フィットネス事業の「上げ潮」に乗るには | 「サクセス」by田村真二

フィットネス事業の「上げ潮」に乗るには

 

こんにちは。田村真二です。

 

 

 

9月に入りました。全国的にも日中はまだ厳しい残暑が続いているようですが、朝晩には秋の気配を感じるようになってきましたね。

 

 

9月の残暑は例年通りとしましても、今年の9月が例年と異なるのは10月からの消費税率引き上げの「前月」であること(とラグビーワールドカップ2019が今月20日から開催されること)。

 

 

とはいえ日経MJ(2019年8月30日付)によれば、約4割の人が駆け込み消費をせず、今後も予定をしていないとのことです。ちなみに私自身も、増税前に特別に何か駆け込み消費をしようとは考えていません。

 

 

増税前の駆け込み消費が盛り上がらず、(軽減税率対策等により)増税後の落ち込みもそれほどなければ消費の平準化にはつながりそうですが、そもそも国内消費の減退を指摘する声も少なくありません。

 

 

加えて米中の貿易戦争、日韓問題、香港デモ、10月31日が期限のブレグジット(イギリスのEU離脱)など、世界の政治経済が混迷する中、今後のビジネスの見通しは慎重にならざるを得ません。

 

 

実際、フィットネスクラブの経営・運営につきましても、「入会者が減って困っています」「リニューアルキャンペーンをしても今までのような入会が得られません」「人件費を中心にコストが増えて経営が厳しくなっています」などという声をよく見聞きします。

 

 

しかしながらフィットネス業界は今、年率4%で成長する業界。老若男女を問わず、ジムでの筋トレや有酸素運動は、快適で安全な健康増進の場として浸透しつつあります。

 

 

 

 

 

フィットネス業界は国内で数少ない成長業界として、異業種からの新規参入や起業家が年々増加傾向にあり、店舗数・会員数は増加傾向が続き、今後益々市場拡大が見込まれています(それだけに競争は一層激しくなりつつありますが・・・)。

 

 

そうした業界全体の成長の波に乗って自社を成長させられるか、それとも恩恵を受けられずに波に飲み込まれてしまうかは、ひょっとしたら紙一重の差かもしれません(以下に前者の事例をいくつか挙げておきます)。

 

 

あるベンチャー企業は、フィットネスの本場アメリカで流行のフィットネスサービスを日本に「輸入」。日本人仕様に上手くアレンジをしたうえで一気にチェーン展開を行い、その分野で圧倒的ナンバーワン企業の座を射止めました。

 

 

フィットネスに興味・関心はあるけど、通う時間やお金の都合で断念していた現役世代。24時間営業のジムが自宅近くにできたことをきっかけに、30~40代男女を中心にジム通いを始めた人がここ数年で急増。

 

 

「健康のためとはいえ毎月1万円はとても手が出せないな・・・」と思っていたところに、月会費3千円以下のジムがオープン。当初、同業者からは見向きもされていなかったにもかかわらず、あれよあれよと全国に店舗を拡大!

 

 

(こうした時代が来ることを想定して)私のクライアントの中にも顧客満足と客単価アップ施策として、一番人気の月会費の2~10倍ほど高い会員種別を作って売り出したところ、(想定を上回る勢いで)面白いほど会員を獲得しています。

 

 

今挙げた事例に共通することは、「新たな需要を作り上げた」ことです。業界の成長とともに自社のビジネスも成長させたいのであれば、この戦略は非常に有効です。

 

 

いまフィットネス業界は、年率4%で成長する業界です。これからも伸びていく予測ですが、その成長市場でも、実は、ぽっかり空いている市場は探せばまだまだあります。

 

 

そうした市場を探すポイントは、これまでの常識にとらわれないこと(例えば女性専用のカーブスは「男性」市場を開拓中)を始め、競合のやっていることを単純に真似するのではなく、自社ならではの強みを活かした新たな需要を作ることです。

 

 

このことについて、本年1月15日付けのブログ『いよいよ、日本のフィットネスの本格的拡大が始める』で詳しく述べています。

 

 

覚えてくださっている方もいらっしゃるかもしれませんが、フィットネス事業への参入をお考えの方、現事業の再構築に取り組まれる方は、ぜひ下記をクリックしてみてください。

 

 

『いよいよ、日本のフィットネスの本格的拡大が始める』

 

 

 

それでは次号をお楽しみに!