これからの労働者として考えること
新型コロナウィルスの影響で、今後の働き方が大きく変わるといわれています。リモートで仕事を進めることができるようになり、仕事ができる人とできない人の差がくっきりと出るようになりました。それはすなわち、その企業に必要な人かそうでないかということで、必要性の低い人は低賃金で雇われることになります。
企業が求めるのは使用価値のある人材
経済が飽和してきた国内では、働く場合、使用価値のある人材のみ評価される。それは、従事している企業に利益をもたらすことができる人材だけである。
「雇われる」ということは資本主義社会においてこれにつきるが、個人事業主といっても所詮は同じこと。なぜなら、個人事業主もどこかの企業から仕事を与えられ、それに見合った使用価値を見込んで報酬を支払うからだ。支払う金額と相対的な使用価値が合えば継続して依頼がくるし、そうでなければ次は選ばれることはない。
給料が高い社員の条件
企業が従業員を正社員として雇い入れるのは、それだけの仕事を生産できるからであり、発展のためだ。見通しが立たなくなれば新たに雇い入れることはしない。また、企業が使用価値を基準としている要素は業績・成果ではなく、年齢・勤続給と職務・能力給で約半分は決めている。年齢が高くよく働き、能力がある人が使用価値が高い人ということになり、給料も高くなる。
アフターコロナの日本経済
アフターコロナの日本経済の見通しとして、インフレというシナリオが考えられる。
参考：アフターコロナで待つのはインフレかデフレか | 市場観測 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
人的資本は非常に重要で、手放すと、取り戻すのが本当に難しいといわれていることもあ。来るべき状況に備えようとする企業は、使えないと分かった従業員に対しても、より社員教育にお金をかけることになるだろう。
ただしそれでも給料が上がるかといったらそうではなく、あくまでも高給を出すのは使用価値の高い人材ということに変わりはないであろう。