フィットネス事業の再構築で高収益を実現する | 「サクセス」by田村真二

フィットネス事業の再構築で高収益を実現する

 

こんにちは。田村真二です。

 

 

 

「競合出店により、会員数(売上)が減り困っています」

 

「施設リニューアル(リノベーション)をしても会員数が増えません」

 

「チラシを出しても以前のような反応が得られません」

 

「オンライン広告の効果が下がっています」

 

「見学に来ても『他の施設を見てから決めます』という人が増えています」

 

「売上減少、経費増加で経営が(正直)苦しくて困っています」

 

 

最近、こんなことでお困りではありませんか?

 

 

実は、当社では昨年あたりからこうしたご相談をいただくケースが増えています。

 

 

背景には、日本人の人口が減少する中で、フィットネス新規開業施設の数が急増していることなどが挙げられます(加えて、異業種との競争激化も)。

 

 

もし同じような悩みをお持ちでしたら、今日の記事は重要です。ぜひお時間をつくってお読みください(ハーバード大学出身女性起業家のフィットネスビジネスにもご注目!)

 

 

 

フィットネス施設数は増加の一途、新業態・新商品サービスが続々生まれる

 

 

当社の顧客は、フィットネス業界関係者の方が大半ですが、業界を問わず共通の悩みを抱えている企業は少なくないと思います。

 

 

10年、20年、あるいはそれ以上前から経営に携わっている方なら、いつも順風満帆の経営が続くわけではないことはおわかりだと思います。とは言っても、「昨今の経営状況はこれまでとは次元が違う」とお考えの方も少なくないのでは?

 

 

それもそのはず。国内フィットネス施設数は2012年の約3,950軒から2018年は約5,800軒(+1,850軒)へと急増。また、新規開業施設数も中小型施設を中心にここ数年、年間300~500軒前後を数えるまでになっています。

 

 

特に、24時間ジム、ターゲットを絞った専門特化型フィットネス、月会費の安さを武器とした格安ジムといった新興プレイヤーの影響により既存プレイヤーの中には業績を悪化させ、苦しい経営を強いられている企業も少なくありません。

 

 

また、スマホやウエアラブル端末を使った便利で手軽なフィットネス&健康サービスが、国内外で次々と生まれていることも原因の1つでしょう。

 

 

最近では、フィットネスとテクノロジーを上手く融合したホーム(自宅)フィットネスも登場。フィットネスジムに勝るとも劣らないサービスを提供する起業家が続々現れています。

 

 

例えば、フィットネス先進国のアメリカでは昨年、薄型テレビのような鏡1つとネット接続したフィットネス機器『MIRROR』」が登場しました。一見するとふつうの姿見鏡にしかみえません(写真はMIRRORのサイトより引用)。

 

 

 

 

 

しかし、利用者は鏡の中の(複数の)インストラクターと向き合う格好で、両者が同時にスクリーンに映るようになっていて、ひと目を気にすることなくフィットネスができます。

 

 

MIRROR(鏡)本体価格は1台あたり1495ドル(約16万円)。月額39ドルのサブスクリプションでコンテンツを配信する。

 

 

動画はニューヨークの制作スタジオで撮影したものを、有酸素運動、筋トレ、ヨガ、ピラティス、バレエ、ボクシング、ストレッチなど週に50本以上を配信。

 

 

事前に登録した利用者の目標や運動の好み、身体のデータを元にし、毎週おすすめのクラスを紹介したり、利用者に合わせた運動内容を配信します。

 

 

これらはスマートフォンのアプリを通して利用でき、加えて利用者の心拍数をBluetooth接続する心拍計や、利用者のスマートウォッチで消費カロリーがリアルタイムで表示されるサービスもあります(2019年よりパーソナルトレーニングサービスも開始予定)

 

 

 

 

 

MIRROR社のCEOを務めるブリン・バトナム氏(女性)は、ハーバード大学を卒業したのち、バレエダンサーやフィットネスジムでの経験をもとに創業。「質が高くても、時間とお金に制約される既存のフィットネスジムに疑問を抱いていた」と彼女は言います。

 

 

アメリカのフィットネス施設やフィットネス参加人口は、現在の日本の比ではありません。その上、MIRRORのようなサービスが次々生まれてくるので、既存プレイヤーが生き残るためには常に改善・改革に取り組み続けなくてはなりません(本当に大変です)。

 

 

アメリカ市場に比べれば、日本のフィットネスプイヤーは(まだ)恵まれているかもしれません。しかし、ここ数年フィットネス市場は右肩上がりで拡大成長を続けており、ブログの冒頭にあるような悩みを抱える人が増えてきているのだと思います。

 

 

 

小手先の対策が通じなくなってきている

 

 

そんなわけで、中小フィットネス企業が業績立て直しを図るためには、国内業界大手企業の真似をする、業界内で流行っているトレーニング機器やプログラムを(安易に)導入する、他社のチラシやサイトの真似や最新店舗の真似などがよく行われています。

 

 

しかし、10年、20年前ならともかく、今もそうしたことを続けている限り、現状を打破することなど到底できません(もしできているという企業があればぜひ連絡してください)。

 

 

そもそもフィットネス大手企業も成長が止まり、経営は横ばい。という企業も少なくありません。少なくともお手本とする相手は、「現在の」優れた成長企業でなければ意味がありません。

 

 

また、近い将来(3~5年以内)に競争相手となりうる候補企業(例えば、格安ジムを多店舗展開中の企業など)をマークしておく必要もあるでしょうし、自社(自店)商圏内の競争相手を見るだけでは不十分です。

 

 

お手本とする企業や調査対象を決める時には、自社の現在の店舗数や売上高や地域に左右される必要はありません。

 

 

小規模だから小規模を参考にするのは間違っていますし、大手だから新興企業を参考にしないのも間違っています。国内市場だけを見て、海外の情報に一切興味を持たないというのもダメです。

 

 

いずれにしても、業績の立て直しを本気で行うのなら小手先の対策ではなく、事業や経営の再構築を行う必要があるでしょう。

 

 

 

独自の武器を手にして、大躍進を。

 

 

ある業界に新しいプレイヤーが続々参入することで市場が活性化し、拡大成長し、注目が高まり、新規プレイヤーの参入がさらに増えること自体は(市場が縮小するよりも)好ましい現象です。

 

 

しかし、フィットネス施設を造るのに設計図が必要なように、儲かるビジネスを構築するには仕組みづくりが不可欠です。

 

 

しかも同業他社が増えた今、今までのやり方の踏襲や他社の(モノ)マネをしているだけでは業績のさらなる悪化は避けられません。

 

 

フィットネス事業に携わる方の大半は、(地域の)人々の健康維持増進に貢献するという素晴らしいビジネスに生きがいを持って取り組んでいます。とは言っても、自社のビジネスが「健康体」を成していなければ、ビジネスは長続きしません。

 

 

今、日本のフィットネス業界は(良い意味で)転換期にあります。理由はこれまでブログで何度もお伝えしていますが、プレイヤーとしては、ただ一点、理解しておくべき重要なポイントがあります。

 

 

それは、「自社の経営は、収益モデルが確立されているかどうか」です。簡単に言えば、経営を続ける上で「儲かるビジネスになっているかどうか」ということです。

 

 

具体的には、何をすれば入会者を増やせるか。何をすれば会員の継続期間を伸ばせるか。何をすれば会員一人当たりの支払額(客単価)が増えるか。そして、何をすればキャッシュを増やすことができるか。がわかっているかどうかです。

 

 

そうしたことを実現するための設計図があるかどうかということです。設計図がなくてもフィットネス施設を造ることは可能ですが、はたしてそうした施設を安心して利用することができるでしょうか?

 

 

言い換えれば、自社独自の儲かるビジネスモデルの設計図があり、きちんとしたステップで取り組むことで、現状を打破して大躍進することが可能になるということです。

 

 

そうした設計図を手に入れ、社員一丸となって地道に、着実に、労力を伴いながらも独自のビジネスモデルを築き上げることができたとしたら、会社は一体どれだけ変わるでしょうか(ぜひじっくり考えてみてください)。

 

 

最後に1つ質問します。あなたの会社には、フィットネス事業再構築のための独自の儲かるビジネスモデルの設計図はありますか? 

 

 

 

それでは次号をお楽しみに。