報知新聞で主題のような記事が出た。執行部からの発表はまだだが、何人かの棋士が追認するようなSNSを出しているので、こういうことになるのでしょう。

 

 昨年のスマホ冤罪事件は、対局規定だけではなく、連盟の意思決定プロセスにも相当な疑義を抱かせるものであって、そちらの対応はどうなっているのだろうか?という点は残ったままである。

 

 ゆっくりとではあるが改善に向けて注力されているのかもよく分からないが、対局規定の次は他の問題にも検討が及ぶのであろうか。

 

 本来、こういう検討の過程自体がある程度公表されるべきではあった。昨年の失敗をどのように反省し、PDCAを回しているのか分かれば、あの件で失われた信頼感の早期回復につながったと思うのである。

 

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