インターネット、特に政治宗教問題を取り扱ったページを見回すと、いかに日本が腐敗、荒廃しているか思い知らされる内容のものが目につきます。
また、カルトたちの真の目的はなにか、日本はどういう経過を辿って廃退していくのか、とネット上で疑問を投げかけている方もいます。
組織的嫌がらせ被害者の中には、お手上げ状態で困っている人がたくさんおり、五里霧中、暗中模索で出口を探っている方も多く、
警察や人権相談係が取り合ってくれない、日本は終わっている、社会がよくなる兆しが見えない、被害者を救う団体すらも存在しない等の批判も多いです。
そこで、カルトたちの真の目的はなにか、日本が廃退を続けている理由は何か、被害者は具体的に何をすればいいのかを書き記しておきます。
最近は多忙であまり時間がとれないので、数回にわけて投稿します。
１．彼らの目的は何か
政治、宗教関係をページを見回すと、不穏なフレーズを何度も見かけます。
「日本では静かなテロが行われています」
「自民党は犯罪組織です」
「日本は終わってしまうのか」
「日本は民主主義のふりをした共産主義国になっていたんですよ」
一部の方々がいうところの「静かなテロ」が行われ、日本がカルト国、共産主義国となって喜ぶのは誰でしょうか。
ここ２０年くらいの間に、熱を帯びてきた話題のひとつに「在日朝鮮人が日本を乗っ取ろうとしている」というものがあります。
朝鮮勢力が行おうとしていることを以下の例えにあてはめて、ネットで注意を呼びかけている人たちがいます。
この文章は、政治や社会情勢に関心のある方なら、一度は目にしたことがあると思います。
「スイス民間防衛の書」
https://tocana.jp/2019/10/post_120478_entry.html
スイス政府が全国民に配布した「戦争をせず他国を支配するマニュアル」の内容がヤバすぎる！ 日本は“最終段階”にあることが判明！
■マニュアルの内容に震えが止まらない！
では、具体的にスイス政府が配布した「戦争をせず他国を支配するマニュアル」の中身を見てみよう。ある国に工作員などを送り込み、民間人をマインドコントロールし、最終的に国全体を乗っ取る過程には大きく“6つの段階”があるという。
第一段階： 工作員を送り込み、政府上層部を掌握、洗脳。
第二段階： 宣伝、メディアの掌握、大衆の扇動、無意識の誘導。
第三段階： 教育の掌握、国家意識の破壊。
第四段階： 抵抗意志の破壊、平和や人類愛をプロパガンダとして利用。
第五段階： 教育や宣伝メディアなどを利用し、自分で考える力を奪う。
最終段階： 国民が無抵抗で腑抜けになった時、大量植民。
賢明な読者はすでにお気付きだろう。この過程を見ると、不幸にも我が国にあてはまる事項がいくつも存在するのだ！
実はこれ、韓国系のカルト教団「創価学会」が公に宣言していることと全く同じなんですが、気が付きましたか。
韓国、北朝鮮の出先機関である創価学会は公明党をつくり与党政治に参画。
総体革命という名の下、信者がマスコミ、裁判所、警察、政財界に送り込まれ、組織内で派閥作りを始めます。
与野党のなかで外国人参政権を一番押しているのは、公明党です。
※ 創価学会の力が強い地域では、創価に反発すると区民サービス（住民票取得等）が受けられなくなる実例
https://blog.goo.ne.jp/gakkaia-z/e/5848a07bc8f8ff21157fc111849595ca
フジテレビに代表される反日メディアは、露骨な反日報道を繰り返してデモが起きました。
電通なども反日であると知られています。
２０１０年に公開された長者番付をみると、上位１０名は、朝鮮産業であるパチンコ・貸金と創価学会と幹部で占められています。
http://politiceconomy.blog28.fc2.com/blog-entry-1714.html
米・フォーブス誌などが報じた世界の億万長者番付から個人資産額を抜粋。
日本部門は在日朝鮮人経営者（★印）が、上位の多くを占めている。
1.池田大作 18,050億円【創価学会】（カルト団体）★
2.毒島邦夫 6,200億円【サンキョウ】（パチンコ）★
3.柳井正 5,795億円【ユニクロ】 創価系
4.福田吉孝 5,600億円【アイフル】（サラ金） ★
5.武井保雄 5,500億円【武富士】（サラ金） ★
6.木下恭輔 4,700億円【アコム】（サラ金） ★
7.孫正義 4,300億円【ソフトバンク】 ★ 創価系
8.山内薄 4,275億円【任天堂】 創価系
9.神内良一 2,200億円【プロミス】（サラ金）★
11.大島健伸 1,700億円【ＳＦＣＧ（旧：商工ファンド）】★
12.岡田和生 1,700億円【アルゼ】（パチンコ） ★
13.辛格浩(重光武雄)1,700億円【ロッテ】 ★
14.福武總一郎1,500億円【ベネッセ】 創価系
15.韓昌祐 1,100億円【マルハン】（パチンコ） ★
政治とマスコミは、完全にカルトと半島の人たちに押さえられていることに気が付きましたか。
そこで先のマニュアルに戻ると、次に行うことが何か予想できますね。
そう、朝鮮人の大量移民です。
韓国人、中国人は反日教育を叩き込まれた方々ですから、日本人に好意的に接する可能性は低く、むしろ日本人の排除にかかると思われます。
また公明党は、韓日友好を謳い、韓国中国人の優遇と引き換えに、創価学会に入会をさせようとするでしょう。
長期的スパンでは以上のことが予想され、短期的にみれば、
今話題の闇ビジネスにもなっている、ネットストーカーや組織的なストーカー犯罪を拡大させて、大きなマーケットにしようとしていることが一番の問題ではないでしょうか。
最近は、国民的行事になっているカルトたちの組織的嫌がらせ犯罪で数え切れない人たちが嫌な思いをしています。
カルトたちの素性はかなり知られてきたし、このブログでも何度も記事にしていますが、多くの企業は「犯罪者たちの工作活動には十分警戒している」と語っているし、警察は「あれは反社がやっている、ただの迷惑行為です。私達も迷惑しているんですよ。見かけたらこまめに通報してくださいね。」と一刀両断にしていますが、それでも未だ ”２ちゃんねる”遊びをやめない彼らの頭の中はどうなっているのでしょうか。
無理筋で道理に反したものを押し通しても、そのうち破綻するだけだと思うのですが、イノシシみたいな性質の人たちですから、そこまで頭が回らないのだと思います。
ほとんどの方が理解していると思いますが、
カルト、自民党支持者、ブラック企業群などが巨大連合軍を作り、被害者役、加害者役、サクラ役になりきって自作自演をしているのだから、デマを撒き散らすカルト連中にはお遊びをやめていただかないと、いつまでたってもゴタゴタはなくならないと思います。
小学生レベル犯行とはいえ、多くの企業、役所、警察が、政治的権力を濫用されて迷惑行為に加担するよう強要されている以上、宗教テロを社会問題にすることは急務といえないでしょうか。
現役創価学会員から、このようなクレームが出ています。
「創価学会は昔から、仮想敵（公明党の矢野委員長、民主党、社会学者の藤原など）をつくっては、一方的に悪者にして袋叩きにしてきた。プロレスごっこをしないと組織が存続できない、悪しき体質は今も昔も変わっていないと思う」
この手の犯罪（カルトや闇業者の組織的嫌がらせ）は、１０年ほどまえから表面化しはじめ、国会でも話題にされることが増えてきました。
巨大なカルト宗教信者たちが、職場、ご近所、行きつけの店などでターゲットとされた人の悪口を吹聴し、社会的信用を無くすというもので、自民党やブラック企業もこの犯罪を利用しているといわれています。
工作活動や各種調査を請け負ったり、政界に不要な政治家を抹殺するためのスキャンダルづくりを行っている、政治集団創価学会ですが、最近は、警察が（超法規的措置で）介入できない脱法犯罪であることをアピールし、犯罪の普及に励んでいます。
ターゲットにされた被害者は、犯罪から逃れるために引っ越しをしたり、調査会社に身辺調査や盗聴器発見調査を依頼したり、精神を病んで通院することもあるので、犯罪関係者が経営している探偵会社、不動産会社、精神病院にうまく誘導できれば、利益をあげられる、と犯罪者たちは宣伝します。
以上のような混沌とした社会になることを望んでいる人が非常に多いことが、いま一番の問題だと感じます。
日本が、カルト国、共産主義国、独裁国家、朝鮮国家になって喜ぶのは、
・共産党などの共産主義者。 共産主義を布教しやすくなるので、今の社会的風潮を歓迎している。
・縮小の激しい新興宗教業界。社会的混乱に乗じて 新興宗教勢力が盛り返せると期待しています。
・パチンコ、貸金、風俗、などの朝鮮系産業
・日本を売り飛ばすことで私服を肥やす政治家・企業
・日本をコントロールしやすくなって喜ぶアメリカ
・在日朝鮮人
・韓国系新興宗教団体の創価学会と統一教会
・買収された国民
・プロパガンダに洗脳されている情報弱者
暴力革命に肯定的な人は、少なく見積もっても、500万人は下りません。
では今後、日本がどういう方向に向かうのかといえば、極度の衰退と、世界的孤立です。
東京五輪後の景気後退、コロナ拡大、宗教テロのトリプルパンチで、日本は著しい衰退を見せると予想できます。
歴史が証明していますが、憲法、法律、社会のルールをいとも簡単に破ってしまうようないい加減な国は長くはもちません。
やむにやまれずではなく、娯楽感覚で国民を支配しようというろくでもない考えのもと、そういうことをやってしまったのだから、情状酌量の余地はありません。
しかも、入念に計画して実行した”宗教テロ”ではなく、ノリとアドリブでやってしまったのですから、救いようがありません。
何度も書きますが、企業も、警察も、法務省も「日本は非合法な国です」と断言し、「なるべく権力者の迷惑行為でみなさんが迷惑しないように計らいます」と仰り配慮はしていますが、やはり腐れきっていると私は感じます。
これに対して、謝罪しろというわけにもいきません。証拠固めして追い詰めても「私達も被害者です。文句があるなら安倍晋三さんに言ってください」で終わってしまいますから。
つまり、
組織的嫌がらせ犯罪を追求して裁判なりで勝訴しても、「私達（警察、裁判所、企業）も被害者なんです。 あなたはわかっているはずですよ。 文句があるなら政権を訴えたらどうですか。 安倍晋三さんに言ってください。」で終わることが確定しているということです。
さて、この状態で、組織的嫌がらせを無くすにはどうしたらいいでしょうか、というのが、私達の課題です。
幸い、組織的嫌がらせ、集団ストーカー、ガスライティングなどと呼ばれる犯罪の手法や、実行者たちの裏の顔は広く知られてきたので、やり方次第で大きな成果をあげられると私は考えます。
この続きはまた次回にします。
次回、被害者は具体的になにをすべきか、警察をどのように説得したらいいかを例文付きでご説明します。
時間の関係で文章の校正をしていないので、誤字、脱字があるかもしれません。ご了承ください。
○おしらせ
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記事によって、元ネタとなる情報源に併せて、表現方法や文体も変えています。
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