戦中派が国会や行政にいた頃は、いまほどひどくなかった。
中曽根政権、宮沢政権、細川政権、小泉政権と反日政策、日本弱体化政策が進んできた。
その後の安倍・麻生政権、民主党政権以降もずっと日本弱体化政策が続いている。
マスコミが連日報道する誘導・捏造世論が政府の政策を正当化する。
外務省、財務省、厚労省、文科省も日本弱体化官僚がずっと主導している。
半島系二世、半島系宗教二世、左翼活動家がかなりいて、裏で連携している（と想像します）。
この国家内での日本乗っ取り隊はまるで大東亜戦争の政府内のスパイ網が大規模に膨らんだようなもので、やがてコメ国の某勢力のようにまでなりつつある。いや、後ろで指揮をしていたのがそれの可能性が大。その勢力はC国とも相性良くやってきています。（武漢ウイルス）
トランプ大統領が解体に手をつけ始めています。
日本はその勢力と同じ政策で、国連や関係ない外国にまで巨額の資金援助をじゃぶじゃぶ出させられてきた事実。
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トランプ大統領はWHOからの脱退を表明しました。パリ協定も離脱する方向です。
日本弱体化で日本を縛ってきたのがパリ協定、地球温暖化論。メガソーラーが広がっても石油の値段は高騰したまま、電気代は安くなりません。ガソリン代も高いままです。
高い電気代 ー＞ 卵、米、野菜、耕運機、輸送トラック、スーパーの電気、漁船の燃料、工場の電気代、家庭の電気代、すべてが高くなります。産業は価格競争力が弱まり、国外へ移転。
そこへ外国人労働者をどんどん入れてきたのが政府です。裏には利権化した省庁が絡んでいます。
日本もパリ協定からの離脱とエネルギー政策の転換、WHO脱退、新技術の発電所の建設、移民労働者の廃止が早急に必要です。
扇動・先導役のマスコミにも厳しい罰則が要ります。