精神病院への強制入院

精神病院への強制入院とは、措置入院、緊急措置入院、医療保護入院、応急入院の制度を悪用し、精神病ではない人（ターゲット）を強制的に精神病院に入院させることです。

自治体、探偵、警察などが被害者家族に連絡し、被害者を精神病院に強制入院させるケースがあります。被害者は一度、この対策を考えておく必要があります。

また、被害者のご家族の方は、自治体、探偵、警察から被害者を精神病院に入院させるよう連絡が入っても、それを真に受けずに、一度冷静になって考えましょう。

※精神保健及び精神障害者福祉に関する法律で定められた、入院制度です。

措置入院／緊急措置入院（法第２９条／法第２９条の２）

医療保護入院（法第３３条）

応急入院（法第３３条の４）

任意入院（法第２２条の３）

精神病院入院の手続きの詳細は、上記の法律および、厚生労働省　精神障害・保険課の資料をお読みください。インターネットで、「厚生労働省精神障害・保険課入院制度について」と検索すると資料が出てきます。

精神病院への強制入院は、日本中で行われています

実際に精神病院に強制入院させられた方の話を聞くと、自治体、警察、探偵などがご家族に連絡し、ご家族が社会的信用性の高い公的機関の依頼を受け入れ、入院させるケースが多い様です。

ご家族自身の意志で入院させるケースも実在します。その中には、加害勢力によって、被害者家族に対する遠隔的な科学的洗脳が利用されることがあります。

ですから、もし、ご家族の意志によって精神病院に入院させられたとしても、そのことによってご家族に過剰な不信を抱かない様にしてください。ご家族も一時的に洗脳されていただけの可能性が高いです。

※ご家族と一度すれ違いがあっても、時間をかければ必ず関係は修復できます。

精神病院へ強制的に入院させられない様にするためにも、ご家族の方との意思疎通、信頼関係は重要になります。初期の被害者さんは特に、科学的な精神破壊工作によりパニックになりがちですが、「電波攻撃されている」、「誰かに24時間盗聴盗撮されている」、「組織的に付きまとわれている」といきなりご家族の方に話すのは止めておきましょう。

電波・音波・放射線などによる攻撃、盗聴盗撮、組織的付きまといは実際に行われていますが、これをいきなり話しても理解される可能性は低いです。

集団ストーカーの被害に会う前の筆者が仮に、当時の知り合いに

「最近２４時間３６５日、謎の集団にストーカーされ、盗聴盗撮され、電波攻撃を受けているの、〇〇君、お願い私を助けて！」と深刻な表情で訴えられたら、

「大丈夫？　君は疲れているんじゃないかな…少し休んだ方がいいよ。一度カウンセラーを受けてみたらどう？」

と話してしまったかもしれません。

ですから、集団ストーカー被害者の方は、この犯罪システムの全容を理解するまで、ご家族や友人に喋らないほうが無難です。もし、打ち明けるとしても、犯罪の全容を理解し、資料を集めてからにしましょう。また、電磁波、音波、放射線などによる攻撃を訴える場合は、証拠を提示することが大切です。

テクノロジー犯罪は暗号化された軍事兵器が使用されているため、市販された計測器によるデータ取得は困難ですが、痕跡跡は比較的取りやすいです。参考書籍と、信頼できる人物による説明が説得の鍵になります。

精神科医は、相談者が本当に精神病か判断できない

精神病院の医師との会話でも、「電磁波」や「監視されている」などのキーワードは使わないようにしましょう。ローゼンハン実験という、精神科医が、正常な人と精神障害を持つ人を見分けられないことを示す実験が存在します。

精神科医は、精神病患者を正しく分析することが出来ないのが現状です。さらに、加害勢力が関与している精神病院では、何としてもターゲットを精神病院に入れ、薬付けにしようとするので気を付けましょう。

集団ストーカー被害者は、精神科医を前にすると、色々話したくなるかもしれません。ですが、誤解されるような話は一切せず、常識的な会話に留めましょう。

一般の方に知っておきたい事実があります。日本は精神病院が世界一多い国です。

また、向精神薬や睡眠薬の消費量も世界有数です。

この国では、権力者にとって不都合な人間や（一般市民である）集団ストーカー被害者の方を危険人物に仕立て上げ、精神病院へ強制的に入院させ、薬付けにして脳を破壊している現状があります。

精神病院を、第二の刑務所にしようとする動きもあります。日本の精神病院は最近、認知症患者まで受けて入れていますが、認知症は精神病ではないでしょう。精神医療というのは、非常にあいまいなもので、過剰に信頼するべきものではありません、疑問をお持ちの方は一度調べてみてください。日本の精神医療は、実に酷い有様だということがよくわかるはずです。

書籍『精神科は今日も、やりたい放題―医者が教える、過激ながらも大切な話』

内海聡【著】

https://www.kinokuniya.co.jp/f/dsg-01-9784569768502

内容説明

「精神科にいけば、この鬱々とした気分をなんとかしてくれる」なんてことはない。根本的な解決がなされないまま、気分だけ変えても仕方がないのだ。それどころか、依存性が高い薬を長く処方されることになる。どうしたら、まともな精神科医に出会うことができるか。いま服用している薬は本当に安全なものなのか。精神科にかかるすべての人に読んでほしい、大反響を呼んだ告発本。

-引用おわり-

精神病院で処方される薬は、一度自分で調べてみよう

集団ストーカー被害者に処方されている向精神薬は、その薬の種類や処方される量も異常な場合がよくあります。もし、現在精神病院に通われている被害者がおられたら、処方されている薬と量を一度調べてみてください。そして、それが適切ではない場合は、即刻通院を止めてください。薬の効能とリスクは、インターネットで調査すればわかります。

精神病院に強制入院させるのは、人権侵害の極みです

集団ストーカー被害者のご家族の方に知って頂きたいのは、被害者にとって家族は最後の支えということです。

実際に、ごく少数ですが、本当に精神的に病んだ人が、自身を集団ストーカー被害者だと思い込むケースもあります。

けれども、本物の集団ストーカー被害者であっても、本当に精神病だとしても、家族は家族です。どちらの場合も、（暴力を振るうなど緊急事態を除き）本人の意思を無視して、精神病院に強制入院させる非道なことは行わないでください。

※仮に本物の精神病の方であっても、精神病院に入院して治ったというケースを私は知りません。薬漬けにされ、脳活動を制限させられているだけです。

集団ストーカー被害者のご家族に、お願いがあります。もし被害者の方が資料と共に、実際に電磁波の異常数値を観測した証拠データや集団ストーカーに関する証拠をあつめ、それらを論理的に説明してきた場合、これは本物の被害に会っている可能性が高いので、一度真剣に耳を傾けてあげてください。

※集団ストーカー被害者の多くは、精神病ではないにもかかわらず、日常的な精神破壊工作や科学的拷問により、精神的に不安定になっています。

集団ストーカーの被害は、基本的に一度始まると終わりません。被害者は精神病だと認識されるのも非常につらいですが、同時に全くの健常者だと認識され、今まで通りの生活を強要されるのも厳しいというのが本音です。被害者と家族の方は互いに信頼しつつ、適切な距離を持ち、無理をし過ぎないことが大切です。

集団ストーカー被害者は、あらかじめ精神病院への強制入院の可能性を考え、対策を考えておきましょう

精神病院へ強制入院させられた場合を想定し、信頼できる友人や弁護士、被害者仲間との関係を深めておくことが大切です。

もしも精神病院に入院させられたとしても、携帯電話を持ち込める場合があります。また、精神病院の中には、大抵電話ボックスがあるそうです。

あらかじめ、信用できる人に、万が一の時の手はずを伝えておき、実際に入院させられた場合は、理性的に連絡を取ってみましょう。

ご家族とある程度分かりあえている被害者は、あらかじめ自治体、警察、探偵などから電話があっても、精神病院には入院させない様に伝えておくのもいいでしょう。

何より集団ストーカー被害者自身が、日本の精神医療業界の仕組みについて、事前に徹底的に調べておきましょう。

※精神病院に関する問題も、非常にナイーブです。あなたの人生はあなたのものです、自分自身で調べ、対策を考えることが大切です。

統合失調症の診断基準：ICD「疾病及び関連保健問題の国際統計分類（International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems）」とDSM「精神障害の診断と統計の手引き（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders）」

DSM-5（精神障害の診断・統計マニュアル第5版）

https://snabi.jp/article/127

DSMとは、アメリカ精神医学会が出版している、精神疾患の診断基準・診断分類です。正式名称は「精神疾患の診断・統計マニュアル（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders）」といい、その頭文字を略してDSMと呼びます。

DSMは、精神医学の研究や治療を行っている人に、精神疾患の基本的な定義などを示したものです。もともとはアメリカでつくられたものですが、現在は国際的に利用されていて、日本でも精神疾患の診断に用いられています。

精神障害の診断と統計マニュアルの批判

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B2%BE%E7%A5%9E%E9%9A%9C%E5%AE%B3%E3%81%AE%E8%A8%BA%E6%96%AD%E3%81%A8%E7%B5%B1%E8%A8%88%E3%83%9E%E3%83%8B%E3%83%A5%E3%82%A2%E3%83%AB#批判

アメリカでは、DSM-IIIが登場した1980年頃から、精神科を志望する精神科医が減少している。この事象は、DSMのマニュアル化された診断がかえって精神医学の面白みをなくしてしまったからだとする意見もある。

1998年、アメリカ国立精神衛生研究所（英語版）の統合失調症研究センターで所長を務めたこともあるローレン・モシャー博士は「DSM-IVは、精神医学が概して医学によって認められるように模造して作ったものである。内部の者はそれが科学的というよりも政治的な書物であると知っています。…DSM-IVはその最大の欠陥にもかかわらず権威ある書物となり、カネを生み出すベストセラーになった」と述べている。

2009年、『医学書院医学大辞典第2版』は「DSM」の項目内で、日本においてもDSM-IIIから賛否両論だが、操作的診断基準の一つとして広く併用され始めていると説明している。

2009年、帝京大学の内海健准教授は「言ってみるならば、DSMとはきわめて高度な議論の末に、とてつもなく粗末な妥協の産物が産み落とされた、そうした代物である」と述べている。

2011年には、イギリス心理学会がAPAに対して、DSM-5は賞賛よりも懸念があるとし、大部分が症状を伴う社会規範に基づいており、すべて主観的な判断に頼っているとし、数値がなく、多くの研究者が診断の信頼性、妥当性、予後値、併存疾患の問題に悩まされていることを伝えた。

これに続き、アメリカ心理学会の32部門・人間性心理学会は、DSM-5修正のための同盟を組織し、1週間で2,000人以上の心理学者、心理士、精神衛生の専門家の署名が集まった。

2012年の指摘では、記述的精神医学の妥当性を向上させることが不可欠であるとし、DSM-5のような方法では重症度を判断できないため、生物学の多くの分野で広く使用されるような数学的モデルを使用するよう提案を行っている。

2013年、大野裕（DSM-IV日本語訳者である）は、DSM-5で軽度の障害を含めたため、人間が自然に持っている「こころの力」を見落とす危険性が高くなっていると主張する。

2014年の日本精神科診断学会における挨拶において、会長である上野修一は、現在の(DSM等の)操作的診断基準について、誰でも分かりやすく診断できる点で高く評価される一方、生物学的な基盤に基づかないこと、治療に直結しないこと、拡大解釈されていることを弱点として挙げている。とくに、診断と治療が遊離している点に関しては、現在の診断基準が経年疲労している印象があると述べている。

DSM-IIIRと同じ時期に出た抗うつ薬のフルオキセチン（プロザック）は、うつ病の定義のあいまいさから売り上げが急増し、DSMが製薬会社のマーケティングに使われてしまう危険性が認識された。アレン・フランセスは、慎重に作成したDSM-IVによってADHDの診断が15%増加すると見込んだが、実際には3倍に増加し、小児の双極性障害は40倍に、自閉症は20倍に、成人の双極性障害は2倍となった。このような診断のインフレはとどまるところを知らず、DSM-5の登場によりさらになる過剰診断と不適切な診察が増加されると推察される。なぜなら、DSM-IIIの最高責任者であったロバート・スピッツァーが指摘するようにDSM-5では、議論の透明性をなくしたため安全で質の高いものに仕上げることができなくなり、アレン・フランセスの指摘するように、このDSM-5は正常な人にまで誤って診断を下すという診断のインフレを促し、適切でない薬の使用を助長する危険性をはらんだまま出版に至ったのである。

2013年、アメリカ国立精神衛生研究所（NIMH）の所長であるトーマス・インセルによれば、DSM-5は現在において最良のものではあるが科学的妥当性を欠いており、精神医学的な診断を作り替えるための研究領域基準（RDoC、Research Domain Criteria）の作成を進めている。臨床的な合意に基づいた現在の診断は症状に頼っており、定義は神経生物学を反映しておらず、診断カテゴリーは神経科学や遺伝学の調査結果と一致しておらず、こうした問題は生物学的な指標に基づかない初期の診断システムにおいて発生する既知の問題である。RDoCは、神経科学や遺伝学に基づくだけでなく、治療成績の向上なども視野に入れている。

DSMは、症状の合意に基づいて診断するため、例えば内科等の病気とは異なり、客観的な計測基準を持たず、まだ診断の信頼性と妥当性が不足している。DSMは、現状では、生物学的な基盤に基づいておらず、生物学的な指標を持たない。また、神経生物学を反映しておらず、カテゴリは神経科学や遺伝学の調査と一致していない。

2013年に、DSM第4版の作成委員長であるアレン・フランセスは2冊の著作を出版した。『正常を救え：精神科の診断の暴走、DSM-5、大手製薬会社、そして当たり前の生活の医療化に反対するある内部関係者の抵抗』と『精神科診断のエッセンス』である。『正常を救え』では、精神障害を客観的に診断できる検査は存在しないため懸念があり、実際に製薬会社に大きく利用され、診断の大幅な増加と過剰診断、薬の過剰摂取事故につながっていることを指摘している。『精神科診断のエッセンス』は基本的には過剰診断にならないようにするための諸注意であるが、DSMをバイブルのようにして奴隷のように従うものというよりは指針でしかなく、異なった文化では異なった分類さえも必要となる可能性もあり、患者の役に立つよう柔軟に役立てるようとの日本向けの序文があり、堅牢な科学的根拠に基づいておらず、安全性と科学的妥当性が十分ではないとし、過剰診断、流行の診断、および診断の不正利用に注意することを求めている。このフランセスの2冊の日本語訳者には、DSM-IV日本語訳者である大野裕も名を連ねる。斎藤学のような精神科医も「診断のインフレ」と題する論文を公開しており、この言葉を広めたフランセスに言及し、また双極性障害といった診断の流行、薬価の高い薬をより有病率の高い障害へと拡大し、人気講師による講習会を通して、精神科に売り込んでいく様を描写している。

フランセスによれば、精神医学的な診断は、客観的な生物学的検査でなく、誤りがちな主観的な判断に頼っているためである。新しいDSM-5は十分な科学的根拠を欠いており、新しい精神科の薬よりも危険性が高い可能性がある。製薬会社は、DSMの緩い診断基準を使ってマーケティングしてきたし、診断が拡大されれば製薬会社の販売促進につながり、有害な副作用を持つ薬の不要な使用が増加してしまう。障害の早期発見は素晴らしいが、障害を診断できるとされてしまえば、現在の非特異的な診断手段と潜在的に危険な治療法の組み合わせでは間違いであり、その前に非常に特異的な、ほぼ確実な生物学的検査と、リスク/ベネフィット比が確実に良くなる必要があるとしている。まだ診断の安全性と有効性を監視するための効果的なシステムは存在していない。

DSM-5の作成に関わったパネルメンバーの約7割に、製薬業界との関係があった。

-引用終わり-

ICD-11（国際疾病分類第11版）

ICD-11（国際疾病分類第11版）とは？主な内容、改訂や導入の時期、医療機関・行政機関での使われ方、診断後に受けられる治療・支援を解説します

https://snabi.jp/article/176

ICDは、世界保健機関（WHO）が作成している、病気の分類です。「ICD」は略称で、正式名称は「International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems（疾病及び関連保健問題の国際統計分類）」といいます。日本語では「国際疾病分類」とも呼ばれています。

分類された病気には、アルファベットと数字による「ICDコード」が記載されています。

たとえば「百日咳」のICD-10でのコードは「A37」です。百日咳を英語では「Whooping cough」、フランス語では「La coqueluche」といいますが、言語が異なっても、共通するコード「A37」を参照することで、各国の統計などを比較することができます。

※ICD-11改訂・導入の流れ

2018年6月　WHOがICD-11を公表

2019年5月　WHOが年次総会でICD-11を承認

2019年〜2021年頃　日本では厚生労働省や総務省などがICD-11の国内適用の作業を実施

2022年1月　WHOがICD-11を正式に発効

暫くの間は、ICD-10が使われます。

※世界的な統合失調症の基準は、アメリカ精神医学会とWHOが作っています。

日本国内でも、上記の2つの診断基準が主流の様です。

統合失調症の診断は、診断基準をベースに行われます。診断基準としては、WHO（世界保健機関）の国際疾病分類である「ICD-10」と、米国精神医学会の「DSM-5」の2つが主に使われています。これらの診断基準では、統合失調症にみられる症状を記述した診断項目を多数あげて、それらに当てはまる項目がいくつあるかによって決めるようになっています。

統合失調症という病名が、国家による電磁波兵器、音響兵器を利用した極秘人体実験を隠ぺいする道具に利用されています。テクノロジー犯罪被害者に対して統合失調症のレッテルを張るのは、MKウルトラの被害者を統合失調症というのと本質的に変わりません。精神科医の皆さんは、ぜひテクノロジー犯罪の存在を知ってください。

テクノロジー犯罪は、国際連合人権高等弁務官事務所のサイトにも載っています！

https://syuusutomemo.fc2.net/blog-entry-434.html

世界精神医学会の初代議長が、MKウルトラ計画にも関与

カナダでも、スコットランド人心理学者ドナルド・キャメロンを中心に、1957年から1964年まで、マギル大学アラン記念研究所にて実験が行われた。LSDを含む各種薬物を用いて被験者を昏睡状態にしたり、通常の3～40倍の強さの電気ショック療法などを用いていた。

被験者は、不安障害や出産後抗鬱において精神上の問題を抱えていたが、実験により終生障害に苦しむ事となったほか、失禁や記憶喪失なども引き起こした。なお、キャメロンが米加両国の精神医学会の会長のみならず、世界精神医学会の初代議長として世界に名が知られたのも、この時期である。

引用元：MKウルトラ Wikipedia

世界精神保健連盟（ＷＦＭＨ）の7大目標

世界精神保健連盟（ＷＭＦＨ（ＷＦＭＨ））とは1948年に創設された世界規模の精神医学団体です。現代においては諸悪の根源ともいえる存在ですが、もちろんさまざまなメディアの中ではきれいごとだらけで飾られています。なぜ綺麗ごとだらけで飾られているかを知らない限り、繰り返しますが精神医学に食いつくされて終わるだけです。ちなみに世界精神保健連盟の元会長であるブロック・チショルムは国の憲法の破壊を第一の目標に掲げると宣言しました。ここではまず、それを抜粋してみます。これは公式に残っている記録であり音声の記録も存在します。

These psychiatric front groups have a very thorough program of Western destruction.

1. Destruction of the Constitution.　憲法破壊

2. Eradication of boundaries.　国境の破壊（→世界政府、貿易自由化、etc)

3. Easy seizure of anyone. 簡単に誰をも拘束する

4. The "right" to torture or kill.　拷問、殺人の”権利”

5. Eradication of all churches.　　全ての宗教の撤廃

6. Destruction of sexual morality.　性道徳の破壊　（→フリーセックス）

7. Deprivation of future leaders by the creation of dope addiction in schools.　（学校での薬物常用によって未来のリーダーを奪い取ること）

Ref: The Humanitarian Freedom Fighter "Constructional Destruction" 9 June 1969

精神医学は、自分たちに従順な社会をつくり、それを意のままにコントロールし、支配するという計画を70年以上にわたって推し進めており、警察、教育、医療、介護、政治、司法、産業その他さまざまな分野を侵食しています。

ジョン・ローリングス・リースは世界精神保健連盟の初代会長でもあり、私が目の敵にしている精神医学や心理学の親玉でもあった人物です。もともと特殊情報部(ＳＩＳ)所属ですが、これはCIAがSISに変わったとだけ思えば十分理解できます。

世界精神保健連盟の初代会長のありがたい言葉。↓