JDR.株式会社の田中成和です。
コーポレートガバナンスについて紹介します。
株価変動や流動性の資産など、現在の経営は資産管理を適切に行うことが重要になります。
それと共に企業の資産である特許や製品の優位性などもしっかり管理してゆくことが大切です。
これらは経営陣だけの問題ではなく労働者一人一人までの問題になります。
企業は多くの時間と労力を使い再生産力のあるサービスや製品を生み出すことによって利益を上げているからです。
これらの仕組みを外部から適切に取り扱っているか判断する行為がコーポレートガバナンスです。
ステークホルダーである株主が損益を発生させないように経営の健全化を企業に求めるのです。
企業は3つの責任を負っています。従業員の雇用と消費者のニーズ、そして株主の資産を守ることが企業価値を高めることになるのです。マネジメントは人から人へ企業から企業へだけではなく、三位一体の健全化が肝要になります。
昨今ではより専門性が高く巨大なグループを持つグローバル企業が次々と誕生しています。
社内外の守秘義務も多く企業の利益にも直結するため、マネジメントとコーポレートガバナンスはより必要性を増しているのです。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント理論について紹介します。
マイケルポーターの競争優位の戦略とは、3つの基本的な戦略があると言われています。
まず【1】
コストリーダシップの戦略で、事業などの経済的コストを他の競合他社を下回る水準に引き下げることで、競争で優れた状態を確保するものです。
それぞれの企業間でのコスト上の違いなどの要因を、まとめていくことが大切で、たとえば生産規模の拡大による工場の設備コストや従業員の専門家や、会計や財務における間接的な分野におけるコストなどの要因をまとめていきます。
【2】
差別化の戦略で、市場が認知する他社の製品とのサービスや価値に対しての、自社の製品やサービスの価値を増やしていくことです。
組織的構造としても見直していくことが重要で、新たなガイドラインを構築していくことが重要な課題になります。
【3】
集中戦略で、企業の資源を特定のターゲットや製品や地域に集中することです。しかし戦略とは捨てることであると言われているように、どのような場合にも集中は必要になってくるので、選択肢として取り入れることは当たり前の事になるので、マネジメント経営理論はコストリーダーシップと差別化の戦略の2つになります。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント理論について紹介します。
バリュー･アット･リスクという言葉をご存知でしょうか。
これは1940年にアメリカ合衆国のニューヨーク金融市場で生まれた経営理論哲学になっています。
当時は世界大恐慌から復活を遂げて久しい時代で、世界最大の金融市場であるニューヨーク証券取引所では成長段階にある企業に投資をする動きがありました。
この成長段階の企業の場合、確かな配当を受けるにには奥が深い造詣を持っていないと難しいと言われていました。
そこで誕生したのがバリュー･アット･リスクという理論で、ハーバード大学の経営学者が提唱した経営理論です。
その例を簡単に説明すると、多くの投資家を募った場合は資金に余裕が生まれて開発を円滑に進められるというものです。
このバリュー･アット･リスクは日本では1998年以降に話題となり、ベンチャー企業が誕生するきっかけになりました。
昨今でもアメリカ仕込みの理論であるバリュー･アット･リスクをマネジメント理念に掲げているところが多く、より一層の企業成長をうながす効果を発揮しています。
リスクといってもそれは事前に考え得ることを指しているのも特徴です。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント理論について紹介します。
企業にとって経営が順調であれば問題ありませんが、トラブルが発生した場合の対処方法が非常に重要です。
問題を解決する方法は色々ありますが、日本の企業で導入している理論で多いのが三現主義です。
三現主義とは、「現場」に自ら出向いて「現物」を確認し「現実」を捉えることを重視するという考え方です。
管理職が現場を直視した上で、どのようにマネジメントしていくかを考えて実行に移し、トラブルを未然に防止する事は企業の発展にも繋がります。
三現主義で大切なことは、現場を理解した上でトラブルの解決方法は現場任せる事です。
どうしても長年の経験から、管理職がトップダウンで解決策を提示して部下に実行させたくなりますが、それでは部下が自ら考えず同じトラブルが再発する可能性が高いです。
関係社員が集まったところで行うことは、トラブルの発生経過と原因を整理してわかりやすく説明し情報を共有する事です。
その上で対策方法を検討させますが、そこでも複数の対策案を提示するようマネジメントしましょう。
数多くの案を検証し最善の案を採用するのが良いです。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
12月18日、東京ステーションホテルにて多くの著名媒体の記者の方々、また、関係者の皆様にご参加いただき、国内初のデジタルマネーの格付け・Index情報提供サービス「JDR pro.」商品発表会を開催致しました。
「JDR pro.」は、国内初となるデジタルマネーの格付け・インデックス情報提供サービスです。
「JDR pro.」は、機関投資家だけではなく、投資初心者でも分かりやすいコンテンツを用意しており、利用・閲覧は無料（レポート機能を除く）ですが有料会員になるとより深い情報にアクセスできます。
「JDR pro.」は、2021年3月1日正午（12:00～）よりサービス開始となります。
【メディア掲載】JDR.、デジタルマネーの格付け・インデックス情報提供サービス「JDR pro.」を2021年3月より開始【日本経済新聞電子版】
弊社のプレスリリースが12月21日付け日本経済新聞（電子版）に掲載されました。
https://www.nikkei.com/article/DGXLRSP602108_R21C20A2000000/
ご覧ください。
商品発表会におきましては、ご多忙の中ご来場、誠に有難う御座いました。
厚く御礼申し上げます。
今後とも、JDR.株式会社をよろしくお願い申し上げます。
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント方法について紹介します。
グローバル・スタンダードとは世界標準という意味ですが、マネジメント理論では、ある会社の製品やサービスが、いち企業の枠を越えて世界的にみてもそれが標準的となっている状態を指します。
経営の観点から大事なことは、グローバル・スタンダードには国際的な機関が定めたものもあるものの、決してそのような公的な機関など全く関与していないけれども実際にはそれが標準となっているものがあることです。
前者の代表例はISOがあります。
後者の代表例としてはパソコンのOSが挙げられます。
Windowsは世界中のパソコンでOSとして使われていますが、政府機関等がこれを標準製品としますと定めたようなことなど何もなく、誰にも強制されていないにも関わらず、世界中の企業や人々が当たり前のようにwindowsを利用しています。
これはまさに後者のグローバル・スタンダードに他なりません。
このように自社の製品やサービスがグローバル・スタンダードとなることは大きな利益をもたらすため、あらゆる経営者やそれを目指して日々しのぎを削っています。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント方法について紹介します。
発明的問題解決理論はソビエト社会主義共和国連邦の特許審査官であった、ゲンリッヒ・アルトシューラ―が開発した問題解決理論です。
英名であるTheory of Inventive Problem Solvingの頭文字をとって、トゥリーズと呼ぶこともあります。
かつてはソビエト社会主義共和国連邦における秘匿技術として隠匿され、東西冷戦が終わるまではその存在はほとんど知られていませんでした。
発明的問題解決理論が他のマネジメント理論と大きく異なるのは、「産業や技術の方向性に関係なく共通した問題解決に役立つプロセスがあるのではないか？」という仮説に基づいて、膨大な統計的分析によって理論化されたものであるということです。
そのため発明的問題解決理論は実践的で、人間の直感とは異なる視点を提供するツールとして知られています。
日本でも東西冷戦終結後に自動車メーカーや重機メーカーがトゥリーズを導入しました。
近年はソビエト社会主義共和国連邦時代のものから問題点の修正やプロセスの改善といった理論的発展が行われ、日本独自の進化を遂げています。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和
10月31日、警察OBで組織された株式会社オンリーポリスアソシエーション様との共同開催特別講演『誠意は時も超える』が開催されました。
講演にご参加した方々から、嬉しい声をいただいております。
ご参加いただいた方々の声をご紹介いたします。
10月31日、株式会社オンリーポリスアソシエーション様との共同開催特別講演『誠意は時も超える』が開催されました。
当社と特定契約締結済の、警察OBで組織された株式会社オンリーポリスアソシエーション様にご縁をいただき、西郷隆夫氏(西郷隆盛の曾孫)に本特別講演にてご登壇いただきました。
西郷隆夫氏より「子孫からしか話せない、西郷隆盛氏の愛される人柄や独特のリーダーシップ論」や「会場でしか聞くことのできない西郷家の数々のマル秘話」を講演いただき、会場は大盛況となりました。
また、当社実践経営塾塾長兼取締役会長である小野明夫がその後引き続き講演を行いました。
新型コロナウイルス感染症対策を施した会場は満員御礼となり、皆様熱心に聞き入っておられました。
ご多忙の中ご来場、誠に有難う御座いました。
厚く御礼申し上げます。
当社は今後も株式会社オンリーポリスアソシエーション様の協賛をいただき、西郷隆夫氏と共に講演を行って参ります。
年間を通じて、皆様の期待にお応えする様々なイベントを行う所存でございます。
今後とも、JDR.株式会社をよろしくお願い申し上げます。
JDR.株式会社の田中成和です。
マネジメント方法について紹介します。
ミラー効果とは、人材マネジメント用語でもあり心理学で使われる言葉で「同調効果」または「姿勢反響」とも言われます。
親密な関係では相手と同じ行動をする事が多く、好意を抱いている相手と同じ動作をする事もミラー効果になります。
逆に相手に好意を持ってもらう為に、意識的にミラーリングを使う場合もあります。
ビジネスにおいて社内外を問わず好かれる人は、無意識のうちにミラー効果を使っている可能性があります。
コミュニケーションの場でミラー効果を使用すると、親近感や信頼感が生まれて心を通わせ合う事が出来ます。
良い関係を築いていきたい相手に対しては、相手の動作や表情、会話等をさりげなく同調していくといいでしょう。
大企業等のマネジメントで何かチャレンジして活動していく場合は、社内のみならず社外に発信していく事も大切になります。
なぜならば、活動自体が社外から注目された結果、社員もその活動の意義と重要性を再認識するというミラー効果が期待出来るからです。
活動が著名なビジネス誌に取り上げられた際に、社内からの問い合わせが多数寄せられて、社内の認知促進に繋がった例もあります。
JDR.株式会社 代表取締役
田中成和