こんにちは
全資産に対する投資資産の割合は「100－年齢」％と言われています。
これは最近よく言われていますが、2000年頃の昔のマネー雑誌には投資資産は余剰資金を活用し、目安としては全資産の２～３割程度と言われていました。
コロナ明け以降、インフレが続いていますし、預金から投資へと言う言葉を使って最近は無理やりにでも投資へ向かわせるため、昔と比べ全資産に対する投資資産割合が高くなっている気がします。
20代の人や30代前半までの人は仮にリーマン級の不景気が来ても若いためやり直しができることもあり、それでも良いと思います。
しかし、30代後半以降の人は資産の大部分を投資に回してしまうとリーマン級の不景気が来た場合、今後のマネー計画を狂わせるダメージを受けかねません。
投資は大切だとは思いますが、一概に全資産に対する投資資産の割合は「100－年齢」％と言うのは危険だと思っています。
仮に同じ40歳の人でも独身の人と今後マイホームを購入予定の人では全資産に対する投資資産の割合は同じではないですよね。
独身の人で大きな出費が予定されていないなら「100－年齢＝６０％」は適正な割合だとは思いますが、２，３年後にマイホームの購入を考えている人なら、頭金を預貯金等（投資商品で用意していると万が一不景気が来た場合、マイホーム計画を見直す場合がある）で確保しなければなりませんので一概に60％を投資に回すのは無理があります。
なので、私は次のような投資割合を実践しています。
あくまで、個人の考え方ですが・・・
・生活防衛資金は投資割合に含めない。
・数年以内に使用する資産で投資をしないし、
投資割合に含めない。
仮に投資をする場合は個人向け国債などの
債券で運用
・残りの資産で株式等で運用する。
運用資産の割合は株式・投資信託等と債券・
預貯金の割合は８：２で運用する。
ただし、60歳以降は７：３、70歳以降は
６：４で運用する。
以上の方針で投資をしています。
運用資産の20％を債券や預貯金で運用しているのは現金クッションがあると株価が大きく下がった時に買い向かう資金となるからです。
また、株価が加熱している時は購入にブレーキがかかるメリットがあります。
投資は銘柄や投資時期よりも資産割合に左右されると言われています。
なので運用資産の部分では株式等と債券・預貯金の割合を８：２でコントロールして下落時のリスクを減らしながら投資をしていいます。
