金融関係（銀行、保険）を除き、売上高上位の日本企業について、その会社のホームページやサステナビリティに関するレポートや有価証券報告書を見てきました。
どの会社もほぼ業界では日本のトップあるいはそれに近い存在ですので、サステナビリティに関する取り組みは全て押さえている感じがありました。
世の中で話題になっていることは全て対応しているというイメージです。その一方で、その企業の売りをPRしており、その持続性をPRしているというのが企業自体の持続可能性としています。また、社長やCEOのメッセージもその企業のこれまでの社歴に沿った社是のPRを持続性と関連させているイメージでした。
やはり、日本のトップの企業なので、サステナビリティの意味合いもその企業の内部に留まらず、その企業としての「課題認識」をベースとして考えることも重要ではないかと思います。ごく一部のCEOでは、そういう課題認識を示した方もいらっしゃいました。
必ずしも社長だけでなく、社外取締役でも、新入社員でもいいのですが、彼らの課題認識から、その企業が強みを活かそうとする姿勢をPRして欲しいように思います。そういう課題解決型の柔軟性こそ、不透明な時代には必要ではないでしょうか。社外の専門家や地域の市民の声から、小さく改革する姿勢が企業の持続可能性を感じさせているように見えます。
多くの企業では、自社の取り組みを未来の社会にとって必要なものとしてサステナビリティを強調していますが、社外の知識や活動をより取り込んでいくための情報開示とそれに伴う社外意見の取り込みが一緒に情報開示されているようなスタイルがこれからのサステナビリティ情報開示に求められるように思いました。そういった意味で、CEOなどのトップメッセージや１００年先の未来提案や外部有識者の正直なコメントや社外取締役の厳しいコメントなどには今後も注目していきたいと感じました。