ＪＤＩ、有機ＥＬ減速で液晶回帰 経営再建へ時間的猶予
経営不振が続くジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）への逆風が弱まりつつある。主要顧客の米アップルが有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレーを採用したスマートフォンを投入したものの、売れ行きが当初予想よりも振るわず、足元では液晶パネルへの揺り戻しが起きている。ＪＤＩは経営再建までの時間的な猶予ができ、僥倖（ぎょうこう）を得た格好だ。この間に、成長資金の確保に向けた資本提携の交渉と、有機ＥＬパネルの量産立ち上げを確実に進める必要がある。（政年佐貴恵）
【稼働率が向上】
「有機ＥＬの減速はメリット。（２０１７年８月の）中期経営計画策定時よりも状況はポジティブだ」―。ＪＤＩの大島隆宣最高財務責任者（ＣＦＯ）は表情を緩ませる。
１７年にアップルが発売した有機ＥＬ搭載スマホ「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」は、経営不振が続いているＪＤＩへの追い打ちになるとみられていた。しかし高価格などを理由に販売は低迷。当初、アップルは１８年の新製品３モデル全てに有機ＥＬを採用するとみられていたが、有機ＥＬの不振を受け、１モデルは液晶になる見通しだ。ＪＤＩがパネル供給を手がけるとされる。こうしたアップルの動向は、他のスマホメーカーにも波及する可能性が高い。
「フルアクティブ」を並べ、大型化して利用する使い方も提案していく
液晶への追い風が吹く中でＪＤＩが切り札とするのは、４辺を超狭額縁とした液晶パネル「フルアクティブ＝ＦＡ」だ。シャオミなど中国スマホメーカーへの採用が進み「販売は好調。１８年はさらに顧客数が増え、売り上げに貢献する見通し」（大島ＣＦＯ）という。スマホ向け液晶パネルを手がける茂原工場（千葉県茂原市）や、白山工場（石川県白山市）では、夏頃からの稼働率向上が見えてきた。１７年４―１２月期に６０％ほどだった工場全体の稼働率は「１８年４―１２月期に９０％程度まで向上する」（ＪＤＩ幹部）と打ち明ける。
【提携交渉は膠着】
ＪＤＩはＦＡで稼ぎつつ、１９年に有機ＥＬパネルの量産を開始し再建を目指す戦略を描く。ただ資金力に乏しいため、量産投資の資金は他人の財布に頼らざるを得ない。必然的に再建策の軸は資本提携になるが、交渉は膠着（こうちゃく）状態にある。３月末までにめどを付けるとしていたが、４月以降にずれ込む見通しだ。
しかし足元では有機ＥＬの不振という追い風を受け「時間はある」（ＪＤＩ幹部）と、平静を保つ声も聞かれる。主力取引銀行や筆頭株主である産業革新機構の幹部も「まだ慌てる必要はない。より良い条件で着地させるべきだ」と、余裕の構えだ。
１８年３月期は売上高が前期比約２０％減の７１００億円程度になる見通しで、４期連続の当期赤字が確実視される。しかし構造改革を着実に進めた結果、１００億円規模の特別損失の圧縮といった実績が見えており、こうしたことも悠然とした雰囲気を醸成する要因になっている。
【体質改善は必須】
ただし時間軸はずれても、形状の自由度などのメリットから、有機ＥＬシフトが進むとの見方は変わらない。みずほ証券の中根康夫シニアアナリストは「１８―１９年度は業績改善の大きなチャンスだが、ここで手を抜けば先はない」とクギを刺す。調査会社、ディスプレイ・サプライチェーン・コンサルティングの田村喜男アジア代表も「液晶需要が安定的に続く保証はなく、中国勢も技術面で追い付いてきている」と指摘する。
加えて売り上げに占めるアップル向けの割合は、１５年３月期に４１・８％だったのが、１７年３月期には５３・８％まで上昇した。アップルが方針を変えれば、業績が振り回される状況は、より深刻になっている。車載向けや新規事業を育成し、スマホ事業に左右されにくい体質に変える必要がある。
わずかに見えてきた光明をより確実な生き残り戦略につなげられるか。全社で危機感を共有し、間断なく手を打ち続けることが重要だ。
(2018/3/30 05:00)
