今、日本では、ジャニーズ事務所、旧統一教会など、旧態然とした組織や企業の崩壊が進んでいます。

 

 これまでも中身は腐っていたが、何とか外見を取り繕ってここまでやってきたが、腐りきった膿が外にあふれ出てきたので、隠しきれないところまできたようです。

 

  新しいビルを建てるには、古いビルを取り壊さなければならないのと同じように、新時代に移行するには、このような腐敗した組織は全て取り壊す必要があります。

 

  古い組織の崩壊劇は、まだ始まったばかりで、これからが本番です。

 

 ジャニーズ事務所

  これまで芸能界で圧倒的な力を持っていたジャニーズ事務所ですが、故ジャニー喜多川氏の性犯罪が公になったことをきっかけに、性被害者への金銭的保証や損害賠償、取引先の契約解除が起き、事務所の崩壊が始まりました。

読売新聞

 

  故ジャニー喜多川氏の性犯罪は、マスコミ業界では誰もが知っていることでしたが、これまでは箝口令が引かれていたので、表沙汰にならなかったわけです。

  さらに、彼は、米CIA情報要員として「日本人の白痴化」を推進してきた人物です。

 

  つまり、3S政策の一つである”Screen”を通して、アイドルに夢中にさせて、若者を中心に人々の意識を「外」に向けされてきました。今でも、ジャニーズの追っかけは結構いますよね。

 

  東山氏を社長とする新体制で出直すとのことですが、東山本人も性加害者側であったという噂もあり、実際には前途多難でしょう。

 

 旧統一教会

  安倍元総理暗殺事件の真の狙いは、旧統一教会と自民党(清和会)との関係を表沙汰にして、清和会と旧統一教会を瓦解させることだったのかもしれません。

 

 この事件を通じて、旧統一協会は、表向きは宗教法人であるが、実際には、KCIA(韓国CIA)として、自民党を裏から操り、また多額のお金を受け取っていたことが表面化しました。

 

 そして、旧統一教会の高額献金や不法行為が明らかになったため、9/6 文部科学省は、旧統一教会に対して解散請求を行いました。

 

 

  が、しかし、表向き、自民党は旧統一教会と手を切るそぶりを見せていますが、旧統一教会関係者の話では、「裁判所は解散を認めないことで話が出来ている」との裏話もあるようです。(山岡氏談)

 

  とはいえ、このような寄生虫のような団体は、いずれ淘汰の対象になるでしょう。

 

 自民党

  9/7秋本衆院議員が、風力発電会社から6000万円の受託収賄容疑で逮捕されました。(yahoo news)

 

  これは氷山の一角で、国会議員という立場を利用して、私腹を肥やしている議員は、他にもまだまだ出てくるでしょう。

 

  また、9/13には自民党の内閣改造が行われますが、麻生副総裁、茂木幹事長は留任で、旧統一教会とズブズブの関係のある萩生田政調会長は、重要ポストで起用することのようです。

  萩生田氏を重要ポストに起用する意向であることを見ても、まだ、旧統一教会と手を切るつもりはない、ことがうかがえます。

 

  また、多くの主要閣僚を留任させる見通しから、国民への増税や外国人への優遇、外国へのバラマキなど、『国民いじめ政策』を継続することには変わりせん。

 

  明らかに国民を無視し、自分たちの利益しか考えない政党は、いずれ崩壊することになります。

 

  岸田総理は、自民党を崩壊させる役割を担っているのかもしれませんね。

 

 東京大学

  モデルナと東京大学は、mRNAの研究と教育分野における協業に向けた基本合意書を締結しました。両者で、mRNAを用いた医薬品の世界での応用拡大、mRNAで生成されるスパイクたんぱく質の安定化などを研究するという。(prime times

(左;東大総長、右;モデルナCEO)

 

  東大の藤井総長は、次のように語っています。

 

  『COVID-19に対するmRNAワクチンをいち早く研究開発し、日本と世界の人々の生命と生活を守ったモデルナとの協力関係構築に向け、基本合意書を締結できたことを大変嬉しく思います。

 

  東大は、世界経済フォーラム(WEF)にも参加しており、mRNAワクチンの裏も表も当然把握しています。

 

  その上で、ワクチンの危険性には目をつむって、悪魔の片棒を担いで研究しようというのですから、東大も地に落ちたというべきです。

 

  また、厚生労働省他の中央官庁にも、東大出身者が数多くいますが、やはり悪魔側に取り込まれている人が少なくありません。

 

  東大という巣窟の中に、多くの腐敗している人材がいますので、このような人たちを取り除かなければ、後は無いと言えます。

 

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   腐敗した組織の例をいくつかあげましたが、この他にもビックモータや東京電力、損保ジャパンなどもあり、これからも不正を隠している組織の名前がどんどん出てくるでしょう。

 

   2023.9.7、アメリカでは、大統領令13848で宣言された国家非常事態が1 年間継続されることになりました。つまり、日本を含め、世界的な『沼の掃除』がまだ続くということです。

 

 

  旧態然とした組織や企業の汚職を横目で見つつ、私たちは、自分のやりたいことに集中するのが良いでしょう。

 

 本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。

 

〇ビワの種加工

  ビワの種を粉末化して、カプセルに入れた健康補助食品。

 

 

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  マグネシウムの補給に。