一年で赤字が黒字に変わる! 経営改革メソッド V字回復の方程式 【V字回復コンサルティングオフィシャルブログ】

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一年で赤字が黒字に変わる! 経営改革メソッド V字回復の方程式をお届け中。

 

 

前回に引き続き、アフターコロナの世界と中小企業が進むべき方向性についてお話します。


コロナは人々の意識を大きく変えました。


一つは人との密な接触を極力避けようとする意識。


ウィズコロナ時代到来におけるソーシャルディスタンスという新たな常識をもたらしました。
 

 

そして、その社会的距離を埋めたのがインターネットです。


多岐にわたってオンライン化が進み生活様式と働き方が大きく変わっています。


オンライン会議、オンライン販売、オンライン教育、オンライン診療・・・。


オンラインショッピング、オンラインデリバリー、オンライン女子会&飲み会・・・。


不要不急の外出自粛とリモート勤務を経て見えた事。


それは、自宅にいながらオンラインで済ますことができる利便性と新たな可能性の発見


対面が当たり前だったこれまでの常識の多くが覆っています。


最も保守的なあの行政すら対面主義を改めようとしています。


コロナ禍を機に情報化社会とデジタル経済へのシフトが急速に進んでいます。
 

 

こうした変化を受けて、変わらざるを得なくなったのが多くの中小企業の社長達の意識です。


不測の事態で売上がゼロになろうが支払い続けなければならない地代家賃、人件費、借入金返済


経営リスクとは何なのか身に染みて分かったと思います。

 

 

実際、とある社員20名のシステム会社は、リモート勤務を始めてから事務所を解約したそうです。


代わりにシェアオフィスとスポット契約を結び、今後は週一回だけ集合勤務を行うとのことでした。


こうすることで、生産性は変わらないまま地代家賃がほとんどかからなくなります。


しかも、交通費支給額も大幅に削減され水道光熱費に関してはゼロ。


シェアリングエコノミーの時代、ジャストインタイムの考え方で少し知恵を出せば、地代家賃という固定費すら変動費化して大幅に削減することができる訳です。


一方、社員にとってもリモート勤務は都合がよい。


満員電車に乗らずに済むし、渋滞にも巻き込まれず時間の有効活用ができるからです。


その気になればネットで副業も可能(バレない)になる為、収入源を増やすこともできます。
 

 

安定収入を確保しながら複数の収入源を模索するのは人間の根源的欲求であり誰にも止めることはできません。


会社の給与制度に縛られることなく、自分の頑張り次第で自由に稼ぐことができる時代になったのです。
 

 

こうしたホワイトカラーにおける変革の波が都心から地方へと断続的に波及すれば雇用形態の多様化が進むでしょう。


これまでのような正社員だけでなく、半日勤務、曜日指定勤務、隔週勤務、勤務地限定、フルコミッション、副業解禁、二股三股での会社勤務といった多様な働き方と稼ぎ方が常識化し、会社においてはこうしたニーズに対応できる制度作りと環境整備が求められるでしょう。


やがてスキルの高い者から次第にプロ意識が芽生えてフリーランスが増加する一方で正社員人口が減少し、雇用契約から業務委託契約へのシフトがゆっくりと進むと考えられます。


こうした流れは、会社にとってもウェルカムです。


何故なら、業務委託契約であれば管理や育成をする必要がなく、仕事のクオリティーと価格を容赦なく求めることができるうえ、満足できなければ契約を更新しなければよいので収益性と生産性が高まると同時に経営リスクも低下するからです。


しかも、年々増額する社会保険料と雇用保険と言ったコストの負担も削減できます。


更には給与計算や社会保険業務といった労力も減るので総務経理の縮小や外注化も可能になります。


これ、即ち人件費の変動費化と削減です。



注意しなければならないのは、旧態依然としたままの会社にとってはこの流れは脅威になります。


時代のニーズにそぐわない会社は採用難に陥ると同時に社員が高齢化して生産性が下がる一方、年功序列型の給与制度により人件費が膨らみ利益が圧迫するからです。


また、人は高齢化するほど生活保障要求と権利主張が高くなり変化を恐れる傾向がある為、社員の平均年齢が高まれば高まるほど人事給与制度改革や組織変革といった経営改革が困難になるからです。


 

もう一つ、誤解してはならないのは、全ての業務を外注化するのが得策ということではありません。


コアコンピタンス(中核となる強み)に関する高い技術を保有する者や営業の要となる者、マネジメントを司る者は社員でなければなりません。


この者たちこそ会社組織を支える人財であり、よって人財教育の必要性が高まることはあってもなくなることはない


必要なくなってきているのは、全体主義に基づく古い価値観教育です。


これからの時代を担う若者たちに、御輿を担いで会社に骨を埋める意識を持ち合わせる者などいないでしょう。


また、俗にいう中間管理職の為の管理者教育も必要なくなっていきます。


年功型のピラミッド組織から職務型のフラット組織に移行せざるを得なくなる中で、取りまとめと上下間のすり合わせしかやらない中間管理職など必要なくなるからです。


こうなると、とても従来の評価制度では対応できません。


年功主義に基づいた年齢や勤務年数、集団主義に基づいた勤務態度や情意など、仕事の品質や成果とは直接結びつかない評価項目は益々不要になるでしょう。


多様な価値観と個性にあったフレキシブルな雇用形態と頑張った分報われる人事給与制度が求められています。


これが、前回のブログで書いた「雇用形態の多様化と実力主義の人事給与制度」の根拠です。
 


これだけではありません。

 

コロナとは別に大きな変化が控えています。

 

それは、労働人口の減少です。

 

今後、日本の労働人口が急減することが確実な中、必ず大量の外国人労働者の受け入れが必要になる時期が来ます。

 

すると、これまで良しとしていた日本固有の価値観に基づく日本的同族経営、日本型雇用システム、日本型人事給与制度など、好む好まざるに関わらずいずれ根底から変わらざるを得なくなります。


コロナ禍をチャンスと捉えて経営改革を断行すれば、会社は収益性と生産性が向上して経営リスクも低下し、労働者は自主自立して自分にあった働き方と稼ぎ方が実現し、結果として日本経済における労働市場の流動化が促進され、会社も労働者も日本経済も元気になるでしょう。


さて、ここで三つ目の経営リスクである借入金返済について考えてみます。


(次回に続く)

 

 

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予算466億円のアベノマスク。
 

一昨日に届きました。
 
 
ありがたく?頂戴いたします。
 
 
 
 
コロナ危機によって多くの中小企業が経営危機に瀕しています。
 
 
一部、衛生関連用品や巣ごもり消費に対応した業種に特需をもたらしているものの、人と物と金の流れが止まり多くの会社の売上が激減しています。
 
 
リーマンショック、東日本大震災と原発事故、1ドル75円30銭まで進んだ円高不況・・・。
 
 
過去約10年間、我々経営者は様々な危機に直面してきました。
 
 
しかし、今回ほど全国の中小企業がダメージを受ける危機はこれまでありませんでした。
 

・感染リスクを避けて社員を自宅待機させる。
 
・生産ラインをストップせざるを得ず製品が作れない。
 
・資材が入荷せず現場が動かない。
 
・感染リスクを避けてお客様が来店しない。
 
 
このような状況の中、皆が早期のコロナの収束を願いつつできることを行っています。
 

・営業自粛や短縮営業している会社。
 
・オンラインでの接客を始めた会社。
 
・テレワークで業務を始めた会社。
 
 
また、この間私の近所では、作業服を着た男性たちが会社敷地内の草むしりをやっている一方で、事務員らしき女性たちが道路脇にテントを立てて50枚入りマスクを販売している・・・こんな光景も散見しました。
 

問題は、いつコロナ感染が収束するかです。
 
 
政府は、昨日に一部地域を除き緊急事態宣言を解除しました。
 
 
では、緊急事態宣言の終了で人の流れと経済活動が直ちに元に戻るのか?
 
 
私は、その可能性は低いと考えています。
 
 
メディアが実際の致死率以上に恐怖を煽るような報道を連日続けた結果、見えないコロナウィルスに対する人々の恐怖心が直ちに払しょくされるとは考えにくい。
 
 
安心感が持てるまである程度の自粛行動は続くでしょう。
 
 
特に、消費の担い手である高齢者と子供を抱える女性の不安は長引くかもしれません。
 
 
では、肝心なコロナウィルスの収束はどうなのか。
 
 
ISP細胞でノーベル賞を受賞した山中伸弥教授がおっしゃっるには、コロナウィルス感染の完全収束は人々が感染して集団免疫を作るかワクチンが開発されるかの二つしかない。
 
 
しかし、ワクチンの開発には1年以上がかかるとされています。
 
 
そして、その間の政府と人々の対応によっては第二波、第三波の感染拡大も有り得る。
 
 
すると、また消費マインドが冷え込み行動が委縮する・・・。
 
 
こうした波が大なり小なり生じる可能性は想定しておかなければならない。
 
 
また、現在の危機に加えて、円高や金利上昇と言った経営環境の悪化や連鎖倒産による不渡りなど、ダブル、トリプルで何らかのダメージが発生すれば多くの中小企業が倒産の危機に追い込まれるでしょう。
 
 
特に、もともと財務体質が弱く損益分岐点が高い会社は深刻なはずです。
 
 
こうした会社の社長を悩ましている一番の問題とは何か?
 
 
それは、売上高の問題はもちろんのこと、
 
 
・人件費の問題。
 
・地代家賃の問題。
 
・借入元利金返済の問題。
 
 
この三つです。
 
 
売上が激減して先が見えない中、固定費、固定支出の負担が経済的にも精神的にも社長を追い込むのです。
 
 
こうなることを見込んでか、ロイヤルリムジンのように早期に社員を全員解雇して雇用保険と失業保険の給付を受けさせ、落ち着いてから再雇用するとした会社も少なからずあるようです。
 
 
会社は社員の雇用を守ることが当然だとする考え方が根強い日本において、このようなドラスティックな決断は表立って受け入れにくいために一部で議論を醸しています。
 
 
ロイヤルリムジンが行った内容の詳細は知りませんので全てを肯定することはできないかもしれませんが、こうした迅速な判断で会社と社員の双方が助かるのであれば、その決断力は賞賛すべきものがあると私は思っています。
 
 
決断すべき時に決断できずにズルズルと問題を先延ばして、最後は雇用も守れず会社も倒産させてしまう危機にさらす事こそ愚の骨頂だからです。
 
 
経営者に求められる先見性と決断力。
 
 
そして、日々のたゆまない経営努力による強固な財務と収益性。
 
 
これらが備わっている経営者の会社であれば、今回の危機にも耐え荒波を乗り越えることができるでしょう。
 
 
逆に、このような強い会社にとって今回の危機は絶好のチャンスです。
 
 
例えば採用。
 
 
現在、失業保険や休業手当を貰いながら職を探している人が増えているはずですし、今後もしばらく増えるはずです。
 
 
また、今回の事態をきっかけに働き方や転職を検討している人も増えている可能性が高い。
 
 
「いい人が来ない・・・」
 
 
これは中小企業の大きな悩みの一つですが、多くの労働者が困っているときこそ普段出会うことができないような有望な人材と出会うチャンスです。
 
 
また、例えばM&A。
 
 
前述したように、今後更に倒産の危機に瀕する会社が多くなる可能性が高い。
 
 
しかし逆に考えれば、技術力や顧客基盤はあるが資金繰りに行き詰っている会社を安く買う絶好のチャンスです。
 
 
100%買わなくても、一部資本を支援する形での業務提携や、売上債務等の信用支援と併せた業務提携など、相手が困っているこのような時こそ普段ならできない話を有望な会社とすることができるチャンスです。
 
 
私ならそうします。
 
 
実際、私の指導先の社長にもそうした経営助言を行っています。
 
 
ただ残念なことに、こうした危機の時に余裕を持って良い買い物や商談をすることができる会社は少ない。
 
 
多くは目先の対応に追われ、何をすべきかどうすべきか悩んでいるのが現実の姿ではないでしょうか。
 
 
持続化給付金、雇用調整助成金、地代家賃助成金の検討。
 
 
政府は様々な支援策を打ち出しています。
 
 
納税者としてご支援頂けるもはしっかりと頂くことは大切。
 
 
しかし、経営者としてより大切なのは、コロナ危機により経営危機を招いてしまったこれまでの経営姿勢に対する反省と経営体質の改善です。
 
 
人件費、地代家賃、借入元利金返済。
 
 
この三つは社長が決めた事、そして社長しか責任を取れない事です。
 
 
今回のコロナ危機を損益分岐点を低くして借入金を減らす絶好のチャンスにするのです。
 
 
・人情に厚くお人好しの社長ほど人件費の問題が深刻。
 
・売上高成長と規模の拡大に傾倒して、資金と利益の管理に甘い社長ほど地代家賃と借入金の問題が深刻。
 
 
これは、私の過去の経験から言える傾向です。
 
 
手を付けたくても手を付けれない理由は色々あると思います。
 
 
しかし、やれない言い訳はいくらでもできる。
 
 
変わることがなかなかできない社長にお聞きしたい。
 
 
 ・社員が自宅やカフェで仕事する流れが広がる一方で、これからも立派な本社社屋や事務所が本当に必要でしょうか?
 
・若者の帰属意識の希薄化と個の尊厳が広がる一方で、果たして年功序列と終身雇用型の人事給与制度のままでいいのでしょうか?
 
・社員が働く場所と時間の自由を得る一方で、会社は成果に関わらず固定給とベースアップを支払続けるべきでしょうか?
 
・社員は会社を辞める自由がある一方で、会社は雇用確保と法定福利の義務を課され続けるが果たしてフェアと言えるでしょうか?
 
 
テレワークや在宅ワーク、人間一度自由を味わえばもう意識は元に戻らない。
 
 
ノマドワーカーの出現、フリーランスの社会的地位の定着、副業の解禁・・・。
 
 
若者は働き方の多様化を模索しつつ、今の会社をステップにして将来を夢見ています。
 
 
その一方で、朝礼と経営理念の唱和、社歌と愛社精神の醸成、年功序列と終身雇用、退職金制度と会社に骨をうずめる働き方・・・。
 
 
中年以上は考え方と働き方を変えられずに無事退職金をもらってリタイアする日を指折り数えています。
 
 
会社も時代の流れに応じて変わらなければなりません。
 
 
経営者は時代の流れに先んじて変わらなければなりません。
 

・正規雇用と非正規雇用と言った画一的発想と硬直的な雇用制度。
 
・年功序列と終身雇用を前提にした閉鎖的な職能資格制度。
 
・見栄えする建物ありきの営業展開。
 
・銀行借り入れありきの事業展開。
 
 
心労多く資金負担が重い割には実利が乏しい昔ながらの経営をいつまで続けますか?
 

・雇用形態の多様化と実力主義の人事給与制度。
 
・進化した持たざる経営。
 
・実質無借金のレバレッジ経営。
 
 
中小企業が目指す方向はこの三つです。
 

今回のコロナによる経営危機でお悩みの全国の社長及び後継者の皆様。
 
 
変わらなければならない、変わりたいと願う全国社長及び後継者の皆様。
 
 
このレポートを読んで何か少しでも思うものがあれば遠慮なくご一報ください。
 
 
オンラインにてご相談承ります。
 
 
V字回復の勘所を休憩し、久しぶりに経営コラムを書きます。
 
 
ONE TEAM
 
 
今年の流行語大賞はこの言葉に決まりましたね。
 
 
 
 
史上初ワールドカップベスト8の功績を挙げたラグビー日本代表選手とコーチの皆さんが教えてくれました。
 

勝つために最も重要な要素とは、「ONE TEAM」であるということを。
 
 
私はこの言葉が選手の皆さんの勇姿と共に多くの人々に刻まれたことに、一人の人間として喜びと誇りを感じずにはいられませんでした。
 
 
しかしその一方で、一体どれだけの人がONE TEAMの本当の意味を知って共感しているのだろうかと疑問に思ってしまいました。
 
 
現代日本人がイメージする従来の「和」精神とは似て似つかない、真逆の精神であることをわかって共感しているのだろうかという疑問です。
 

ラグビー日本代表が言っているONE TEAMとは、
 
 
・史上初ベスト8以上という高い目標を掲げ
(前例主義ではない)
 
・結果を出す為に多様性を尊重した国際色豊かなメンバーを揃え
(単一民族・単一価値観の金太郎あめ組織ではない)
 
・世界で一番厳しいと自負できるハードワークをこなし
(政府や規制産業でやっているような生ぬるい働き方改革ではない)
 
・実力主義で選りすぐりのメンバーを配置し
(年功序列や人情や縁故血縁ではない)
 
・試合登録メンバーから外れた選手もチームの勝利の為に貢献し
(妬みと言った弱い心をのり越える心の強さ)
 
・目標達成の為に多くを犠牲にして打ち込む姿勢から生まれた真のチームワーク
(何かを得るために何かを捨てる勇気)
 
 
私はそう理解しています。
 
 
私は経営改革の現場にて、この精神性を「一致団結」という言葉で表現しています。
 
 
秩序を乱さないことを目的とした和であっては改革はできず何も進歩しない。
 
 
必要なのは、結果を出す為に和を乱すことを恐れず「生産性と収益性の向上」&「選択と集中及び適切なリスクテイク」に着手する事です。
 
 
経営改革とは、その戦略や手法がいくら優れていても、それを運用する経営トップの価値観と社風が変わらなければ結果を出す事はできません。
 
 
一般的に、歴史や文化に根差した価値観や社風が変わるには、世代交代を経るなど長い年月がかかるだろうと考えられています。
 
 
確かに短期間で価値観や社風が大きく変わるのは、相当に難しいことであるのは事実です。
 
 
しかし私は、(組織であればなおさら)それは可能であることを知っています。
 

事実、日本ラグビー代表の選手とコーチの皆さんがそれを示してくれました。
 
 
・勝たなければやられるという切羽詰まった状況、
 
・黒字にしなければ倒産してしまうと言った切羽詰まった状況、
 
・或いは、絶対に成功しなければ気がおさまらないと言ったような過酷な体験など、
 
 
きっかけは何でもいい。
 
 
・本気で目標達成したいと思う気持ち、
 
・本気で勝ちたいと思う気持ち、
 
・変わらなければ生き残れないという真剣な気持ち、
 
 
この思いがマックスに達し、何かを得るために何かを犠牲にする覚悟ができれば人と組織は変われます。
 
 
不退転の決意で挑めば、不可能と思えるようなことでも可能にすることができます。
 
 
経営の問題でお悩みの社長及び後継者の皆様。
 
 
このコラムを読んで何か少しでも思うものががあれば遠慮なくご一報ください。
 

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