ネコでも分かる集団ストーカー犯罪の裏側 (2018.11.2 加筆修正しました) | 嫌がらせビジネスの全て

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犯罪のない社会を目指し、広報係、アドバイザ、他の会の相談役として活動をしています。


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このような記事をみかけました。

集団ストーカー犯罪周知チラシを報道関係者が受け取り、記事にしたというもの。
URLhttps://www.nikkansports.com/entertainment/column/hdesk/news/201810200000877.html

「集団ストーカー」と聞いて、どのような犯罪かよく分からない方もまだまだいます。
言葉のとおり、集団で個人につきまとい嫌がらせをするという犯罪なのですが、「要人でもないのに、見ず知らずの人が個人につきまとうわけがない」という常識に阻まれ、社会的認知は十分であるとはいえません。

しかしエキサイト社は、集団的嫌がらせ犯罪が社会問題に昇華するであろうことを受けて、URLこの犯罪を取り上げ記事にしてくれました。
日刊スポーツでも、この犯罪のことを予め知っていたからこそネタ振りとして記事にしたのでしょう。

一昔前までは、不特定多数の人間が個人を監視したり、言葉や仕草などで威嚇し、誹謗中傷をすることはあり得ないという風潮があり、もどかしい思いをした方は多かったと思います。
いまはどうでしょうか。少し考えてみてください。

普通であれば、たくさんの人が個人につきまとって嫌がらせをするなんて考えられませんよね。
でも実際には、集団ストーカー犯罪は日本中で起きていて、数年おきに事件報道もされています。
とても身近な犯罪なんです。
 

集団ストーカー被害者の大部分と保守系の人達は、主犯たる加害組織は、某新興宗教団体ルーマニア国旗だと言っています。
URL街宣のスピーチを文章化していますので、一度はご覧になってください。

この新興宗教団体は、批判的記事を書くマスコミ関係者に対して、「これ以上記事を書くなら、命の保障はない」と脅したり、尾行、家宅侵入、自家用車の破壊などURL暴力団のようなことを、組織一丸となってしてきました。
URL「脱会者は自殺に追い込め」と最高幹部らが発言していたことも有名な話です。
この新興宗教団体を批判する記事を書いた記者や、対立関係にあるお寺に対してURLスラップ訴訟を仕掛けたり、ご住職の信用を地に落とすようなURL合成写真を作って機関誌にして配信していました。
また、袂を分かった上級幹部に対して、URL尾行、妨害、誹謗中傷、家族への危害など、組織的、包括的かつ計画的な方法で生活基盤を破壊しようとしたと幹部は記者会見で発表しました。
本件は裁判になりましたが、幹部が勝訴し、更には、幹部が本を出して「○○○会(加害宗教)は、本部にスパイ機器を大量に集積している、集団ストーカーしている」とURL内情をばらしてしまいました。
結果、集団ストーカーという犯罪の存在が一般の方々にも広く知られるようになりました。

 

教団を批判する記者や脱会者だけでなく、加害宗教の信者から恨まれたり、または教団と宗教的・政治的に相反する行動をとったときに、標的にされて加害宗教の信者が一丸となって危害を加えます。これを集団ストーカーと言っても差し支えありません。

この加害宗教団体は1970年代頃からURL何度も大バッシングを受けてきたことURL国会で集中砲火を浴びたこと、この加害宗教団体が政権与党の一部になったこともあり、以前のようなあからさまに尾行する、窓ガラスを割る、放火するという方法ではなく、精神的に恐怖感や圧迫感を与える方法に切り替え、かつ加害者一人一人に法的責任が分散させるやり方に切り替えました。


巨大新興宗教団体という特性を生かして、たくさんの会員に言い逃れのしやすいグレーゾーンな方法でURL少しずつ長期的に危害を加える方法に切り替えたのです。
警察の摘発を逃れることと、訴訟対策、実行犯の罪悪感の軽減が目的です。

 

最近の犯行の手口は、個人情報を知っている様な素振りを見せる、店や警察に虚偽の通報をする、近隣に悪評を流す、ネットに合成写真を貼り付けるなどの方法が主流となっています。

ライブドアの記事からですが、今すぐにでも追放したいけどできないURL会社にとって邪魔な社員(不正告発など)を葬るために、加害宗教団体に危害を依頼した事件が存在し、大きな話題になりました。
暴力団がやっていた仕事を、いまは大きな宗教団体が請け負っていると書かれているのですから、それなりに反響もあったようです。

URLこちらの記事でも説明しましたように、集団ストーカーは宗教団体だけではなく、闇業者、政治活動をする団体、反日思想を持つ団体なども少ないながら行っています。

面白半分で集団ストーカーに積極的に荷担する、ネットストーカー、ネットジャンキー、変質者、人格障害者もいます。

あまり詳しくは書けませんが、ある業界では業界にとって不要な人間を、組織的に追い込んで追放をするという非道なことも行っています。

以上の行為を総称して、世間では俗に「集団ストーカー」と言っています。

この犯罪が社会的に認知されない理由の一番の理由は、次のとおりです。
・まさか宗教団体が暴力や殺人をするわけがない
・まさか政権与党になっている宗教政党と支持母体がストーカーや国家権力濫用をするわけがない
・まさか国の機関が犯罪に荷担するわけがない
・加害宗教の事件報道をみたことがない


ところが、URL加害宗教が起こした事件のデータベースとURL過去の事件報道を見ると、上記の条件を完全に満たしていることが分かります。
URL組織力とお金の力で、情報をコントロールしていたことがお分かり頂けたと思います。

結論として、余りにも非常識な現実を国民が認知していない、そしてそれをいいことに加害宗教が集団ストーカーという暴力を展開し、犯罪を行うことで生まれる利益は一部の企業に入り、この犯罪を警察、役所、人権団体、自民党、野党はこれを甘受しています。
この事実は、誰をもってしても変えることはできません。集団ストーカー事件はマスコミが取り上げ、国会でも追及され、加害宗教の大スキャンダルは新聞で何度も報道されているのですから。

事件の報道と裁判の判決結果のまとめを公開した時点で、集団ストーカー犯罪の存在証明はされたことになります。

 

また最近は、加害宗教の工作や世論の誘導が活発化していて、以下の情報を流す人が増えています。

・「XXX(加害宗教信者)はみないい人ばかりですよ」

・「集団ストーカー被害を訴える人は、XXX(加害宗教)と敵対する宗教や政党のスパイだ」

・「あの記事はガセだ、デマだ」

・「集団ストーカー被害者は統合失調症だ、証拠を出せていない」

とは言いますが、加害宗教の組織犯罪は非常に多く(上記掲載のリンクを参照ください)、上級幹部らが目を疑うような恐ろしい情報を告発するのはなぜでしょうか。

また、「XXX(加害宗教)はURL自前で盗聴器を製造しており、工作部隊が利用するアジトの運営もしていた」と目を疑うようなことも、会長の側近が出した本に書かれています。

わずか3年前にはURL埼玉で集団ストーカー裁判があり、某新興宗教団体ルーマニア国旗の信者が犯行を認めました。

これでも一部の情報に過ぎません。

情報化時代に口止めや犯罪の隠蔽は無理があるのです。

 

一度、加害宗教団体の上級幹部が書かれた著書や自自公政権になる前に書かれた政治家の警告本をお読みになると、集団ストーカーは起こるべくして起きている犯罪だとはっきりと分かると思います。
ヘイトな日本人は諸外国を非難しますが、日本だけが美しい国なんてあり得ないのです。

加害宗教の犯罪を批判している、活動家であった黒田大輔氏の著書から抜粋します。
「彼らが属している宗教団体は、1970(昭和四五)年に「創価学会を斬る」(日新報道)という本を執筆した学者の藤原弘達氏や出版社・販売店等に圧力をかけるという前代未聞の大事件を起こした。藤原氏を説得するために、田中角栄ら大物政治家までが動員された。憲法二一条の表現の自由を脅かす極めて悪質な事件として世間から集中砲火を浴び、創価学会の「会長」であった池田大作は、形式的であったが、会長職を辞して国民へ謝罪し、創価学会と公明党の政教分離を宣言した。これが、いわゆる「言論出版妨害事件」である。」
URLこの事件の裏には、集団ストーカーされて行方不明になった方や営業妨害を受けて倒産した会社もありました。

いまでも、これに似た事案が発生していますし、最近の集団ストーカーのトレンドは「頭数で勝負、偽造技術が高いものが優位」な風潮もつくられています。
偽造・捏造とストーカーが好きな団体には最適な世の中になっております。


私事ではありますが、組織的嫌がらせ事案について各所とお話をすると、もう自分の組織のことなどお構いなしに相手を罵倒する、脅迫する、嘘をつく、不法行為を隠蔽するものが出てきています。ある意味スキャンダルです。
軽く考えているようですが、証拠は一生残りますし、スキャンダルは公文書として記録されます。どうするつもりなのでしょうか。
余裕で嘘を覆すことが出来るから、当方は組織的嫌がらせの質問をしているのであって、組織ぐるみの嘘ごときで撤退するようなら最初から口にはしません(^^)
終わってしまった組織が、ひとつ、またひとつと増えています。

他の被害者さんからたくさんのメールを頂きますが、被害の本質は同じだと感じます。

 

「組織的嫌がらせの終焉 前編」でも書きましたが、警察も一部の企業も組織的嫌がらせ犯罪の存在を把握しており、被害者の協力をしたいと言っておりました。

各所から、引き続き、積極的な通報と情報提供をお願いされています。

どの組織に属している人もそうですが、まともな人は組織的嫌がらせにはうんざりなのです。

被害を受けている方、怪しい情報を見聞きした方、反社会的な行為を行う集団についての情報をお持ちのは積極的に警察への通報をお願いします。通報しにくいと感じる方は、このブログを引き合いに出して構いません。

 

これまでのまとめとして

・集団ストーカーといわれる犯罪は何度も報道されている(確定事実)

・組織的につきまとい嫌がらせをする宗教団体は存在し、社会から激しい非難に晒され、国会でも問題になった(確定事実)

・被害者の多くは、宗教団体からの被害者を訴えている(確定事実)

・被害者の住む街では、いかなる組織(店、役所、学校等々)であっても、犯罪に荷担させられてしまう(公的機関からの情報)

・加害宗教の幹部や政治家は、ある新興宗教団体はスパイ機器を山ほど抱えており、集団ストーカーが常態化していると暴露した。(確定事実)

・以上の事実から、集団ストーカー犯罪の半数以上は某新興宗教団体によるものであると結論されている(推定)

 

私が国民の皆様に強く願うことは、先述のとおり、社会の欠陥はもとより、異常な事象が発生したときには、話は本当なのかどうか検証していただきたいということです。
少し調べれば分かるようなことを調べないから、権力と圧倒的人員を稼働した工作に騙されて犯罪に荷担させられてしまうのです。

イスラム過激派のような新興宗教団体が被害者を装って、他者に攻撃を煽っているところをみると哀れで情けなくなります。

日本には、過激派もどきの宗教団体があり、そんなものが日本の中枢に入り込んでいることを忘れないでいただきたいと思います。
まるで、カルト+変態 VS 被害者+常識人 の綱引きのようにも見えます。

 

携帯電話は誹謗中傷の道具に使われ、政治団体は犯罪を押し通すためのツールになり、宗教は暴力や殺人を正当化するための道具になっている面は否定できません。

産業革命以前のひとたちが今の日本をみたらどう思うだろうか。

こう問題提起をされた方がいて、考えさせられてしまいました。

 

被害者は数千人はいるといわれる国家公認の組織的嫌がらせ犯罪はどこへ向かうのだろうか。

 

 

○関連記事

 

組織的ストーカー犯罪の全て

 

被害者と加害者の視点

 

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組織的嫌がらせ犯罪が認知されない理由

 

組織的ストーカー犯罪の概要とプロが教える解決法

 

組織的嫌がらせを受けたときの相談報告先(各機関へのリンク集)

 

組織的ストーカー犯罪の基本的考え方

 

続・組織的ストーカー犯罪の基本的考え方

 

加害組織の狙い

 

嫌がらせビジネスを再考する

 

 

○集団ストーカー情報サイト (おすすめサイト)

 

Stay Alive

 

集団ストーカー.info

 

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