2018年フィットネス業界、売上史上最高値を更新! | 「サクセス」by田村真二

2018年フィットネス業界、売上史上最高値を更新!

 

こんにちは。田村真二です。

 

 

7月に入り、早くも後半戦に突入しましたね

 

 

年初に立てた目標の進捗状況はいかがでしょうか?

 

 

この時期、北海道と沖縄を除く地域は現在梅雨真っただ中、体調管理(や災害)にはどうぞご注意ください。

 

 

 

話は変わりますが、先週はほぼ終日、来週10日に東京ビッグサイトで行うスポルテック講演会の資料を作成していました。

 

 

今回は、国内外のフィットネス業界を取り巻く環境認識を始め、業績好調企業(クラブ)が実施していること、既存企業に潜むリスク、これから中長期的に成長する方向性や取り組みなどを、事例を交えてわかりやすくお伝えさせていただこうと思っています。

 

 

講演時間は90分なので資料は簡単かつ簡潔に、と考えていたのですが、結局、(パワポで)100頁前後のボリュームになってしまいました。

 

 

そんなわけで本日は、講演内容の中から、国内フィットネス業界の動向とともに、今年後半以降にプレイヤーの皆様に必要となる(であろう)重要な視点についてお伝えします。ぜひ、お時間をつくってお読みください。

 

 

 

フィットネス業界、出店ラッシュで成長続く

 

 

国内フィットネス市場は2012年以降、右肩上がりの成長が続いています。2018年(平成30年)は市場規模が前年比4%伸び、4,786億円(前年4,602億円)と業界史上最高値を更新しました。

 

 

 

 

日本のフィットネスクラブの起こりは1964年の東京オリンピック後に、水泳の選手や指導者によって個別に行われるようになった「スイミング指導」にあります。

 

 

今から50年前の1969年、セントラルスポーツが「子どもたちに水泳を教えて将来の金メダリストをつくる」という後藤忠治氏(現セントラルスポーツ代表取締役会長)の志のもと同社を設立。

 

 

その後、現在国内売上高最大手のコナミスポーツ&ライフ(当時ピープル)、ダイエーレジャーランド(現コナミスポーツ&ライフ)、日本体育施設運営(NAS)をはじめ、多くの企業がスイミングスクールから事業をスタートさせ、80年代に入りフィットネス事業をスタートさせています。

 

 

それからおよそ50年(半世紀!)。近年の日本は、急速に進む少子高齢化による人口減少(と人口構造)問題に直面し、かつ、デジタル化に後れを取るなど、ビジネスにおける地位はこの20年間で世界に大きく後れをとってしまっています。

 

 

そうした状況の中で、フィットネス業界は業界始まって以来、2018年に売上史上最高値を更新。また、会員数は514万人、参加率は過去最大の4%台(といっても未だ4%なのですが)に達しました。

 

 

つまり、フィットネス業界は人口減少と少子高齢化が進展する日本市場において、数少ない「成長業界」だということです(より詳しい内容は7月10日講演会でお伝えします)。

 

 

 

成長を続ける世界のフィットネス業界

 

 

一方で、世界に目を向けると、日本のフィットネス業界は拡大傾向が続いているとはいえ、参加率では世界ランキングの上から(というよりも下から数えた方が早い)31番目。

 

 

 

 

参加率20%超えの1位スウェーデン(21.1%)や2位ノルウェー(20.8%)を始め、フィットネス大国3位のアメリカ(18.7%)や9位イギリス(14.7%)はもちろん、お隣の韓国20位(7.3%)などにも大きく引き離されています。

 

 

残念ながら現在の参加率は、私が初めてフィットネスビジネスに関わった27年前とほとんど変わっていません。言い換えれば、日本のフィットネス市場はまだ拡大の余地が十分にあるということです。

 

 

 

日本のフィットネス業界各社の課題とは?

 

 

現在のフィットネス業界成長の背景には、24時間セルフ型ジムや専門特化型小規模フィットネスを展開する新興企業の積極的な出店によることが挙げられます。

 

 

2018年(平成30年)末時点の総施設数は過去最高の5,818軒と推計され、同年の新規開業数は(こちらも過去最高の)533軒に達しました。

 

 

新規開業数(533軒)の業態別内訳は、24時間ジムに代表されるジム型301軒(前年+114軒)、カーブスなどの小規模サーキット型91軒(同-16軒)、スタジオ77軒(同+39軒)、ジム・スタジオ型32軒(同±0軒)、総合型32軒(同+15軒)でした。

 

 

つまり、新規開業軒数の過半数は新興企業によるものだということです。その結果、既存の総合型やジム・スタジオ型の新規入会者数を押し下げる傾向がうかがえました。

 

 

実際、業界全体の2018年売上高は前年比104%ですが、売上上位3社(コナミスポーツクラブ(株)、セントラルスポーツ(株)、(株)ルネサンス)の合計売上高は前年比98.8%と昨対割れに終わっています。

 

 

そうした中、これから先、既存企業各社が力強く成長を続ける上での課題は何か?

 

 

私は、既存企業各社は、フィットネス業界を取り巻く基本環境認識を正しく知るとともに、現状維持ではなく、①価値創造、②新市場開拓、③需要創造の3つのいずれか、またはすべてに取り組む必要があると考えています。

 

 

それでは次号をお楽しみに!