ヘルスプロモーションとは、ＷＨＯ（世界保健機関）が1986年のオタワ憲章において提唱した新しい健康観に基づく21世紀の健康戦略で、「人々が自らの健康とその決定要因をコントロールし、改善することができるようにするプロセス」と定義されています。「すべての人びとがあらゆる生活舞台－労働・学習・余暇そして愛の場－で健康を享受することのできる公正な社会の創造」を健康づくり戦略の目標としています。（ヘルスプロモーション学会より抜粋）
先般「障害者のヘルスプロモーション事業に関する研修会（9/26-28埼玉県）開催が通知された。
「障害者スポーツは、リハビリではない」・・・というアスリートの言葉の背景には、リハビリテーションを初めとする医学領域で健康問題への関心や身体運動の効果や意義が薄れた時期とも言える。
我が国の障害者スポーツは、福祉や医療から発展してきたが余りにも「スポーツ」に傾注した感が否めない。
また、高齢社会は、障害者数増を意味する。加齢は「疾病」ばかりか「事故」へとの因果関係も強い。
障害者の健康問題は、国の財政を大きく脅かし、「健康日本２１」もその対応施策が大きな狙いである。
障害者の健康問題を論じるには、「障害者の健康」定義も整理しなければならない。
過去に池田は、障害があっても心も行動も前向きで自分の能力を最大限に活かして生きる力を持つ者は健康と言う。
また、健康スケールを「医学的な診断」「体力年齢」「自覚的健康観」という3視点が重要と説く。
40年前には「運動処方」という言葉盛んな時期があった。そのあおりか？35年前自らの「夢」を書くレポート課題は「障害者の運動処方の確立」として書き上げた。
障害者の健康定義、健康尺度（体力の測定診断と評価）に悩んだ時期がある。
リハビリテーションセンターで「体育指導員」を配置している全国の施設を調査したことがある。
健康や体力測定方法の妥当性と信頼性・・・については、施設の独自性が多く、生活機能評価からROMなど「患者」さんを診断・評価法が導入されていたことが示唆された。
「健康問題の対応推進」には
マーケティング手法を社会政策に応用したソーシャルマーケティングが必要と言われる。例えば、マスメディアによる情報提供、企業による商品・サービスの開発と提供、保健医療専門家によるサービスの提供及び働きかけなどである。個人の生活習慣の改善という観点から見ると、生活習慣が変わるためには一般に「知識の受容」「態度の変容」「行動の変容」という三段階を経るといわれている。その順に「マスメディア」「小集団による働きかけ」「一対一のサービス」が効果が高いとされている。