中国が経済、軍事両面で急速な発展をしたのは
アメリカが協力したからだ、ということは知られていない
以下、ある書物から引用する

THE NEW WORLD ORDER EXPOSED by Victor Thorn

 

これまでの10年間に、<支配者達>の操る企業とアメリカ政府は、
膨大な金額を中国に投資してきた。
ダウ・ケミカル社は5600万ドルを加工工場に注ぎ込んだ。
AT&Tは全国規模の通信システムを敷設した。

JPモルガン・チェース銀行の例を挙げると、
中国の大亜湾の原子力発電所に2億7000万ドルを投資した。
そこはそのまま今も核兵器の製造に使われている。


あるいは、アメリカン・エキスプレスは
北京の総合庁舎建設用に1億3800万ドルを融資した。 
アトランティック・リッチフィールド社は天然ガス田開発用に1億7000万ドルを用意した。

アメリカは中国がスパイ衛星を改良するのを支援し、
ミサイル誘導システム向上のノウハウを教え、
中国のジェット戦闘機用の先端の航空機データまで提供したのだ。 

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そして、プラザ合意による円高により、日本企業はじめ、多くの国がこぞって中国に進出し、
その発展に寄与することとなる 

これが、真相

つまり、中国の発展を企図し、押しすすめてきたのが
アメリカ、いや、<支配者たち> であるならば、

いわゆる”中国脅威論”の裏側が透けて見える、というものだ

グルってこと

テレビや新聞を見ないようにしていても、
一瞬で得られるNET情報には本当に大事なことは書かれていない
グーグルがAIを使って、不都合な記事を表示させない技術を使用している
記事の削除もまかり通ている
また、逆に意識誘導されることも多い
 

時には、pcやスマホから離れ、検閲の手がまだまだ及んでいない、書物に向かいたい