原稿の題名
「テクノロジー犯罪の存在を、全ての日本人に伝えたい！」
ご通行の皆さま、〇〇、ご苦労様です。
（暑い中、寒い中、忙しい中、お勤め、など）
これから皆さまの将来に深く関係する、国家犯罪のお話をします！
（最初に申し上げておきますが、
この活動は、いかなる政治・宗教団体とも一切関係がありません。）
私たちは、テクノロジー犯罪の被害者です。
皆さんは、テクノロジー犯罪をご存知でしょうか？ 始めてこの犯罪を聞いた人もいるかもしれません。
テクノロジー犯罪とは、先端科学技術を利用した遠隔からの監視・拷問行為を指します。電磁波兵器、音響兵器、遠隔生体監視装置などが使われます。エレクトロニックハラスメントと呼ばれることもありますが、MKウルトラ計画との類似点が多く、ハラスメントではなく拷問です。
放射線照射や毒ガスの被害にもあっている人もおり、東ドイツの秘密警察シュタージとの共通点もあります。この犯罪は目に見えないため、周りの人に理解されにくいという特徴があります。
テクノロジー犯罪の存在に疑問視される方もいますが、2020年には国連がテクノロジー犯罪の存在を認めて「サイバー拷問」と名付けました。現在は、国際連合人権高等弁務官事務所のサイトにもこの犯罪が記載されています。
電磁波と音波振動を利用した遠隔レイプも、男女問わず行われています。テクノロジー犯罪は、未成年に対しても行われており、学習を妨害され、友達を作れなくされている子どもたちが日本中にいます。
テクノロジー犯罪の主な目的は、２つあります。1つは政府の極秘人体実験です。もう1つは権力者にとって不都合な人間を静かに潰すことです。
テクノロジー犯罪被害者の中には、放射線照射で癌にされたり、自動車の運転中に眠らされ事故誘発される方がたくさんいます。職場でミスを誘発され、退職に追い込まれた方もいます。
テクノロジー犯罪被害者の中には、脳と神経系をハッキングされて、肉体を遠隔操作されて犯罪や自殺を強要される人までいます。皆さんには信じられないかも知れませんが、人体は簡単にハッキングでき、遠隔からアンドロイドの様に操れます。
電波、音波、放射線を利用した犯罪と聞くと、SFの様に聞こえる方もいるかもしれませんが、被害者の中には、実際に測定器を使い測定されている方がいます。
（※出来れば計測データや、被害者の写真パネルがあると伝わりやすい。）
テクノロジー犯罪被害者は、自宅にいる時も、仕事中も、睡眠中も、人工知能と繋がった電磁波兵器や音響兵器で、24時間365日、遠隔から自動拷問されながら生体情報を収集されています。収集された脳波や生体情報はコンピューターで分析され保存されています。
テクノロジー犯罪の最終的な目的は、人工知能と繋がった電磁波兵器や音波兵器で遠隔から市民をコントロールするインフラを日本の全ての地域に広げることです。その前準備として日本でもデジタル庁の設立とスマートシティ計画が決まりました。その先にはムーンショット計画が予定されています。
日本人をマインド・コントロールしてロボット化するための遠隔神経操作とエネルギー兵器の驚異を皆さん理解してください。
テクノロジー犯罪被害者は、世界中にいます。米国や中国では10万人を越えるテクノロジー犯罪被害者がいます。日本でも47都道府県全てに、膨大なの被害者がいます。日本制空権だけでなく、日本人の制脳権が危機にあります。
半世紀前のテクノロジー犯罪は、情報機関が精神病院や刑務所で極秘に人体実験を行ったり、権力者にとって不都合なごく一部の人間をターゲットにしていました。現在は、軍の通信網、携帯電話の通信網、人工衛星の普及により、2000年を越えた辺りから急増しています。
テクノロジー犯罪被害者になるハードルは、年々下がり続けています。現在では市民運動、ネットの書き込み、権力者との些細なトラブルでも被害が始まる人が急増しています。たいした理由もなく、人体実験台にされる被害者が増えています。
テクノロジー犯罪被害者は、精神工学兵器やマイクロ波視聴効果を利用した音声送信により、人工的（意図的）に精神疾患と同様の症状を発症させられており、それを利用して統合失調症病に仕立て上げられています。
テクノロジー犯罪被害者イコール統合失調症というデマが広がる原因は、日本国内の統合失調症の診断基準にあります。
日本国内の統合失調症の診断基準には、世界保健機関（WHO）が作成しているICD「疾病及び関連保健問題の国際統計分類（International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems）」と、アメリカ精神医学会が出版しているDSM「精神障害の診断と統計の手引き（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders）」が利用されています。
この２つの基準には、精神工学兵器や音声送信装置を利用した統合失調症の症状を遠隔から人為的に再現できる危険性について記載されていません。本来は、精神侵略技術を考慮した新しい精神病の診断基準が導入されるべきです。
テクノロジー犯罪の加害勢力は、世界中で共通しています。どこの国でも主犯は、軍情報部、警察、軍産複合体、研究機関による複合ネットネットワークです。特に、影の政府側の部隊が主体となって行っています。近所の人や宗教団体が単独で行っているわけではなく、背後には影の政府機関が関与しています。
世界的に同時に起きているテクノロジー犯罪には、内部告発者や証言者がいます。元米陸軍ジュリアン・マキニー、元台湾陸軍中佐アラン・ユー、元FBI特別捜査官 テッド・L・ガンダーソン、ラウニ・キルデ博士、キャサリン・ホートン博士などです。
元英国軍情報部第5課(MI5)所属のマイクロ波の専門家バリー・トゥロワー博士、元CIAの諜報部員カール・クラークは、マイクロ波兵器による市民への人体実験が行われたことを証言しています。元アメリカ国家安全保障局テクニカルディレクターのウィリアム・ビニーも、マイクロ波兵器による一般市民に対するテクノロジー犯罪の存在を認めています。
内部告発者の肩書を見ればわかるように、国家が関与した極秘人体実験なのです。海外ではTVでニュースでも取り上げられています。日本でも少しずつ過去の人体実験がドキュメンタリーとして取り上げられ始めています。
テクノロジー犯罪被害者は、すべての都道府県に存在しており、実は被害者の過半数が一般女性です。もちろん、この〇〇県にも、多くの被害者がいます。
（○○＝街宣を行う県）
テクノロジー犯罪の存在を否定するということは、日本政府と、日本を植民地化にしている海外勢力合同の、一般市民に対するテロおよび、長期的な人体実験が存在する事実に、目を背けるという行為です。
すでに皆さんも、テクノロジー犯罪の被害者になりつつあります。５Gネットワーク通信のための過剰な電磁波基地局の設立、それに伴う電磁波被害、福島原発事故による汚染土や、汚染された飲食物による放射線被害、ケムトレイルや毒物入りのワクチンといった薬物被害など。令和時代になり、デジタル監視社会が進むと同時に、警察国家も加速しつつあります。
ご通行の皆さま、近年になって急激に市民を監視するシステムが拡大しているとは思いませんか？ 監視カメラはもちろんのこと、顔認証システムも拡大しつつあります。また、マイナンバーカードや電子マネーの普及も加速しています。
テクノロジー犯罪には、高度電子工学を利用した新たな監視社会構築のための、社会的実験の要素があります。日本のすべての都道府県に被害者が用意されているのもそのためです。
皆さま、ここ〇〇県でも、多くのテクノロジー犯罪被害者が存在します。被害者がたくさんいるということは、テクノロジー犯罪に利用される電磁波兵器や音響兵器のインフラが拡大していることになります。みなさんは、その中で生活しているのです。
テクノロジー犯罪は、国家権力も関与した大規模犯罪であり、警察や公的な機関に訴えても無視されることがほとんどです。時には精神病院に強制入院させられるケースまであります。ですから、何よりも世論が必要なのです！
テクノロジー犯罪被害者は、ここ数年激増しています。ネット上の情報が増えているのも、そのためです。ひょっとすると、この街宣を聞いている人の中にも、被害者の方がいるかもしれません。
安心してください、あなたは1人ではありません。私たちの様に、多くの被害者が声を上げ立ち上がり始めています。チラシをお配りしているので、興味のある方はチラシを受け取ってください。
テクノロジー犯罪に関与する加害者の皆さんに、メッセージがあります。
気軽な気持ちでこの犯罪に参加している加害者の皆さん、あなたは、自殺に見せかけた人殺しや、一般市民に拷問を与えるプログラムに参加しているのです。良心があるなら、今すぐやめてください。
あなたの家族やご先祖が、犯罪を犯している今のあなたを見て何を思うでしょう。目を覚ましてください。僅かなお金と命令で、大切なあなたの人生をドブに捨てないでください。
せっかく生まれて来た人生です。他人の人生と幸福を奪うことに時間を使わないでください。人生は短いのです。自分の幸福のために好きなことを見つけ、そこに時間を使ってください。もし、内部告発をして頂けるのであれば、少なくとも私個人は、これまでの罪を許します。人として生きるためにも、組織犯罪から足を洗ってください。
ご通行の皆さん、テクノロジー犯罪には、明らかに優生学的思想が含まれています。加害組織上層部は、ターゲットを狩の獲物や、先端科学実験のモルモットぐらいにしか考えていません。
テクノロジー犯罪被害者には、思考盗聴システムや、遠隔的な生体情報の監視が利用されています。思考盗聴と聞くと、急に信ぴょう性を疑う方がおられるかもしれませんが、半世紀以上から研究されている技術であり、特許にもなっています。私たちテクノロジー犯罪被害者は、ある意味、未来の日本の監視社会を生きているともいえるのです。
近い将来、すべての日本人を高度電子工学の網と人工知能が監視して、思考を読み取り、人々を点数化して、非国民と認定された人間は、指向性エネルギー兵器で拷問されるという時代が来るかもしれません。
今ならまだ間に合います。どうか皆さま、テクノロジー犯罪を他人事だと思わずに、被害者の声を聞いてください。もしかしたら、被害者の声の中に、未来の日本を救うヒントがあるかもしれません。未来の子どもたちのためにも、どうかこの犯罪の周知活動ににご協力してください。
2020年の東京都知事選では、NPO法人「Targeted Individuals Japan」代表の押越清悦氏が「世の中にテクノロジー犯罪の存在を訴える」公約を挙げ無所属で立候補しました。集団ストーカーやテクノロジー犯罪に言及する政治かも、少しずつ増えています。
アメリカでは、ミシガン州、メイン州、マサチューセッツ州の州法がエレクトロニック・ハラスメント行為を禁止しています。日本でも、テクノロジー犯罪撲滅に向けて政治を動かしていく必要があります。
テクノロジー犯罪被害者だけではなく、みなさんの子どもや孫たちのためにも、テクノロジー犯罪を禁止する法律や条例を成立させていきましょう！
テクノロジー犯罪について興味のある方は、チラシをお配りしております。ぜひ手に取ってください。そして、よければおうちに帰ってほんの少しの時間でいいので、テクノロジー犯罪について検索してみてください。
みなさんのご理解が、この犯罪を世に知らしめるための唯一の希望なのです。どうか、この犯罪を知ってください。そして、もし身近な家族や友人の中に、テクノロジー犯罪の被害を訴えている方が現れた時は、冷静に話を聞いてあげてください。
テクノロジー犯罪の被害に会い、家族や友人に理解されず自ら命を絶つ人も少なくありません。身近に理解してくれる人がいるだけで、被害者は本当に救われるのです。皆さんの善意が、多くの人の命を救うのです。
全国の被害者の皆さん、共に周知活動を続けてまいりましょう。テクノロジー犯罪被害者の理性的な行動と、市民の皆さんのご理解・ご協力が合わされば、この犯罪は、必ず表に出てます。そして、解決の糸口が見つかります。
全ての日本人の未来のためにも、この犯罪の存在を共有し、一刻も早く、高度電子工学を利用した政府の人体実験であるテクノロジー犯罪を廃止に追い込みましょう！ そのためにも、皆さまの御理解と御協力をお願いします。
ご清聴ありがとうございました。
-原稿終わり-
街宣活動の原稿
https://ameblo.jp/syuusuto-memo/entry-12460775080.html