★世の中の嘘を暴き真実を見つけたい☆

ある日、安倍政治の異常さ、危険さや嘘に気付きました。その怒りから政治の嘘を見つけ、真実を探す記事を書いています。記事の転載は自由ですが、著作権は放棄していませんので出典元記載はお願いします。


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 前回に続き、トランプ大統領の正体について暴きます。

 

と言っても、確証があるわけではありません。

 また、トランプ大統領を支持する方を批判するつもりもありません。あくまでも一つの仮説です。

 

  そもそも共和党の中でも異端児であったトランプ氏が一気に大統領に昇り詰めるにはそれなりのバックがあったと考えた方が自然でしょう。

 

 トランプ氏はマスコミと対立していると報道されていますが、トランプ氏の過激な、時には非常識な発言が国民の半数の支持を得たのはマスコミのお蔭ではありませんか。


 マスコミがトランプ氏を泡沫候補として無視していれば、ここまで彼が注目される事はありませんでした。マスコミとの舌戦も実は巧妙に偽装されたヤラセなのではないでしょうか?

    

 トランプ氏の当選は閉塞感を打破したいというアメリカ国民(特に白人層)の心をくすぐった結果だという説もありますが、果たしてどうなのでしょう?

多民族国家であるアメリカで白人至上主義だけでは簡単に大統領になれないと思います。

 

 またトランプ新大統領の露骨な排外主義、人種差別政策が世界から批判を集めていますが、この政策によって利益を得るのが誰かという事を考えてみると自ずと答えが見えてくるのではないでしょうか?

     

 イスラム敵視はイスラム過激派を勢いづけます。中東の火種を拡大させます。テロを助長します。

 また中国敵視政策は米中間の対立を煽り、いわゆるチャイナリスクを深刻化させます。

 その結果、最も利益を得るのは米国産軍複合体(=フリーメイソン)なのではないでしょうか。

   

 そもそも日本にとってトランプ大統領の誕生は喜ばしい事とは思えません。もちろん、ヒラリーになっていたとしても結果は同じだったでしょうが。

    

 そして安倍晋三の売国政策が続く限り、日本の国益が守られる事はありません。

   

 安倍晋三はトランプが出した「入国禁止令」に対してノーコメントを貫いています。アメリカに対して意思表示すらできない総理、これこそ日本がアメリカの属国である証拠です。

 安倍晋三は「対等な日米同盟」などと偉そうに言いますが、一体このどこが対等なのでしょうか。

    

 更に安倍晋三は2月1日午前の衆院予算委員会で、10日の日米首脳会談について「いかに米国の雇用を生み出し、米産業界全体の生産性向上競争力強化に貢献していくか、インフラ整備への協力も含め大きな枠組みで話したい」と述べましたが、日本経済そのものが危うくなってきているのに、他国の雇用や経済に貢献するというのは安倍政治の本質をよく表しています。

 

 北方領土返還の道筋すら見えないのにプーチン大統領に3,000億円の経済協力を約束させられた安倍です。トランプとの首脳会談では一体何を約束させられるのでしょうか。

 

 アメリカン・ファーストを唱えるトランプを相手に、交渉前からアメリカに尻尾を振るポチ総理、アウエイでの首脳会談は自殺行為としか言いようがありません。

 

 さて、このトランプですが、彼がユダヤ人とフリーメイソンに完全掌握されているという記事がありますのでご紹介しておきましょう。

陰謀論だと一笑に伏して頂いて構いませんが、なかなか興味深い内容です。

 

http://tocana.jp/2016/11/post_11491_entry.html

 

<以下転載>

 

【証拠アリ】トランプ政権はユダヤ人とフリーメイソンに完全掌握されている! 世界の権力構造は全く変わらない事が判明!

 

2016.11.16 世界遺産や歴史ミステリー【海外:TOCANA】

 

 米国の次期大統領に選出された共和党の不動産王、ドナルド・トランプ。選挙期間中の彼が、さまざまな暴走発言で注目を集めてきたことはご存じの通りである。それが現オバマ政権に対して不満を募らせる有権者の支持を得るためのパフォーマンスに過ぎなければよいが、もしも彼の本音だったとしたら世界はどうなってしまうのか? 各国の人々が、今後の国際社会の行方について不安に感じているようだ。

 

画像は「CNN」より引用

 

 ところがこの男の素性は、調べれば調べるほどに、人々が考えているあのトランプとは大きく異なることがわかる。米国の有権者は、何はともあれ変化を求めており、既成政治の枠組みを壊す存在としてトランプに投票したものと分析されているが、実はトランプ政権がスタートしても、米国政治の構造には何の変化も起きないばかりか、過去のホワイトハウス以上に“影なる支配者”の意思に沿った政治が行われることになる――。そんな可能性が高まっているのである。表向きの政治ニュースや評論ばかり見ていては決してわからない、トランプ次期政権の“本当の姿”についてお伝えしよう。

 

 

■トランプは「反ユダヤ主義者」ではない

 

 日本を含む各国の大手メディアは、トランプの暴走発言を逐一取り上げてはセンセーショナルに報じてきた。特に7月6日、トランプ陣営は対立候補である民主党のヒラリー・クリントン氏の写真(以下写真左)に、ユダヤ人を象徴する「六角星(ダビデの星)」ドル札の画像を配置したうえ、「史上もっとも腐敗した候補者」との文言を据えたツイートを投稿。クリントン陣営はもちろんのこと、世界のユダヤ人コミュニティから「反ユダヤ主義的だ」と非難される事態を引き起こしている。

 

画像は「CNN」より引用

 

 かねてより繰り返してきた人種差別的発言に加え、このようなツイートも相まって、すっかり「反ユダヤ主義者」のイメージが定着してしまったトランプ。しかし、この見方は完全な誤りだ。彼は反ユダヤ主義者どころか、ユダヤ人と切っても切れない蜜月関係にあるのだ。

 

 

■トランプの娘・イヴァンカの正体

 

 

 トランプとユダヤ人が“べったり”であることは、彼の長女イヴァンカ・トランプ(35)を見ればわかる。名門ペンシルバニア大学ウォートン校出身、モデルとしても活躍し、現在は自らの名を冠したファッションブランドを経営するイヴァンカ。才色兼備の実業家として名を馳せている彼女は今回、父親の大統領選レースにおける参謀としてもその手腕を存分に発揮した。演説のアドバイス、問題を起こした選挙対策本部長の解任、さらに各界への根回しなど、イヴァンカの尽力がなければトランプの当選はあり得なかったと考えられている。大統領選後に発足した政権移行チームの執行役員に彼女の名が並んでいることからも、トランプの子どもたち(3男2女)の中でもっとも寵愛されていることは一目瞭然だ。

 

 そんなイヴァンカだが、実は“ユダヤ人”なのだ。正確には、ユダヤ系の大富豪であるジャレッド・クシュナー(35)と結婚したことを機に、ユダヤ教へと改宗した人物である。このトランプにとっては娘の夫、つまり義理の息子に当たるユダヤ人、ジャレッド・クシュナーとクシュナー家の面々が、今回の大統領選を全面的にバックアップしていたことも判明しているうえ、今後の政権運営に多大な影響力を発揮すると考えられているのだ。

 

画像は「SALON」より引用

 

■ユダヤ系大富豪クシュナー家の真実

 

ジャレッド・クシュナー 画像は「Wikipedia」より引用

 

 では、トランプの義理の息子、ジャレッド・クシュナーとは何者か? ハーバード大学を卒業し、法学博士号とMBAを持つエリートであるジャレッドは、家族の援助を元手に不動産売買で財を成し、メディア企業や大リーグ・ドジャースの買収に名乗りを上げたこともあるイケメン&セレブ経営者として全米で名を知られる存在だ。今回の大統領選では、妻とともにトランプ陣営の参謀として活躍、新政権では要職に起用される可能性が囁かれている。

 

 そんなジャレッドの家業は、不動産開発大手「クシュナー社」の経営。ジャレッドの祖父に当たる人物は、ポーランドのホロコーストを生き延び、アメリカへと渡ってきた建設労働者だったが、その子ども(ジャレットの父)であるチャールズ・クシュナー(62)が、兄弟とともに一代で築き上げた新興ユダヤ系財閥だ。このチャールズは、同じ“不動産王”としてトランプとはかねてより蜜月の仲。そして、次がもっとも重要なポイントだ。チャールズは不動産開発業者(real estate developer)であると同時に、「博愛主義者(philanthropist)」――そう、自由と博愛を掲げて暗躍するフリーメイソンの一員である可能性が高いのだ!

 

 

■トランプ政権でもまったく変わらない米国政治の構造

 

チャールズ・クシュナー 画像は「Heavy」より引用

 

 もうお気づきだろう。トランプは、長年にわたり米国の不動産業界をともに牛耳ってきたユダヤ系(かつフリーメイソンである可能性が高い)クシュナー家と親戚関係を結び、2人3脚で今回の大統領選に臨んでいた。そして新政権では、優秀な人材を多く抱えるクシュナー家周辺の人物を多数要職へと起用する――つまりトランプ政権における“影なる支配者”とは、ユダヤ人とフリーメイソンにほかならないのだ。

 

 経済面では膨大なマネーを動かすユダヤ人のための政策を打ち出し、国際情勢においてはフリーメイソンが唱える“理想的世界”の形を希求してコミットする、という構造は米国の歴代政権に延々と受け継がれてきたものであり、あれほど型破りに見えたトランプ政権でさえも、そこから脱却することは不可能だったということがおわかりいただけるだろう。

 

 すでにクシュナー家の意向が働いているかは不明だが、トランプは主席戦略官・上級顧問にユダヤ系保守メディア「BREITBART」で会長を務めたスティーブン・バノンを起用することを決定している。トランプ政権の正式発足までに、ホワイトハウスが着々とユダヤ人にかかわる人脈で埋め尽くされていくことになるのだろうか。

 

 

 ちなみに、クシュナー家はイスラエル要人とも強いパイプを持つとされる。トランプが大統領に勝利を果たした直後、イスラエルのネタニヤフ首相が早速、「アメリカはイスラエルの最大の友人である」「同盟関係はさらに強固になるだろう」とするビデオメッセージを“全世界に向けて”大げさに発表したことも、何らかの意図が込められていたのかもしれない。

 

ジャレッド・クシュナー(左端) 画像は「Heavy」より引用

 

■クシュナー家の動きを注視すべし

 

 さて、少なくとも向こう4年間はトランプ政権を影で操ることになるクシュナー家だが、新興のユダヤ系財閥として、今後ロスチャイルド家に代表される名門ユダヤ系財閥と肩を並べるまでに伸張するのだろうか?

 

画像は「Jehovas-Witness.com」より引用

 

 前述のイヴァンカ・トランプの夫、ジャレッド・クシュナーの弟であるジョシュア・クシュナーも、兄に負けない優秀さ&モテ男ぶりで注目を集めており、クシュナー家の未来は明るいように思われる。一方でクシュナー家は、「エホバの証人」と多額の土地売買を交わすなど、理解に苦しむ動きがあるのも事実である。この件に関して一部の海外メディアは、「フリーメイソン(クシュナー家)が購入」と伝えている。

 

 もう一点、トランプの対立候補だった民主党のヒラリー・クリントンの背後にも、旧来からのユダヤ人利権が鎮座していたことは間違いないため、今回の大統領選は新旧のユダヤ財閥による戦いだったと捉えることもできる。そう考えると、米国におけるユダヤ人コミュニティという観点からは、どちらが勝ったとしても政権に取り入ることができる保険を敷いていたことになり、そのしたたかさには恐れ入るばかりだ。

 

 いずれにしても、クシュナー家の面々が何を考えているのか、世界の未来を見誤ることがないように、私たちは常に彼らの動向に注目しておく必要があるだろう。

 (編集部)

<以上転載>

 

  さて、トランプがフリーメイソン側の人間だとすると、一つ不可解な事があります。

それは何故トランプがTPPに反対したのかという事です。

 

 多国籍企業を中心とするユダヤ金融資本にとってTPPは彼らの経済支配をより強固なものにするために不可欠な条約です。

 

 安倍政権が推し進めようとした売国政策の一つ、TPP批准を阻止してくれたトランプ氏の行動は評価に値すると私も考えていました。

 しかし、トランプ氏の言動をつぶさに観察していると、実はもっと恐ろしい企みを抱いている事が透けて見えてきたのです。

 

 この問題を次回に採り上げたいと思います。

 

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