大企業がサステナビリティで開示すべき情報とは、経済、環境、社会というトリプルボトムラインに関する情報というものでしょうが、それだけに留まらず社会全体のサステナビリティに貢献できるのかという見方での情報開示とすれば、日本のSDGsやウェルビーイングの向上に貢献する具体的な情報である方がいいと思います。
そうしないとその企業が社会を幸せにできるかどうか判らないですね。
よって、DX(デジタルトランスフォーメーション)や効率性に関する取り組みの過去実績や将来計画を経済、環境、社会について提示して、市民が選択する材料とし他企業がそれを良い事例として真似をすることができるような情報開示となるようにすればいいと思います。
具体的には、資本効率性からして、従業員一人当たりあるいは保有する土地面積当たりの売上高・純利益、また、社会面や人権保護面からして正規従業員比率や従業員の有給取得率や従業員の男女比などは比較できるようにしたい。
広い土地を保有しているのに活かしきれていない、
役員の報酬や株主への配当はいいが、納税額が少ない、
世の中は男女比が等しいのに、会社の中では男性ばかり、
有給の取得はできていない、残業があるのは当たり前等。
そういう企業は社会の幸せを考慮するのが難しいんじゃないでしょうか。
また、環境面では、過去の自然破壊の数値、過去・現在・将来の化学物質の排出量や内部の異常事態の発生状況等も情報として比較できるといいと思います。もちろん、第三者機関でのチェックもあると良いですね。化学物質の排出リスクをしっかり管理できている企業ってなかなかないというのが現実だと思います。