8月7日の日経平均は、ほぼ35000円。乱高下を繰り返しているとはいえ、7月11日記録された約42000円には遠く及ばない。
岸田文雄（＋茂木俊充・河野太郎）の指示を受けて植田和男が決断した利上げを契機に始まった虚構経済の崩壊は、森永卓郎の指摘どおり、もはや永遠に元の水準には復活できそうもない。
森永は、決して損を取り戻そうとせず、投資市場から撤退することだけが、破産から身を守ってくれると語っている。
ところが、個人投資家は撤退可能であっても、投機博打だけで組織を維持している「五頭のクジラ」（「日本銀行」「共済」「ゆうちょ銀行」「かんぽ生命保険」「GPIF」）は、撤退したくとも行き場がない。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%B9%B4%E9%87%91%E7%A9%8D%E7%AB%8B%E9%87%91%E7%AE%A1%E7%90%86%E9%81%8B%E7%94%A8%E7%8B%AC%E7%AB%8B%E8%A1%8C%E6%94%BF%E6%B3%95%E4%BA%BA
我々庶民にとって、先行きの運命がもっとも重大な影響を及ぼすのは、GPIF年金資金であり、多くの低所得者にとっては、ゆうちょ銀が問題になる。
今回、GPIFについて、日経のような粉飾のない記事が出たので紹介する。
年金財源24兆円が1カ月余りで溶けて消えた…ブラックマンデー超えと世界同時株安が直撃！ 日刊ゲンダイ 2024/08/08
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/money/358779
ブラックマンデーをしのぐ過去最大4451円安の歴史的大暴落の翌日に、過去最大3217円高の大幅回復。ジェットコースターのような株価の乱高下に「持たざる者」はアキれるほかないが、年金への余波は誰も逃れられない。
「年金積立金管理運用独立行政法人」（GPIF）が先月、昨年度の運用益は45兆4153億円だったと発表。バブル期超えの株高を背景に過去最高の運用益となった。今月2日発表の今年4～6月期も好調を持続させ、運用益は約9兆円。運用資産額は約255兆円と過去最大に膨らんだ。
ところが、7月に日銀の追加利上げ観測の浮上後は一変。日経平均は先月11日の史上最高値4万2000円台から今月5日までの3週間余りに1万円以上も急落した。
GPIFはリスク抑制のため、運用資産を国内外の株式・債券に分散。うち約25％を国内株式で運用し、6月末の運用残高は62兆8664億円だった。ベンチマーク（運用成果の目安）のTOPIX指数は6月末時点の2809.63から8月5日には2227.15と、20.7％も下落。運用残高は銘柄の買い増しや新規買い付けを考慮しなければ、TOPIXに準じた単純計算で50兆円台を割り込み、13兆円ほど目減りしたことになる。
さらにGPIFは同じ比率で外国株式も運用し、やはり減り幅はハンパない。6月末の運用残高は65兆3768億円。主なベンチマークは全世界株式インデックスファンドの「MSCIーACWI」（円ベース）で、米国の景気減速懸念に端を発した世界同時株安により、6月末の4912円から8月5日には4115円に悪化。
下げ幅は16.2％に達し、外国株式の運用残高はザッと10.6兆円ほど目減りした計算だ。
■昨年度の運用益の半分強を吐き出す
世界同時株安により、24兆円近くもの年金財源があっさり溶けて消えた格好で、わずか1カ月余りに昨年度1年間の運用益の半分以上を吐き出したことになる。
「残る国内債券も日銀の追加利上げで赤字必至。海外債券は急激な円高で、米国の利下げによる外貨建ての上昇分が相殺されます。いとも簡単に全てのポートフォリオが下落してしまうのです。
年金財源が高リスクにさらされているのは安倍政権の弊害です。2014年に株式の運用比率を国内外計24％から計50％にアップ。アベノミクスの成果強調のため、株価維持策を進めたせいです。今後も株安が続けば、むしろ相場に逆行して年金財源の日本株大量買いが発生しかねません」（株式評論家・斎藤満氏）
年金財源もアベノミクスの「足かせ」から、いまだ抜け出せずにいる。
過去最大の下落幅を記録した5日の日経平均株価。パニックになっている人もいるが、長い目で見れば落ち着いてよさそうと専門家が説く根拠とは？
過去最大の下落幅に投資家はパニック売りだが…円高・株安でも「慌てる必要なし」とエコノミストが説く根拠
公開日：2024/08/06
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/money/358702
5日も日経平均株価の大暴落に、投資家は右往左往だった。「売りが売りを呼ぶ展開」（市場関係者）で、終値は先週末比4400円超安の3万1458円。1987年のブラックマンデーの翌日につけた3836円を超えて過去最大の下落幅を記録した。
円相場は一時1ドル=141円台まで上昇。今年1月以来、約7カ月ぶりの円高ドル安水準に戻った。株価の歴史的な下落幅を受け、リスク回避の姿勢が円買いを後押しした。インフィニティ・チーフエコノミストの田代秀敏氏がこう言う。
「今回の円高・株安によって、今までの異常な株高が調整されたとも言えます。証券業界のベテランに言わせれば、『夏の肝試し』。このまま株高が続き、いつか破滅的な暴落を迎えるよりかはガス抜きが図られたという点でメリットはある。
87年のブラックマンデーの翌日に似た状況と言われますが、89年末には当時の史上最高値3万8915円を記録していますから、今が『肝試し』というのもうなずけます」
かつてない円安・株高から一転、円高・株安の局面に含み損が膨らんでパニックになっている人もいるが、長い目で見れば落ち着いてよさそうだ。
株を保有しない庶民にとっては一体、何のこっちゃだろう。市場は大荒れでも、庶民生活にとっては悪いことばかりではない。
■物価上昇に若干の歯止め
これまで政府・日銀が異次元の大規模金融緩和という劇薬によって円安誘導を図り、輸出企業の利益を最大化してきた結果、円安・物価高を背景に所得が目減り。実質賃金は26カ月連続のマイナスだ。
庶民はロクに給料が上がらないまま、「金利のない世界」のコストを負わされてきた。
これから「金利のある世界」に戻っていけば、銀行の普通預金の金利が上がっていく。円安・物価高に歯止めがかかれば、めぐりめぐって家計の負担が軽くなることも考えられる。
「『弱い円』という状況は変わらないものの、多少は円高に振れたことによって企業が価格転嫁しにくくなり、足元の物価上昇に若干歯止めがかかる側面はあるでしょう。何より、実質賃金を下げ続けてきたアベノミクス的な政策が見直しを迫られること自体、大きなメリットと言えます」（田代秀敏氏）
アベノミクスでボロボロになった庶民生活はリハビリできるのか。
2日午前も、ネット上で「株価暴落」とのワードがトレンド入り。SNSでは、今年1月から新たな仕組みが導入された新NISA（少額投資非課税制度）を始めた人たちの不安の声が目立った。中には《植田ショックを招いた3悪人はこの人たち》との不満をぶつける意見も。名指しで批判された「3悪人」とは？
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/money/358569
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引用以上
GPIF年金財団が、今回の世界的大暴落によって、わずか一ヶ月で約24兆円の資産を失ったと、上に書かれている。
GPIFが市場での運用を開始したのは2001年、累積の収益額は153兆7976億円、運用資産の総額はことし3月末の時点で245兆9815億円である。
つまり、総資産の一割を、わずか一ヶ月で失った。
今回の大暴落の原因については、百家争鳴で、さまざまな憶測が飛び交っているのだが、私個人は、中国経済の崩壊が大きく関係していると思っている。
例えば、6月に農林中金が10兆円の米欧債を売り、1．5兆円の損失を出したとの記事が出た。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB173LP0X10C24A6000000/
私は「10兆円の損失」の間違いだろうと思っている。天下り官僚ばかりで占められた農林中金やゆうちょ銀の経営陣は、高金利運用益に釣られてハイリスク証券化商品に手を出すことで知られていた。GPIFも投資分散しているとはいえ、やはりハイリスク大好き体質だ。
私は、リーマンショックの時代から、日本で最初に破綻するメガバンクは農林中金と予想していた。次はゆうちょ銀だ。
中国は、ドイツ銀行が介在して、鬼城マンション群の証券化商品を売りさばいてきたと宮崎正弘が暴露している。
このハイリスク債権は、もちろんサブプライム債権と同じように、小さく切り貼りされて世界中に売りさばかれ、その実態は販売したドイツ銀行でさえ全体像を把握できない。
これを誰が買ったのかが問題で、農林中金・ゆうちょ銀・GPIFは、高金利に目がない体質として買わざるを得ないし、しかも、その具体的な内容を一切公開していない。
中国債権は極秘なのだ。誰も、その全体像を知らないが、ほぼ全部が不良債権化していて、これをつかまされた（喜んで買っていた）金融機関は、これから、とんでもない恐ろしい崩壊に巻き込まれていく運命が約束されている。
もしかしたら、今回の世界同時株安は、中国債権の破綻が一気に表面化したところから始まっているのではないかと疑わざるをえない。
問題は、この投資情報が闇に閉ざされ、誰も実態を知らないことだ。そして、とっくに倒産しているはずのドイツ銀が生きていることは、金融七不思議である。
金融情報は公開が義務づけられているので、秘密取引が不可能なように思えるが、実は、適当な名目で、いくらでも情報操作することができるようだ。
農林中金などは、最初1兆円程度だった不良債権が、いつのまにか10倍に膨れ上がることが珍しくないのだ。リーマンショックのときが、そうだった。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-02-23/R6YLS0T0G1KW01
さて、一割の資産を失ったとされるGPIFだが、年金資金の投資投機博打だけを目的に設立された公益組織であって、これから、やることは「損失を取り戻す」ことしかない。
つまり、投資から撤退することが許されないのだ。
ちょうどブラックマンデー後の1989年年末、株価は空前の38915円をつけたが、1995年には1万5000円を割った。
https://indexes.nikkei.co.jp/atoz/2016/06/1990s.html
6年で2．5万円下落したことになる。日本株式は15000円を上下する長い長い低迷期に入った。（自然な安定期ともいえる）再び3万円をつけたのは、2013年からのアベノミクスによる上昇傾向が止まらず、2024年3月末、史上最高値を超えて4万円台をつけた。
これを演出した安倍官邸にいた高橋洋一などは円安誘導策からの株価上昇を自慢しているが、今回の大暴落は、株市場の自然な流れに無理矢理介入した、日銀による指標株買い取り、大規模な国債発行、無理な国債買い取りなどのアベノミクスの重篤な後遺症といえるだろう。
アベノミクスは、文字通り「アホノミクス」でしかなかった。
この大暴落は、アホノミクスのツケ払いである。
自然な株価の流れのなかで、国債を増発して、無理矢理指標株を高値誘導て好景気、高株高を演出させようとした安倍晋三の経済政策が、まともに破綻として還ってきたのだ。
4万円超という株価は、本来の実力に高すぎる下駄を履かせた超背伸び株価であり、下駄が高すぎてこけたにすぎないのだ。
国債を大増発し、長期債の金利に苦しむ日銀は、米国の利上げに追従できず、もの凄い円安が起きた。
円安によって、輸入物価が暴騰し、食料価格、エネルギー価格に大きな影響が避けられなくなったことで政府は追い詰められていったので、河野太郎や茂木敏充が、金利を上げて円高に戻せと日銀に圧力をかけた。
だが、円安では輸入物価の高騰によるインフレ傾向になり、インフレというのは増税の別名である。民衆の資産価値とタンス預金の価値が、どんどん下がってゆき、逆に国家の債務は軽くなってゆく。だから財務省は大喜びしていた。
彼ら「財務真理教」狂信集団の悲願であった「プライマリーバランス黒字化」が達成できると踏んだわけだ。
日本国民の収入は、財務省のプライマリーバランス戦略によって、過去数年下がり続けている。実に2年にわたって、日本国民の実質所得が減り続けている。
代わりに、その金は、大企業の内部留保の膨張を生んでいる。
実質賃金はなぜ減少傾向が続くのか？ 円安トレンドの長期化が生んだ「インフレ税」とは 中原圭介 1/16
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/f34660ae7bcac8bc5ec9ed92d060a56c33890dc0
国内総生産が増えても、実質賃金が下がるわけ
私たちの生活が豊かになるためには、実質賃金が持続的に上昇することが不可欠です。
しかし、厚生労働省の統計によれば、その実質賃金は2023年11月まで前年同月比で20カ月連続減少しているという有り様です。
なぜ、実質賃金の減少傾向が止まらないのでしょうか。
その答えは、実質賃金は交易条件が悪化するほど減少するからです。特に2012年以降の交易条件の悪化は、主として円安の進行によってもたらされています。
ドル円相場は2022年初めに115円程度でしたが、2022年末に131円程度、2023年末に141円程度まで下がりました。
その結果、円安の影響で企業の輸出額が増えたものの、それ以上に輸入価格が上昇したため、15兆円もの交易損失が発生してしまったのです。
日本はエネルギーと食料を輸入に依存しています。2022年の貿易収支のうち、原油で13兆円、食料で12兆円もの赤字を抱えていました。
その影響もあって、2022年の実質国内総生産が1.0％増加したのに対して、実質国民総所得は1.2％も減少していたというわけです。
2023年の数字はまだ公表されていませんが、ドル円相場の平均値が2022年より安かったので、交易損失はいっそう膨らむ見通しにあります。
実際に、円安インフレの加速によって、2013年のほうがエネルギーや食料など生活に欠かせないモノほど値上がり率が大きかったからです。
過度な円安は国民へのインフレ税だ
実質賃金の過去10年あまりの推移を振り返ってみると、見事な下落基調を辿っています。
これは、この期間の実質国内総生産が上昇基調にあったのと比べると、逆の動きをしています。
実質賃金の大幅な下落は、円安が進んだ時期とほぼ重なる。（厚労省の統計をもとに筆者が作成：2020年＝100 2023年は筆者推計値）
なぜ、このような逆相関の関係が表れたのでしょうか。
それは、2013年から始まった日銀の大規模緩和によって円安トレンドの長期化が進んだからです。
その帰結として、輸出企業の収益拡大で生産活動が高まる一方で、国民の賃金上昇は物価上昇より下回ってしまったというわけです。
賃金の上昇を上回るインフレは、見方を変えれば、「インフレ税」とでも呼ぶべき、隠れた税金といえるかもしれません。
国民は円安によりインフレ税を支払い、そのインフレ税は輸入元の海外企業や国内の輸出企業の利益に変わっていると、換言することもできます。
多くの国民は年金保険料や健康保険料など、社会保障費が一貫して増加しているなかで、可処分所得がなかなか増えない状況にあります。
それに加えて、インフレ税まで支払い、さらなる増税まで計画されているとすれば、国民生活が良くなるという希望など持てるはずがありません。
優先順位でやるべきことは決まっているのに
実質賃金を上昇傾向に転じさせるためには、主要先進国のなかで最低水準の労働生産性を引き上げなければなりません。
優先順位として第一にやるべきことが決まっているのに、新年度の予算配分をみていると、相も変わらず硬直したものとなっています。
公共事業費は使い残しが毎年数兆円規模であるというのに、新年度は前年度と変わらず6兆円台を確保しました。予備費の5兆円も無駄遣いやバラマキの温床になりそうです。
そのうち1兆円でも労働者のリスキリング（学び直し）に回すことができれば、若年層や低所得層だけでなく、すべての層の生産性向上と賃金アップに役立つはずです。
国民の生活水準を落とし続けてきた、政治家の無能さを嘆かざるをえません。
【参照記事】
2019年3月30日 『実質賃金下落の本質は国民への「インフレ税」だ』
https://toyokeizai.net/articles/-/272455
2019年2月1日 『アベノミクス以降の実質賃金は、リーマン・ショック期並みに落ちていたという事実』
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/ef8f60ba2591458deded856f2b759b354b5f7368
2021年10月8日 『岸田新首相の経済政策に物申す。「本当に賢い分配」とは何か。』
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/63396baecf606760ce5626e82aa2d13d0cd974cb
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引用以上
結局、アホノミクス以来の長い円安誘導は、財務省の「プライマリーバランス信仰」による陰謀だったことが浮かび上がってくる。
日銀に無理矢理金融緩和をさせて、円安インフレに持ち込み、国家債務を軽減させるとともに、民衆にその負担を押しつけてきたのだ。
この真実が広く知られれば、財務省に気化爆弾を投下しろという声も出るだろう。
企業が儲かり、GDPが上がっているのに国民実質所得が2年間も下がり続けている。大企業は600兆円を超えるような世界最大の内部留保を蓄積した。
これによって、株主配当と経営者配当をお手盛りで無制限に上げているのだ。
さて、もう一度GPIFに戻るが、そもそも、ゼロサムゲームの本質を持った投資投機市場だけで利益を出すことは、博打に勝ち続ける運命を強要されているといことで、理論的にも、常識的にもありえない、存在である。
すべてのゼロサムゲームは「勝ったり負けたり」の繰り返しで、トータルで勝負が拮抗できれば、まあ存在が許されるものである。
それは、カジノやパチンコ、丁半博打と何一つ変わらない。全勝負がプラマイゼロであっても寺銭の分だけ損をする仕組みだ。
我々の支払ってきた、そして保障適用を受ける年金資金は、博打に使われている。
その博打で桁外れの大負けを食らったのが、この数日の株式市場の流れだ。
しかも、森永卓郎は、株価は日経平均4000円まで下落すると指摘している。
そうなれば、「損を取り替えさねば」と焦っているGPIF投資顧問たちも、必死になって新規投資をやればやるほど、次々に奈落の底に落とされて行く運命だ。
全世界は同時株安であり、当分の間、回復する見込みが見えない。
次に起きるのは戦争だろう。追い詰められている中国やロシアは、戦争による勝利を利用して、他国の経済を簒奪する計画を立てているだろう。
豊かに見える台湾や日本経済を、戦勝と賠償によって強奪できると安易に考える必然性がある。
だが、時代はドローン戦争の時代であり、追い詰められたなら核兵器・生物兵器が登場してくるだろう。またロシアは世界最大最悪の化学兵器も抱えている。
日本社会には、戦乱が忍び寄っているのだ。GPIFは資産の半分以上を失い、年金支払いが困難になる可能性が強いと私は思う。
必要なことは、過疎の山村に移住して共同体を結成し、助け合いながら生き抜くことだと私は思う。