アンテナ不足、はじまる！
地デジの駆け込み需要の急増に伴い、アンテナや増幅器のメーカー欠品が目立ってきています。
２００８年８月の月刊 消費者（（財）日本消費者協会）の取材でもお答えさせていただいておりますが、まさにそれが現実になるやも知れぬ事態と感じております。
http://www.diginet.ne.jp/tokyo-ant/pdf/tokyo080828.pdf
（この他の記事は、弊社が記載されたメディア情報http://www.diginet.ne.jp/tokyo-ant/home.html でご確認下さい。）
アンテナ工事業界は、私共のような中小零細企業が跋扈していることでもおわかりの通り、元々ニッチ（すきま）産業であり、年間の業界売り上げも大したことがありません。
地デジが無ければ、日本全国でアンテナ工事業者が１００社もあれば賄える業界だと思います。
したがってアンテナメーカーも、八木アンテナ（日立グループ）、DXアンテナ（フナイグループ）、マスプロ電工（東証一部）、日本アンテナ（ＪＡＳＤＡＱ）、東芝テクノネットワーク（東芝グループ）の５社で機材需要の大半を賄っている業界です。
通常、今回の５０年に一度の放送革命が起こったりした場合、電機大手といわれる会社がアンテナも「よっしゃ、作るか～」となりそうな気もするのですが、アンテナは基本的に八木式アンテナが構造上理想的な大発見であるため、金属の素子を組み合わせれば出来上がってしまいます。したがって、製品単価は金属原価以上には大きく膨らむ余地が無く、うまみがありませんので、電機大手は、アンテナは製造せずにデジタルテレビを製造するという構造になっております。（アンテナ１００本とテレビ１台が同じくらいの利益と思われます。）
しかしながら、このようなアンテナ不足のような状況に実際に直面いたしますと、弊社ですでに提案させていただいている案件についても、「品不足」・「技術者不足」によって受注を調整せざるを得なくなるかと思うとたいへん残念です。できれば、少しでも早く前倒しをしていただいて、地デジを見ていただけるマンションの工事を多く手掛けさせていただきたいと思っております。
また最近では、弊社で申請のお手伝いさせていただいた電波障害施設やマンション共聴の助成金申請の交付決定の通知が相次いでおり、今後の「品不足」・「技術者不足」の緩和の成り行きから目の離せない状態です。
急ごう！地デジ！！
宜しくお願いします。
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http://ameblo.jp/tstfc/entry-10419814371.html
東京アンテナ工事株式会社