2019年統計対策 | 水野健の宅建・合格魂!養成ブログ

水野健の宅建・合格魂!養成ブログ

独学、通信教材、スクール通学等、人それぞれ勉強方法は異なれど
合格が目標なのは皆同じ!
全ての宅建試験受験生のために受験に必要な知識・情報を発信していきます(。・ω・。)ノ

ここは機械的にデーターを覚えるだけのところヘ(゚∀゚*)ノ

 

おススメは試験当日の朝とかがいいんではないすか?

当日の朝緊張で頭に入れる自信がなければ

3日前くらいにいっかい覚えて当日確定とかが良いですね。

 

試験開始の直前までブツブツ言いながら頭に入れる ※1

試験開始直後に統計問題やって

パッと解いてパッと忘れるо(ж>▽<)y ☆

 

で、得意な分野から解いていく・・・・ってのがベストではないだろうか。

 

※1 しかしながら、ブツブツを声に出すと周りに迷惑です。

それ以上にあぶない人だと思われるので注意

 

あと、まれに最新のデータではなく前年のデータで出題されたり

 

○○のデータではなく

○○年度のデータで出題されることもあります。

年間集計=平成22年1月~平成22年12月の集計
年度集計=平成22年4月~平成23年3月の集計

 

平成17年以前は年間集計

平成18年~平成20年は年度で出題

平成21年は出題されずびっくりしてたら

 

平成22年以降はずっと年間集計で出題されています。

 

最近の傾向では年間集計をやっておけばいいのですが
 

自分が覚えたデータ、数字が選択肢にない!!ってこともありえます。

 

それでも慌てずに、

皆さんが出来ない問題は他の人も出来ないんだって言い聞かせて

後の問題に引きずらないようにしましょう(・∀・)

 

覚えるポイント~不動産の需給・統計

 

統計での出題範囲は、

①地価公示に関する統計

②建築統計

③不動産業をとりまく状況に関する統計

④指定流通機構に関する統計

 

優先的にやるのはやはり

 

①地価公示

%の数字よりも何年ぶりに下落なのか上昇なのか

下落でも下落幅が縮小か拡大なのかを確認しよう☆

 

まず三大都市圏とは東京圏・大阪圏・名古屋圏です。

そもそも三大都市圏ってどこよ?だと頭に入らないわな。

 

全国の全用途平均は4年連続上昇

 

全国平均の住宅地は2年連続上昇

 リーマンショック後8年連続下落から一昨年よこばい、昨年ついに上昇ヽ(゚◇゚ )ノ

 

そして

全国の商業地は4年連続上昇!

三大都市圏は住宅地も商業地も6年連続上昇

栄えているとこは上昇ということですね。

 

地方圏は昨年の横ばいからついに

27年ぶりに上昇に転じた←今年はここに注目!

 

地方四市(札幌・仙台・広島・福岡)

三大都市圏を上回る上昇

 

三大都市圏は上がりすぎて旨味がないから

地方の大都市に投資マネーが行ってるんでしょう。

 

図にすると

平成31年(平成30年の1年間)

 

住宅地

商業地

全国

上昇を継続

上昇を継続

三大都市圏

上昇を継続

上昇を継続

地方圏

上昇に転じた

上昇を継続

地方四市(札幌・仙台・広島・福岡)三大都市圏を上回る上昇

 

②建築統計

新設住宅着工戸数

平成30年(平成30年1月~平成30年12月)の新設住宅の着工戸数は、

総着工戸数で約94、2万戸前年度比2.3%で総計2年連続減少

 

利用別だと

 

分譲住宅は4年連続の増加

持家は2年連続減少

貸家は7年ぶり減少です

 

 

持家と分譲住宅の違いは

持家は自己の居住用に建築するもの。(注文住宅)

分譲住宅は 事業者が土地を仕入れて販売目的に建築する建売住宅です。

 

オリンピックとかで人工不足資材高騰で費用があがってるから減少してるのかも

でもビルダーは作って売らないと商売ならないから頑張っているのでしょう。


年ではなく平成30年度(平成30年4月1日~平成31年3月31日)の着工戸数は

約95、2万戸で増加に転じています。

年度は貸家だけは減少してるが総計・持ち家は増加

 

 

不動産を取り巻く状況

平成29年度の不動産業の

売上高は3年連続の増加(売上高・約43兆4000億円)1.0%増

経常利益は2年連続増加(経常利益・約6兆1,000億円)13.8%増加

(数字の暗記不要)

 

我社は売上も利益も超低水準で横ばいですが

 

世の中は

売上も利益も増加ですね

 

宅地建物取引業者数(平成30年3月末現在)

約12万4000業者 4年連続増加

(業者数は暗記不要)

 

売買による土地所有権移転登記数(平成29年の土地取引)

131万件 0.7%減 4年ぶりの減少となりました

(件数は暗記不要)

 

宅地建物取引業法の的確な運用

平成29年度の監督処分件数は208件(免許取消処分146件、業務停止処分36件、指示処分26件)

(件数は暗記不要)

免許取消処分>業務停止>指示

厳しい処分が一番多い

 

大雑把に言えば

地価は全部上昇継続で

今回地方圏の住宅地・全用途も27年ぶりに上昇に転じた!

建築件数・土地の取引件数は減っても

単価が上がってるから

弊社は儲かってないけど(暗記不要)

不動産業者は儲かって業者数も増えてますよ~

 

上記の色付きの部分を頭に入れていけば9割方リターンがきます(・∀・)