組織的な嫌がらせは、カルト教団を中心に、一部の政治団体、反日、左翼、組合、業者などが行う犯罪です。
最近は、これらから利益を得ている企業、団体、個人が犯罪に荷担したり、犯罪の隠蔽工作をするケースもみられるようになりました。組織的嫌がらせ(いわゆる集団ストーカー)が知名度をあげてきたからでしょう。

今回は、より掘り下げて実態に迫ってみたいと思います。


一見無計画に見えるこの犯罪も、台本を作ってから実行しています。
闇雲に加担者を煽って、被害者を攻撃させているわけではありません。

”完全犯罪もどき”をやるには、すべきことがたくさんあります。
・被害者を悪者に仕立て上げるための環境作り
・被害者を陥れるための筋書き
・警察の摘発を逃れるための根回し
・犯罪の妨害が入らないようにするための準備

何も考えずに犯罪を実行すれば必ず失敗します。
・デマを流しても回りに信用してもらえない
・犯罪の実行途中で被害者に知られる
・加担者の誰かが警察に通報をする
・目撃者に通報される
・犯罪の途中で警察に検挙される

犯罪のノウハウと際限なく使える人員、犯罪が発覚したときに誤魔化してくれる権力を持つ団体でなければ実行は不可能です。
これを全て満たす団体が、某新興宗教団体
ルーマニア国旗であることもあることから、集団ストーカー犯罪の主犯と言われています。この団体はURLストーカー犯罪の前歴が多く、多数の犯罪者を生み出してきたことが一番の原因ではありますが。

どのように犯罪を計画していくのか順を追ってみてみましょう。
第一段階として被害者の人物像に合わせたシナリオを作り、台本に従って被害者を陥れ信用毀損をします。
意図的にトラブルを発生させ、これを一方的に被害者側に非があるように工作し、犯罪者や異常者に仕立て上げます。
筋書き通りに話を進めれば、回りの者に不信感を持たれることなくスムーズに犯罪を遂行できます。台本に描いたとおりの悪い人物像を周囲の者に持たせることもできます。

 

(例1)被害者が短気な人であれば、粗暴な人間ですぐに暴力を振るう癖があると吹聴する。敵を増やしたから反感を買っていると回りの者に納得させる。
(例2)女性問題を起こした人であれば、被害者の周囲に女子児童をうろつかせて冤罪を作る。声を掛ければ「声かけ事案発生」と言って通報をする、携帯電話を持っていれば盗撮だといって騒ぐ。
(例3)逮捕歴のある人なら、防犯活動という名目で、警察が市民に危険人物を監視をさせているというシチュエーションを作る。

このときに「ガスライティング」という工作が多用されますが、URL犯罪の仕組みをまとめた記事がありますので、参照ください。

この犯罪で注意すべき点は二つあります。
組織的な嫌がらせやつきまといは、素人集団(ネットストーカー等)ではなく、大きな組織かプロ(探偵など)の犯行だということ。
日本最大の某探偵会社の社長は、著書でこのように言っています。
「集団ストーカーは数人、数十人でできるものではない。警察の摘発を逃れながら組織的につきまといや嫌がらせはできない」
集団ストーカーは探偵業や非常に大きな組織でなければできないと断定しています。

この犯罪の最大の特徴は、口止めと情報統制をしなければ成り立たない犯罪であるということです。
なぜなら、あらゆる企業、団体、警察に犯罪を荷担させ、嘘で塗り固めて被害者に損益を与える組織犯罪であり、被害者に始終が知られたら一大社会問題に発展してしまうからです。これは私が所持している証拠からも事実であると言い切れます。日本は他国を下に見る資格のない国だと思い知らされました。
犯罪の規模が大きくなってくると、犯罪の仕組みが知られないように、地域社会に言論妨害を強いるようになります。

この犯罪は、会社の中だけで起こることもあれば、地域内だけで起こることもあります。
至る所で不快な思いをさせられている人もいれば、日本全国追い回されている人もいます。
全国規模の犯罪も発生して、日本が法治国家ではないことが証明されてしまった事案も存在します。
規模の違いだけで、本質は同じです。
URLこちらのページを参考にしてください。

 

最近流行りの顔認証カメラ問題ですが、カメラを製造するメーカによって保存しているデータのフォーマットが違うために、あらゆるところで冤罪被害を受けるということはありません。

それにコストや維持管理費の関係で、導入しているところは一部です。

もし、顔認証カメラが”集団ストーカー”の原因だと思うなら、サングラスとマスクとマフラーをして入店してごらんなさい。

結果は変わらないと思いますから。

顔認証カメラが出始める前から、激しい組織的嫌がらせ犯罪はあり、店側の工作であったこともはっきりしています。

 

 

企業側の利益(会社の不正やセクハラを告発したなど)と犯罪を引き受ける側(主にカルト教団)の利害が一致すると、社内、社外で対象者に凄まじい嫌がらせや違法行為を実施することがあります。URLオリンパス事件が有名です。
社員の大部分が異常な行動をする様子は、なかなか言葉では言い表せません。

ではどうやって社員を操っているのかというと、集団ストーカー犯罪の仕組みの一部を社員に告げて、違法行為に荷担させます。権力を悪用した犯罪を行うと社員に告げるのです。ここで社員らは日本には法律が届かない犯罪があることを知ることになります。当然、政治犯罪に巻き込まれたくないから余計なことをする人は出てきません。
これと平行して、「会社とグループ会社と従業員を守る」という名目で、被害者を一方的に悪者にして、関連会社や取引先にも犯罪への理解を求めます。

「モビング」といわれる企業型のストーカー犯罪は、裏でこのようなことが行われています。

あとはねずみ算式に、加担者を増やしていくだけのことであり、難しいところはありません。
話を聞かされた側は、「会社を守るため」「思い知らせてやる」「思いとどまらせる」と信じ込んで、迷惑行為の焚き付け、デマ、被害者の中傷を発信します。
この場合、情報発信者が犯罪者やカルトでないため、聞き手は警戒することなく、あっさりと騙されてしまいます。
多くの場合、警察を含めた多くの組織が犯罪に荷担していたため、犯罪に歯止めが効きません。
交番の中で怯えていた警察官が印象に残っています。
加害組織は情報の拡散をコントロールすることが得意のようで、加担者は砂鉄のように言いなりにされます。

ある程度まで加担者を増やすと、「犯罪が発覚したときに被る各組織の損益」の話を持ち出し、犯罪自体が無かったように誘導します。
ルールや法律に抜けを作り、被害者が不利益を被るよう誘導し、社会を自分達の都合のいいように操る工作が、この犯罪の肝といえましょう。

だいたいのことは被害者ブログや集団ストーカー情報サイトに掲載されています。
URLこちらに計画から実行までのフローがありました。知識として仕入れておきましょう。

1.調査開始
ターゲットの尾行、盗聴、盗撮による個人情報収集活動を実施します。

2.契機
転職・転属・環境変化により、集団ストーカー行為が実施されやすい環境を作り出します。他人に勧められて移転する場合は、その可能性が高いです。

3.準備(準備期間に数か月間を要する場合もあります)
ターゲットの思想・思考等を分析し、加害を開始するきっかけの設定を作ります。そして加害を開始する契機をじっと待ちます。
※企業の人事担当者と家族が内密で実行したことで裁判が起きている事例もあります。
 
4.軽度な仄めかしの開始
トラブルを誘発する目的で、他人から悪意を仄めかされます。
予め首謀者に刷り込まれた近隣住民、会社付近民(ターゲットからは見知らぬ人達)から「この人は悪い人かもしれない」等と言われるケースが多いです。ターゲットに「何もかも筒抜けである」と思わせるのが目的です。これをターゲットに認知できると、5.のシナリオに移行します。

5.モビング(企業内の組織的嫌がらせ)の開始
個人情報ならびに個人情報に準ずるようなことを仄めかされるほか、ターゲットを陥れるための悪口を言われたりします。暴力的発言であることが多いです。その人物を陥れるような事柄を探し出します。
※企業が実行して、裁判が起きている事例もあります。

6.7. 8 .組織的嫌がらせ開始
外出先どこに行っても同様のキーワードを投げかけられるなど、監視していることを示唆するような付きまといが発生します。
外出先どこに行っても同様の監視行為が行われ、監視していることを示唆するような行為が発生します。
外出先どこに行っても同様の嫌がらせ音を発生させ、監視していることを示唆するような行為が発生します。

9.言い訳ストーカー開始
いかなる手段を用いてもターゲットを孤立させ、「尾行、付きまとい」「待ち伏せ」という反社会的行為を覆い隠す目的で、「ターゲットが悪いことを正す」という理由を仕立てあげます。
この際、数千人規模による仄めかしも発生します。集団ストーカー疑似行為(演出による言い訳ストーカー)に切り替えて実行し、後から「わざとやった」「話を作った」「セットした」と言い訳することが多々あります。

10.転職妨害
企業間情報網でターゲットを囲い込み、転職妨害を実施します。(職業選択の自由を妨害する事実上の違憲行為です)

11.「何もなかった」ことにする
ターゲットを大勢で囲い込み、「集団ストーカー犯罪など何もなかった。被害者の妄想である」という状況を作り出します。

ターゲットは誰であれ、集団ストーカー行為は手法として確立・マニュアル化されています。


企業が依頼する場合、会社の不正行為を覆い隠す目的や個人リストラがあります。工場、もしくはそれに近い形態の業種で実施される傾向が多く報告されています。

子供を集団ストーカーの道具として利用するのも、この宗教学会システムの特徴となっています。

 

まず、周囲に対して「本人(ターゲット)には絶対言ってはいけない」等と周知させ、ターゲットを徹底的に孤立化させます。そしてターゲットを24時間365日監視して陥れるのですが、尾行しなければ知りえないようなことを把握したうえで、ターゲットを取り巻く全環境にて、ターゲットがいかにも悪人であるような場を仕立て上げる仕組みです。

そして「ターゲットは叩かないとわからない人物」的な観点でこの工作を第三者に依頼、実施し、これら集団ストーカー手法を利用してターゲット追い詰めて孤立化させます。これら嫌がらせ手法によって、ターゲットがキレたり、怒鳴ったり、近隣に対して苦情を申し出るよう促します。実際に周囲(加害者)は何もしていないという環境をでっち上げ、ターゲット一人のみが騒ぎ立てるような場を作り上げます。そしてターゲットが警察に相談すると、一切捜査はせずに精神病院を紹介されたりします。警察官がその工作に加担する例も見られます。

 

後編に続く

 

今回もいつつかの情報サイトを参考にさせていただきました。

 

○関連記事

 

組織的ストーカー犯罪の全て

 

被害者と加害者の視点

 

集団ストーカー事件簿(集団ストーカー事件のリスト)

 

組織的嫌がらせ犯罪が認知されない理由

 

組織的ストーカー犯罪の概要とプロが教える解決法

 

組織的嫌がらせを受けたときの相談報告先(各機関へのリンク集)

 

組織的ストーカー犯罪の基本的考え方

 

続・組織的ストーカー犯罪の基本的考え方

 

加害組織の狙い

 

嫌がらせビジネスを再考する

 

 

○集団ストーカー情報サイト

 

集団ストーカー.info (外部のページです) 

 

集団ストーカー総合情報発信サイト GSCバスターズ(外部のページです)