2023年3月2日のtwitter（現在はX）で、イーロンマスクは、次のような投稿がありました。
『昨年、日本では、出生数の2倍の人が死亡した。人口が急減。世界の他の国々もそれに続く傾向にある。』
昨年、日本の出生数は約７７万人で、死亡者数は約１５８万人なので、確かに出生数の２倍が死亡しており、日本の人口は約８０万人減っています。
約８０万人規模といえば、日本で１５番目の政令指定都市である大阪府堺市の人口に相当します。
つまり、毎年、政令指定都市が１つずつ消滅していくのに等しいといえます。
この加速的な人口減少の原因の１つが「新型コロナワクチン」であることは、疑いようのない事実です。
ちょっと古い情報ですが、接種を推奨していた４７都道府県知事は、ワクチンを接種していたのか、アンケートした結果が公表されていました。（2021年5月調査）
47都道府県知事にアンケート
４７都道府県知事へのワクチン接種可否のアンケートの結果、接種した知事は３人（大分県、和歌山県、福岡県）、それ以外の４４人は非接種でした。（AERA.dot調査）
打っていない理由は、『優先接種の対象ではない』『接種日が来ていない』などでした。
もし、良いモノなら、誰よりも先に率先して打つはずですが。。
静岡県の川勝知事は、『複数の医師からコロナワクチンを接種するとアナフィラキシーショックを起こして確実に死ぬ、と知らされていた』と述べています。（2023年7月31日記事）
知事は大規模摂取会場を設置し、「重篤な副作用」や「死に至る」恐れを知りながら、住民には積極的な接種を奨励していたということです。
これは、「未必の故意（殺意）」と言えないだろうか。「未必の故意（殺意）」とは、確実に死ぬとまではわかっていないが，もし死ぬなら死んでもかまわないと思っている場合のことです。
ワクチン死を続々と認定
2023年7月31日に、厚生労働省 疾病・障害認定審査会が開催されました。
５３件審議した結果、５２件にワクチンと死亡との因果関係が認められ、死亡一時金や医療費などの支給を決定しています。
(画像にリンク)
この表を見ると、やはり高齢者が目立ちますが、２０代、３０代の方も複数人おります。この情報は、厚生労働省HPの公開情報なので、誰でも閲覧できます。
特に2023年に入ってから、ワクチン死の認定件数が急激に増えています。
つまり、ワクチンを推奨している側のほぼ全員が、これらの情報を把握しているわけで、ワクチンの危険性は重々承知しているものと思います。
国産ワクチン承認
厚生労働省は、ワクチン死を続々と認定していながら、新たに国産（第一三共）のｍRNAワクチンを認定しました。
国は、ワクチン信者に対して「国産なので安心」というフレーズで『騙し打ち』するつもりではないでしょうか。
国産であろうが、外国産であろうが、ワクチンと名の付くものは全て危険（毒）とみなすべきです。
暑い日が続く中、屋外でマスクしている人は洗脳が解けていない証拠なので、騙される危険性が極めて高いと言えよう。（シェディング緩和のため屋内でマスクしている人は別です）
政府と自治体（闇の残党）は、自国民を減らして、移民（外国人）を増やす政策を継続しているので、計略に乗せられないようにしましょう。
本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。
〇奇跡の桃（無農薬、２ｋｇ）