これまでのまとめ | 嫌がらせビジネスの全て

嫌がらせビジネスの全て

組織的嫌がらせ犯罪の全てを明らかにします。
犯罪のない社会を目指し、広報係、アドバイザ、他の会の相談役として活動をしています。


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組織的嫌がらせという犯罪に対して誤った認識を持っている方がまだまだいますので、訂正させていただきます。

 

次回の記事「組織的嫌がらせの終焉 後編」でお伝えしますが、集団ストーカーという犯罪は終わりを見せました。
誰が、何のために、なぜ警察が捜査しないのか、マスコミが大きく報道しないのか、すべて明らかにされます。
これを知ったとき、日本は、北朝鮮、中国、韓国、アメリカと何一つ変わることのない国だと確信するに違いありません。

では、これまで書いた記事を軽くまとめてみます。

昔は、不特定多数が個人をつけまわすことなどあり得ないという意見が多数でした。
また被害者が、常時監視する、盗聴盗撮する、すれ違いざまに睨み付ける、犯罪加担者が一様に同じ動作をして恐怖感を与える、面識のない人が個人情報を仄めかす、タイミング良く騒音を出す、家の回りで騒ぐ、怪文書被害などを訴えると、病院をすすめられたりしました。

以上の訴えは、活動家や被害者の街頭演説からまとめたものです。
街頭演説を文書化しましたので、まだご覧になっていない方は目を通してください。
URLhttps://ameblo.jp/sskbusiness/entry-12379837900.html

こちらのページでも、被害症例をリスト化しています。
URLhttp://gscbusters.web.fc2.com/gscb_hp_page02.html

被害に遭われていない皆さんは、このような組織的嫌がらせを見たことありませんか。

 

 

なぜ、「防犯」、「治安の維持」、「本人の人格矯正」、「仕返し」、「悪人の情報の共有」などという名目で、荒唐無稽な理屈を並べたストーカー行為が組織的に行われるのでしょうか。街をあげてつきまといが行われることも珍しくはありません。

こうなる一番の原因は、警察が犯罪を自主的に取り締まらないからです。

もちろん、犯罪を抑止する立場にある人(役所の防犯課、ネットの監視員、人権委員など)も犯罪と知りつつ、見て見ぬふりをします。

 

だんだんと話が大きくなれば、あちこちから不穏な話を聞かされるでしょうし、話の矛盾点もたくさん出てきます。

話が大きくなったときには、この犯罪が権力犯罪だと気づき、誰も何も言えない状態になります。

自称防犯関係者、役所、企業、お店など、あらゆるところから出て来る怪しい話や怪文書(写真等も含め)が流れ、変質的ストーカー行為に荷担している人達を、眺める他ありません。

これは人権侵害はもとより、違法であり、憲法で定められたことを踏みにじる行為です。

会社内や地域内だけで行われることもあれば、日本全国で行われている国家権力犯罪な事案もあります。


口止めをさせされ、次から次へと悪評が湧いて出てきて、怪文書(写真等を含めて)が出回る不思議な犯罪。
ご近所さんに聞いても、同僚に聞いても、警察や公的機関に情報開示請求しても一切所見が出ないにも関わらず、陰では「犯罪者、異常者、危険人物」などと悪評が次々と湧いて出てくるとともに、叩かなければならない的な方向へ誘導して、嫌がらせや心理的圧力を掛けるよう呼びかける、組織的な嫌がらせ犯罪が猛威を振るっています。

悪意の噂や過度なトリミングを施した動画や写真などをふんだん使って標的の社会的信用を落とし、口止めを強要して、絶対に問題を表面化させず、長期に亘り陰湿な嫌がらせを続ける変質者たち。
話が二転三転したり、(被害者を罵る)悪意の情報発信者の挙動が不審なのが、この犯罪の特徴です。

じつは組織的嫌がらせの事件報道も裁判の判例もたくさんあり、とても身近な犯罪だったのです。
集団ストーカーと言われる犯罪の手口を説明した書籍は国内外で販売されています。
被害者や政治活動家たちが口を揃えて非難する、某加害宗教の組織的嫌がらせは最低でも五千件を下ることはなく、国会でも議論されていたのです。被害者は直近十年で、のべ一万人は下らないと試算されています。
某加害宗教と裏社会では常識となっている組織的嫌がらせですが、この犯罪は年々知られてきており、業者が「集団ストーカーの依頼を受けます」をすると宣伝をしていたり、民間コミュニティでも気に入らない人を組織から追い出すために利用されています。

数年前の段階で、弁護士の何割かは”カルト教団による公権力を悪用した嫌がらせ犯罪”を認識しており、一部の役所や古い商店街でも同じ認識をしていました。
最近は急速に嫌がらせ犯罪や集団ストーカー犯罪の認知が進むとともに、被害者の言い分が事実だったと次々と証明されています。

今や、警察、法務局、役所、各自治体の職員、企業や自治会も「公権力を悪用した組織的嫌がらせ」や「極めて広い地域で行われているストーカー的行為を含む組織犯罪」の存在をはっきりと認め、対策もされています。
本来は密かにやるべき犯罪を、今は堂々とやり過ぎるぐらいにやっている事案もあるから、以前、組織的嫌がらせ事案に関わったことのある人達が、諸々察したのでしょう。

 

「集団ストーカーは時間を掛けた殺人行為だ」
→事実です。某紙の記事をご覧下さい。
URL加害宗教の嫌がらせ事件まとめ


「集団ストーカーはテロだ」
「集団ストーカーは国家犯罪だ」
→事実です。

警察組織との対話のなかで「組織的嫌がらせ」や「組織的な暴動および扇動」の存在を認め、「テロや日本の乗っ取りという言葉は間違っていない」と仰り、「ある部署では、組織犯罪に対応しているかもしれない」とのことでした。
警察庁か都道府県警でないとお手上げな事案もあるとも。
もちろん、警察に止まらず、役所、自治体、企業もはっきりと「公権力を悪用した組織的嫌がらせ=集団ストーカー」や「極めて広い地域で行われている国家権力を悪用したストーカー犯罪=被害者がいうところのテロ行為」の存在を認めました。
昔から存在している犯罪が表面化してきらからでしょう。

私は、企業が宗教団体等に犯罪を依頼するところや、公共機関内でのおぞましい工作の始終、街全体で行うストーカー行為、公務員の大暴走などを証明できる段階に来ています。

結局のところ、加害宗教と犯罪を利用している企業・政治家及びその関係者、合わせて数百万人にもなる加害勢力が犯罪の存在を目立たないようにしているに過ぎません。これを示す証拠は、探すと溢れんばかりに出てきます。

日本は表向き法治国家として取り繕っていますが、大きな間違いです。

被害者のいうところの「テロ」を警察や法務局がお膳立て(荷担)をしたり、通報者を脅迫するなどの事案も数えきれないほどあり、日本には過激派が入り込んでいることを痛感させられました。
いま「なぜ通報者を脅迫するのか」、「なぜ検証可能な事象に対してバレバレな嘘をつくのか」と問い合わせをしているところです。
なかには開き直っているところさえあります。「警察が介入するような事案以外、興味ないです。職員が暴力団と繋がっていて、あなたに迷惑かかりますか?」と。
某さんのブログには、集団ストーカーの調査をしていた一般の方が警察に連行されたという記事もありました。(現在は削除されている)
防犯チラシ配りをしていたら脅された、警察を呼ばれたという方も何人かいるようです。


その最たるものが、ミス吉松さんの集団ストーカー被害ではないでしょうか。
30個以上の証拠を提出しても警察は受理待ちの状態で、さらには加害者の依頼で裁判所の執行官が無断で吉松さんの自宅に侵入。しかも後日”お願いだから、この件が無かったことにしてくれないか”と連絡が入った
何とも恐ろしい話です。


こうなる原因は、ストーカー犯罪を教義に盛り込んでいる某新興宗教信者が官僚、警察、検察、裁判官にいるから、法律が正しく機能しなくなるのです。
これは教団が推し進めている「総体革命」という方針で、新興宗教団体信者を日本の要所に配置することで、日本の内部から国をコントロールするというもの。

URL総体革命とは
元創価学会 教学部長 原島嵩[著] 「誰も書かなかった 池田大作創価学会の真実」より


ここまでご覧になれば分かると思いますが、
犯罪者は、あらゆる組織、制度、仕組みを利用して、被害者に危害を加えます。
一部の方のいう、海外の権力組織や日本の防犯パトロール部隊が黒幕という推測がいかに滑稽なものかお分かり頂けたでしょうか。
海外の権力組織は、極東の市民を虐めることに時間を割くことはしません。
防犯パトロールは、メンバーの中に犯罪者がいて悪事を働いているだけ。

 

一度、縁もゆかりもない遠方の都市に出向いて羽を伸ばしてきてください。何度も行くと効果的です。

不審な人が現れたり、怪しい対応をする店員などがいたら、それは個人や業者の仕業ではありません。

バケツリレー方式で対象を監視し、先回りして工作し、被害者に嫌がらせをできる組織はどこでしょうか。
よく考えてください。

 

また、公的機関の方々はこう口を揃えます。

「(この犯罪が一度行われると)いかなる組織も反社会的なことに荷担させられる。自衛をするとともに、あなたが荷担する側に回ることがないようにしてください。」

 

荷担させられた人・組織を批判することに意味がない、そして、誰もが犯罪者の側に回る可能性があるともとれる内容でした。

 

被害者たちから攻撃された、友人が加担者だった、会社ぐるみで攻撃された、犯罪に荷担している公務員がいる..

こういう問題が発生するのは必然なのです。

 

日本では20年も前からオウム真理教の実行犯のような人達が政権運営していた、暴力団にかわる新しい暴力装置が運用されていた、日本人のモラルと知性の低下が著しい。

これらの複合要因によって起こされていた犯罪が、組織的嫌がらせ犯罪であると証明されました。

詳しくは近いうちにご報告したいと思います。

 

 

○集団ストーカー情報サイト (おすすめサイト)

 

Stay Alive

 

集団ストーカー.info

 

GSCバスターズ

 

創価 崩壊の鐘  (創価学会の工作部隊に所属していた方のブログです)

 
 

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