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アメブロによれば、
今日は225の日だ。
また、ファーストリテの先週末株価は43270円で、
日経平均構成ウェートで10.94％（1月31日時点）と
「断トツのトップを誇る」ということらしい。
つまり、日経平均株価とは日経225銘柄の単純平均株価ではなく、
値嵩株優位のバイアスを持っており、
時価総額で加重平均したTOPIXに比較すると
無視できない歪みがある。
したがって、時価総額で加重平均しており、
理論上は、日経平均株価に勝る
TOPIXの先週末終値は2660.71であり、
令和バブル期のその最高値2886.50ポイントに
まだ約7.8％足りない。
いずれにしても、
日経225の先週末（木曜日）終値は39098.68円であり、
NYダウ（30銘柄）の先週末（金曜日）終値は39131.53ドルだった。
もしかすると日経225はNYダウ30銘柄単純株価平均値の
NYダウと勘違いしてはいまいか？
もちろん、これは冗談だが、
NYダウを構成する一つの銘柄が今週初に変更され、
２月21日の日経ウェブは次のように、
アマゾンがダウ工業株30種平均に採用されると報じている。
【ニューヨーク=竹内弘文】指数算出大手の米S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスは20日、代表的な株価指数であるダウ工業株30種平均の新たな構成銘柄としてアマゾン・ドット・コムを採用すると発表した。アマゾン株組み入れを経て、ダウ平均はテクノロジー銘柄との連動性が一段と高まる。
アマゾン株組み入れの代わりに、ドラッグストア大手のウォルグリーンズ・ブーツ・アライアンスを除外する。構成銘柄入れ替えは26日の取引開始前に適用する。発表後、米国株市場の時間外取引でアマゾン株は1%程度上昇している。
大型の米上場株30銘柄で構成するダウ平均は、米国経済を映す鏡として大まかに業種別に銘柄数を配分している。ネット通販を手掛けるアマゾンは消費関連銘柄との位置づけだ。発表文は銘柄入れ替えについて「米国経済の変化を反映して、小売業などの配分を高めることになる」と指摘した。
もっとも、アマゾンはネット通販だけでなく、クラウドコンピューティングも事業の軸の一つに育っている。生成人工知能（AI）への投資などを進める同社は、株式市場で巨大テック銘柄の一角としての評価が定着している。
ダウ平均の構成銘柄には既に、時価総額で世界首位を争うマイクロソフトやアップルが入っている。IBMやセールスフォースといったIT（情報技術）サービス、半導体のインテル、ネットワーク機器のシスコシステムズも構成銘柄だ。各社の事業モデルは異なるが、AI関連の需要拡大や金融政策などを背景にテック銘柄群の株価が同方向に動くケースは少なくない。
NYダウ30は日経225と先週末にはほぼ同値の3万9000㌦だが、
これを単純に30で除するとアマゾンの理論的単純株価は1300ドル程度となり、
実際の先週末アマゾン株の終値は約175ドルを約7.4株使用することで
NYダウ30の継続性が担保されることになる。
このため、アマゾン株は既に大幅な約30分割を実施済みなのである。
このように米株を代表する指数のNＹダウと
日本株を代表する値嵩株に偏った日経平均株価は、
その公平性や透明性そして首尾一貫性の観点から
かなり異なると見ざるを得まい。