「貿易戦争」ではない。貿易「戦争」をやっているのだ | 偕楽園血圧日記
2018年10月07日(日)

「貿易戦争」ではない。貿易「戦争」をやっているのだ

テーマ:国際関係

 台風のおかげでとんでもなく暑くなった。
 こんな日にまたエアコンの調子が悪くなるし……なんて日だ!


 さて、

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 米副大統領、中国を敵対視 選挙干渉を厳しく批判

【AFP=時事】マイク・ペンス(Mike Pence)米副大統領は4日、安全保障や貿易分野などでの中国の攻撃的な態度を非難し、同国を11月の米中間選挙に干渉する悪玉とみなす姿勢を示した。
 ペンス氏は首都ワシントンにある保守系シンクタンク、ハドソン研究所(Hudson Institute)での演説で、ドナルド・トランプ(Donald Trump)大統領が先週、国連安全保障理事会(UN Security Council)の会合で訴えた内容を発展させ、11月6日の重要な中間選挙を前に、中国は「米国の世論に影響を及ぼすためこれまでにない取り組み」を行っていると批判。「率直に言えば、トランプ大統領の指導力は機能している。中国は異なる米大統領を望んでいる」とし、「中国がアメリカの民主主義に干渉していることに疑いの余地はない」と言明した。
 中国の貿易政策への不満から、トランプ氏は中国からの輸入品2000億ドル(約22兆7000億円)相当を対象に関税を発動し、世界二大経済大国である米中の関係はこの数週間で急速に悪化している。
 ペンス氏は「公正かつ互恵的な協定が結ばれなければ」米国はさらなる関税を課し、その規模は現在の額の2倍をはるかに上回る可能性があることをトランプ氏が明言しているとも語った。【翻訳編集】 AFPBB News
 AFP=時事 10/5(金) 6:07

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 アメリカが、かなり強い言葉で中国を非難している。

(Hudson Institute "Vice President Mike Pence's Remarks on the Administration's Policy Towards China")でこの演説の全文が読めるが、これを見ると、ペンス氏はAFPが引用した程度ではすまず、ずいぶんなことを言っている。
 ずいぶん前から「米中貿易戦争」とマスコミが「他人事」のように評し、まるでトランプ大統領が「貿易の金だけで中国に嫌がらせをしている」かのような論調で語っている事案の、「本当の目的」というものが見えてくるのではないだろうか。

 この時期に、

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 米最高裁判事候補が過去に性的暴行か、被害者と上院で証言へ

[ワシントン 17日 ロイター] - トランプ米大統領が連邦最高裁判事に指名したブレット・カバノー氏と、同氏から数十年前に性的暴行を受けたと主張するカリフォルニアの大学教授クリスティン・ブレイジー・フォード氏が、24日に上院で証言する予定だ。上院司法委員会のチャック・グラスリー委員長(共和党)が明らかにした。
(後略)
 ロイター 9/18(火) 7:59

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 トランプ氏が指名した最高裁判事候補に「30年以上前の犯罪行為」での告発が行われたり、

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 トランプ氏が脱税手助けか 両親から約470億円 米紙報道

【ワシントン=加納宏幸】米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は2日、トランプ大統領が両親から資産を贈与された際、少なくとも4億1300万ドル(約470億円)を不適切な方法で受け取っていたと伝えた。両親の脱税を手助けした疑いがあるとした。同紙は未公表の納税申告書や財務記録など10万ページ以上を入手して分析した結果として報じた。
 米大統領は就任時に納税申告書を公表する慣例があるが、トランプ氏は開示を拒否している。トランプ氏の弁護士は報道を「100%間違いだ」と否定しているものの、事実だとすれば税制改革が争点の一つとなる今年11月の中間選挙にも影響を与えそうだ。
 ニューヨークで不動産業を営んでいた両親(いずれも故人)は1990年代までに10億ドル以上をトランプ氏とそのきょうだいに贈与した。贈与や相続に適 用される当時の法定税率は55%で、5億5千万ドルを納税しなければならなかったが、実際には約5%に当たる5220万ドルしか納めていなかったという。
 トランプ氏の考案で見せかけの会社を設立し、資産を受け取る手法が取られたとされる。同紙は専門家の見方として、脱税の疑いがあると指摘。トランプ氏が刑事責任を問われないものの、民事制裁金を科される可能性があるとした。
 サンダース大統領報道官は2日、税務当局が納税申告を承認したとする声明を発表し、問題のある行為はなかったと主張した。
 産経新聞 10/3(水) 13:12

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 これも30年近く前の「当局の書類で問題は見つかっていない」ような事案が問題視されたりする背景には、誰かがいると思っても無理はあるまい。

 陰謀論は嫌いだが、

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 性的暴行「裏付けなし」 米判事候補、指名承認採決に前進

【AFP=時事】米連邦最高裁判事に指名されたブレット・カバノー(Brett Kavanaugh)氏(53)の性的暴行疑惑をめぐり、米共和党の上院議員らは4日、連邦捜査局(FBI)による調査でカバノー氏の性的暴行を裏付ける証拠は見つからなかったと述べた。これを受けて上院司法委員会(Senate Judiciary Committee)のチャック・グラスリー(Chuck Grassley)委員長(共和党、アイオワ州選出)は6日の指名承認を目指す考えを示した。
(後略)
 AFP=時事 10/5(金) 8:10

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  捜査の専門家が調べても「疑惑」の裏付けすらできなかったようなことで、

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 女性暴行疑惑の米最高裁判事承認めぐりデモ激化 首都で逮捕者300人

【ニューヨーク=上塚真由】米最高裁判事に指名され、女性暴行疑惑が浮上したブレット・カバノー氏(53)の承認に関する採決が迫る中、米各地では4日、カバノー氏に反対する抗議デモが行われた。性暴力被害を訴える「#MeToo(私も)」運動の影響もあり、女性を中心に反発が広がっている。
 米メディアによると、首都ワシントンの連邦最高裁前では、数千人が「カバノー反対」「被害者を信じよう」などと連呼。デモ隊が上院議員の事務所が入る建物に押し入る一幕もあり、約300人が逮捕された。
 承認の鍵を握るとされるメーン州、アラスカ州選出の上院議員らに直接訴えようと、両州からの抗議者も続々とワシントン入りした。
 トランプ大統領のおひざ元、ニューヨークのトランプタワー前にも100人以上が集まり、プラカードを掲げて「カバノーを止めろ!」と叫んだ。性的暴行を受けた経験を持つという女性(42)は「女性が立ち上がって自らの身を守るべき時だ」と語った。中間選挙を見据える声も多く、教員のダイアン・ローゼンさん(71)は「次の選挙で意思表示することが私たちの使命」と話した。
 産経新聞 10/5(金) 19:12

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「疑惑は深まった!」とデモで圧力をかけるそのやり方は、我が国でもよく見る光景になっている。

 昨日書いたように、我が国でもまたマスコミや野党が「モリカケ」で騒ごうとしているが、アメリカでも「疑惑で騒いで国民にトップへの不信感を植え付けよう」とする動きがあるということ。
 そして我が国でそういうことをしている勢力の背後関係を考えると、ペンス副大統領の「中国は異なる米大統領を望んでいる」という言葉の重さというのもわかるはず。
 トランプ大統領は日本などに「貿易の不均衡」で不満を漏らしているので中国への経済制裁もその文脈でとらえられているが、対中に関しては、別の文脈で彼は動いていると見るべきだ。


 そんな国相手に、

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 デンソー、中国・光庭と合弁会社設立へ 次世代デジタルメーターの開発加速

 デンソーは9月28日、中国におけるメーター事業の競争力強化を目的に、自動車向けソフトウェア設計・開発の光庭と、合弁会社「電装光庭汽車電子有限公司」を12月に設立すると発表した。
 近年、中国の自動車市場では、先進的なコックピットの開発が加速。センターディスプレイの大型化や、液晶や有機ELを使ったメーターのデジタル化が急速に 進展する見込みだ。デジタルメーターの開発は、従来のアナログメーターに比べて技術の進化が速く、開発に必要となるソフトウェアも増加。そのため、開発ス ピードの加速が求められるとともに、ソフトウェアメーカーなど新たな事業者の参入により開発競争が激化している。
 今回、合弁会社を設立する光庭は、自動車メーカーやサプライヤー向けにメーターやカーナビなどのカーエレクトロニクス製品のソフトウェア開発を行ってお り、豊富な開発実績やノウハウを持つ。また中国におけるデンソーの開発パートナーとして、メーター向けソフトウェアの共同開発を行ってきた。デンソーは、 中国に新たに合弁会社を設立することで、光庭の持つノウハウや開発リソーセスを生かし、現地で求められるニーズに応じた次世代のデジタルメーターの製品化を加速させる。
《レスポンス 纐纈敏也@DAYS》
 レスポンス 10/1(月) 7:30

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 まだこういうことをやっている我が国の企業というのは、どこまでおめでたいのだろう?
 それでなくとも、「中国で起業しようとする外国企業は、株主の過半数を中国人にしなければならないという」きまりのおかげでどれだけ「痛い目」に遭ってきたのか。
 今年の初めにその取り決めが緩められたとはいえ、「そんなエサ」に飛びついてしまうようでは、経営者は「お人好し」の勲章を北京から贈られるだけだろう。

 そして、

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 <日米関係>なぜ米に「間違っている」と言えないのか

 9月26日に行われた安倍晋三首相とトランプ米大統領の首脳会談で、「日米物品貿易協定(TAG)」の交渉開始が決まりました。自動車への追加関税を避けるために、日本側が不本意な2国間通商交渉を受け入れました。毎日新聞のベテラン経済記者、位川一郎・紙面審査委員がこの問題を解説します。【毎日新聞経済プレミア】

◇問題を先送り
 日米物品貿易協定の交渉開始に至る一連の経緯を見ると、米国のやり方はとても理不尽に感じます。日本政府がなぜ「トランプさん、あなたは間違っている」と直言できないのか、素朴な疑問がわきました。
(中略)
◇恫喝と呼ぶほかはないトランプ氏のやり方
 トランプ政権が検討している自動車・同部品の輸入に対する最大25%の追加関税は、一方的制裁を禁じた世界貿易機関(WTO)のルールに違反するとみられます。制裁をちらつかせて市場開放を迫る手法は、恫喝(どうかつ)と呼ぶほかはありません。トランプ大統領のやり方はどう考えてもおかしいのです。
 しかし、トランプ氏がこの措置を表明した今年5月以降、日本政府のコメントは「日本からの自動車や部品の輸入は、米国の安全保障上の障害になったことはない」といった遠回しな批判が中心で、本気で撤回を迫る迫力は感じられませんでした。
 また、報道で知る限り、安倍首相がトランプ氏の通商政策を直接厳しく批判した言葉も記憶にありません。
(中略)
 事情は多少理解できます。しかし、上記の通り懸念材料は山積みしています。今後の交渉で日本の損害が最小限にとどまる保証はないと思います。「暴君」の機嫌を損ねないようにして言いたいことも言えない日米関係は、とうてい対等には見えません。これでは国民の共感を得られないのではないでしょうか。
 毎日新聞 10/7(日) 9:30

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 上で指摘したように「トランプはただの守銭奴」的なイメージでその政策を語ってしまうこんな文を書いて「日米離間」を謀ろうとするような者は、「中国のために動いた」ものとして北京が褒めてくれるのだろう。

 貿易の話に限ったところで、「間違っている」もなにも、国家が「自国中心主義」をとるのは当たり前。WTOも「世界の貿易を取り締まる絶対者」ではなく各国の利害調整の場に過ぎないのだから、それを蹴っ飛ばして見せるのも駆け引きのうち。
「俺が考える正義は誰もが従うべきものだから、それに従わないものに注意しないやつはだめ。だからあんたにはこうしてもらわなくてはならない」が社会で通じると思っているのだから、この紙面審査員の人はずいぶんとまあ、「甘えっこのファシスト」である(苦笑)。


 おまけ。

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 米政府、近くウイグル族弾圧で制裁か ロス商務長官が書簡と報道

【ワシントン=加納宏幸】中国・新疆ウイグル自治区でイスラム教徒の少数民族ウイグル族が弾圧されている問題で、ロイター通信は2日、ロス米商務長官が共和党議員に宛てた書簡で、近く米政府として中国当局による住民の監視や多数のウイグル族が入れられている「再教育収容所」の運営に使われるおそれがある米国の技術の移転を制限すると伝えたと報じた。
 ウイグル族の弾圧をめぐっては、共和党のルビオ上院議員ら超党派の上下両院議員がトランプ政権に制裁実施を求めてきた。ロス氏はルビオ氏らへの書簡で、 数週間以内に輸出管理規則(EAR)を改定し、弾圧に関連する技術の導入に関わる企業や個人の取引を制限することを検討していることを明らかにした。
 同自治区ではハイテクを使った住民監視システムが稼働しているとされ、ルビオ氏らは同システムの導入に関わった中国企業への制裁や自治区トップへの制裁を求めている。
 産経新聞 10/3(水) 10:49

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 アメリカはこちらの麺からも中国を攻めようとしているようで。

 これでウイグル人のことが国際社会で「問題視」されるようになるだろうか。
 ここで「トランプは馬鹿」というバイアスがけに励む勢力に人々が流されてしまうようでは彼らの人権すら危うくなってしまうということは、忘れないようにしないと。


 そして日本もまた、

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 ダライ・ラマ、11月20日に国会内で講演 2年ぶり来日

 インド亡命中のチベット仏教最高指導者、ダライ・ラマ14世が11月20日、「日本チベット国会議員連盟」(会長・下村博文元文部科学相)が国会内で開く会合で講演することが4日、分かった。ダライ・ラマは昨年11月、主治医の休養の勧めで予定していた来日を取りやめていた。来日と国会内での講演は2年ぶりとなる。
 今年83歳を迎えたダライ・ラマをめぐっては、後継の15世の選出方法に注目が集まっているが、中国政府が独自に15世を指名する可能性が指摘されている。
 安倍晋三首相は自民党が野党だった平成24年11月、議員有志が国会内で開いたダライ・ラマの講演会で党総裁としてあいさつし、チベットでの人権弾圧に関し「現状を変えていくため全力を尽くす」と訴えていた。首相就任後は、ダライ・ラマを招いた会合への出席を見合わせている。
 産経新聞 10/4(木) 18:37

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 ここでどういう姿勢を示すのか、我々国民はしっかり見ていかなければ。


 本日の打ち直し。

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 スズキ、海外向け大型二輪車 新型「KATANA(カタナ)」を発表


(写真、オートックワンより。新型「KATANA」)

 海外向け大型二輪車 新型「KATANA(カタナ)」を発表
 スズキ株式会社は、2018年10月2日から7日までドイツ・ケルンで開催されている二輪車の国際見本市「インターモト」において、海外向け大型二輪車の新型「KATANA(カタナ)」を発表した。
 新型「KATANA」は、1980年のケルンモーターショーに出品し、日本刀をイメージした前衛的なデザインで世界のバイクファンの注目を集めた「GSX1100S KATANA」を原点とする新型モデルであり、開発にあたっては、スズキのものづくりの精神と「KATANA」の歴史を背景に、「スズキらしさ」と「KATANAらしさ」を表現することに注力した。
 先進的な印象の長方形の縦型2灯LEDヘッドライトや、刀の切先をモチーフにしたLEDポジションランプにより「KATANA」らしい特徴的な顔つきに仕上げ、スズキで初めてスイングアームマウントリヤフェンダーを採用し、リヤウィンカーとナンバープレートホルダーを下部に配置することで、凝縮感のあるデザインを実現した。
 また、「KATANA」にマッチした高揚感のある加速とストリート走行に適した扱いやすさを実現するため、「GSX‐R1000」をベースに改良した999cm3直列4気筒エンジンを軽量フレームの車体に搭載し、3段階から選択可能なトラクションコントロールやABS、倒立フロントフォーク、ブレンボ社製のラジアルマウントフロントブレーキキャリパー等を装備した。
 新型「KATANA」は、浜松工場で生産し、2019年春より欧州を中心に販売が開始される予定。

 新型「KATANA」スペック
■全長:2,125mm×全幅830mm×全高1,110mm
■ホイールベース:1,460mm
■装備重量:215kg
■エンジン型式:999cm3水冷4サイクル直列4気筒エンジン
■最高出力:110kW/10,000rpm
■最大トルク:108N・m/9,500rpm
 オートックワン 10/3(水) 15:21

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 写真のせいかなぁ。全長に比べてタンク部の高さが高くて、なんだかずいぶん「マッチョ」に見える。カタナはどちらかといえば「すらっ」としたイメージなのだが。
 テールが短くて跳ね上がっているのも「太短く」見える効果を生んでいるのかも。
 なんだかカタナというよりは「カワサキ・ザンザス」や「ヤマハ・ジール」の系列のように感じる。

 フロントのデザインは、そうきたか。
 これはどちらかといえば初代よりもリトラクタブルライトを持った三代目のイメージに近いなぁ。

 で、スズキさんがこういうことをやってくれたのだ。カワサキさんもGPz900Rニンジャを思わせるデザインのバイクを出そうよ(笑)。


 

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