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今回のサムネは以下の画像を拝借し一部加工いたしましたm(_ _)m

投稿者:kazuxs(七和P)さま

タイトル:今、悩んでいたこと

URL:https://seiga.nicovideo.jp/seiga/im9985890

 

 

 

 

皆様、いかがお過ごしでしょうか?

お陰様で私は特に変わりはございません(*'ω'*)

 

ある有名な工学の先生が、ご自身のYouTube動画でおっしゃってました。

今回のコロナ騒動。メディアは騒ぎ過ぎであると。

毎年流行するインフルエンザに比べれば全く大したことが無いのに、メディアが騒ぎすぎるので、国民も煽られ、恐怖し、買いだめに走り、事態が実態以上に悪化してしまっていると。

 

数字上、あるいは統計学上ではそれは事実だと思います。

でも同時に、その主張は現実的ではないとも私は思います。

 

先日、かかりつけの病院に行きました。

先生はいつもする触診をしませんでした。

濃厚接触を避けるため、しばらくは触診をしないとのご説明でした。

 

また、私の友人のご家族が、今大変重い病気で入院しているのですが、お見舞いには来ないよう病院側から釘を刺されたそうです。

危篤になったら病院から連絡を入れるので、それまでは来ないようにと要請されたとのことです。

 

医療現場はギリギリの戦いを強いられております

厚労省の役人たちも、不眠不休で対策に奔走しているとのことです。

 

統計学や数字で「正論」を言っても、これが現実です

そして現実に「医療崩壊」に至ったら、大惨事になります

それを防ぐために今、国民は自覚しないとならない。この現実が理解できない人がいます

 

 

 

さてチャイナには国防動員法という法律があります。

ひとたびこの法律がチャイナ共産党によって発動されると、全世界にいる、そしてもちろん我が国日本にもいるチャイニーズたちにこの法は適用されます

これは、18歳~60歳のチャイナ男性18歳~55歳のチャイナ女性全員「兵士」となり、敵と戦うことを強いる法律です。

 

彼らのほとんどはただの庶民です。いきなり兵士となって戦えと言われても、彼ら自身、大半の人たちは困るでしょう。

ですが、チャイナ共産党もバカではありません。

当然その中にはプロの軍人も紛れ込んでいます

恐らくは特殊工作員でしょう。

 

彼らは便衣兵(べんいへい)と呼ばれます。

便衣兵とはすなわち軍服を着ない兵士のことです。容易には民間人と見分けがつかないので、カテゴリーとしてはテロリストゲリラという位置づけになります。

これはハーグ陸戦条約違反であり、戦争犯罪です。

 

話は少しそれます。

数年前から日本の医療現場ですでに起きている問題です。

観光客として日本に訪れるチャイニーズの中には、エイズ患者が紛れ込んでおり、それを申告せずに日本での医療を受けるので、日本の医療従事者はエイズ感染の危機に日々さらされております。

 

さて、上記した便衣兵ですが、ひとたび国防動員法がチャイナ共産党によって発動されたら、如何なる行動に出るでしょうか?

それはもちろんわかりません。

が、もし私がチャイナ共産党ならこう命令します。

 

なるべく多くの人が集まっているところで、武漢ウイルスを撒けと。

あるいは上記のエイズ患者のように、武漢肺炎に既にかかっていることを伏せて、より多くの病院で診察を受けろと。

 

今なら感染爆発が起きたということで、そうした彼らの軍事行動が表に出ることはありません

もちろんこれは仮定の話ですが、こうしたことは、現実の世界ではしばしば実行されます。

 

 

 

 

また話は少々逸れます。

日本には世界的に見てもかなり優秀な10式(ひとまるしき)という戦車があります。

 

 

しかし戦車という武器は、市内でのゲリラ戦には、残念ながら不向きです。

もちろん、日本政府もバカではありません。

だから、この最新鋭の戦車を増やすことよりも、より可能性が高い現実に起こりうる戦争に備えて、対ゲリラ戦用の武器の増産に、数年前から舵を切っております

 

それがこのブログで以前ご紹介したこちらです。

 

 

偵察警戒車ですね。

 

また先般、台湾の公船にチャイナの漁船が意図的に追突、台湾側がやむなく発砲したとの情報もあります。

そして有事に備え、アメリカは既に台湾にF‐35戦闘機、およびB‐52戦略爆撃機を配備したとの情報もあります。

 

 

 

この週末(3月28日、29日)、首都圏では外出自粛要請が出され、都立公園などが封鎖されました。

 

政権批判や、都知事への非難がSNS等を利用して著名人によってなされています。

彼らの多くは、無自覚に便衣兵の味方、つまりは敵の味方をしています。

もちろん、政治家個々人や政権、行政への苦言、提言、そして批判はとても大事です。

ですが、これがさらに過剰になり、ただの発言にとどまらず、もし意図的な妨害行為に及べば、それはあからさまな売国行為です。

さて、そしてもしそうした輩に売国奴との断が下された場合には、現行法においても処刑以外の刑罰は用意されておりません

 

 

 

 

句 廿_廿 それでは、ごきげんようだおξ(*´∇`*)ξノ