在宅復帰率とリハビリ専門職の配置

平成27年の介護報酬改定について情報が明らかになってきています。

介護老人保健施設については、
在宅復帰率３０％以上の「在宅復帰・在宅療養支援機能加算」
在宅復帰率５０％以上である「在宅強化型基本施設サービス費」
が重点評価されるようです。

その理由になっているのが
「リハビリテーション専門職を多く配置している施設は、在宅復帰率が高い施設が多い。」
ということです。

　それがデータで示された上で、
　「介護報酬改定の概要」で、在宅復帰支援機能の更なる強化と基本報酬の見直し
について以下のように書かれています。

在宅復帰支援機能を更に高めるため、リハビリテーション専門職の配置等を踏まえ、在宅強化型基本施設サービス費及び在宅復帰・在宅療養支援機能加算について重点的に評価する。



　現場では実際、在宅復帰の実現には支援相談員に頼ることが多いように思います。
しかし、在宅復帰率を上げて報酬を得られるようになるには、リハビリ専門職の働きが益々求められています。老健のリハビリ職に結果が求められる時代がいよいよ来ました。


　私たちリハビリ専門職が出来る、現場での実践のヒントがここにあります→「生活環境整備・支援」の研修会