各国首脳の日本訪問が続いている。高市政権の誕生直後にはトランプ米大統領が来日し、ドイツを除くG7首脳も相次い日本を訪れた。G7以外でも、韓国や中央アジア、シンガポール、インドネシアなど多くの国の首脳が来日し、高市首相と首脳会談を開いている。
日経新聞は「G7首脳ら相次ぐ『高市詣で』」と報じているが、この「高市詣で」を可能にしているのが、高市首相の卓越したコミュニケーション能力にほかならない。本ブログでは、これを高市外交の「人たらし力」と呼んでいる。
表の外交だけでなく、水面下でも経済安全保障に基づく複層的な交渉が成果を出していることから、石破前政権の外交に対して抱かれていた不安を、高市外交はどのようにカバーしているのかを、直近の日インドネシア・日仏両首脳会談も含めて検証してみた。
その答えは、今日の国際環境の構造的な変化にある。トランプ政権が「ドンロー主義」と評される自国第一主義を加速させ、同盟国との協調路線を軽視する動きを強めていることから、国際秩序の守護者が秩序の攪乱者になっているとの不安が世界に広がっている。
この動きに拍車をかけたのが、米・イスラエルによるイラン攻撃とホルムズ海峡の事実上の封鎖である。中東のエネルギー供給路が遮断されたことで、石油の大半を中東に依存する日本のみならず、世界経済全体が深刻な打撃を受けている。
また、中国の海洋進出と経済的威圧の常態化が、国試社会では深刻な問題として受け止められ始めている。東シナ海・南シナ海での軍事的エスカレーション、レアアースの輸出規制、邦人拘束問題に加え、台湾有事のリスクも日増しに高まっている。
さらに、ロシアのウクライナ侵略の長期化と、北朝鮮の核・ミサイル開発の進展も背景にある。法の支配に基づく国際秩序そのものが揺らぐ中で、権威主義国家による力による現状変更の試みに対抗する同志国の結束は、かつてないほど不安定なものになっている。
こうした多層的な危機の中で浮上しているのが、強権国にもトランプ米国にも一方的に与しないという日本の存在感である。日本は米国の同盟国でありながら、トランプ政権との関係を良好に保ちつつ、イラン攻撃への全面支持は避けるという立場を堅持している。
そのため、対米関係を損なわずに欧州との橋渡し役を果たせる役割として、特異な立ち位置を確立しつつある。各国首脳が「高市詣で」に訪れるのは、日本が米中両国の間で独自のネットワークを持つ第三の極の結節点として機能し得ると認識しているからに他ならない。
その中でも特筆すべき点が、高市首相が就任以降に交流した相手国とは、中国を除けば全ての国との間で関係が好転・深化していることである。いずれの国とも、個人的信頼関係の構築と実質的な協力枠組みの格上げが同時に進んでいる。
その源泉となるのが、相手の懐に自然に入り込む見事なまでの「人たらし力」である。それを、媚びているとか卑屈とか呼び批判する人もいるが、国益を最大化するために身を粉にしていると見た方が良い。以下、具体的な場面を見ていきたい。
就任からわずか1週間後の2025年10月28日、来日中のトランプ大統領との初会談で、高市首相は満面の笑みで、故・安倍晋三元首相愛用のゴルフ用パターを贈呈した。この一手は絶妙である。これは、単なるプロトコルを超えた情緒的なメッセージとなっている。
安倍パターに加え、両首脳は「JAPAN IS BACK」のスローガン入り野球帽に、それぞれにサインした。これはかつて安倍首相が米議会演説で使ったフレーズであり、安倍外交の継承を象徴的に内外へアピールする演出になっている。
トランプ好みのパフォーマンス外交を的確に理解し、相手が最も喜ぶ「見せ場」を用意できる高市首相のセンスが、ここに凝縮されている。横須賀基地の「ジョージ・ワシントン」艦上では、USAコールに応えて拳を突き上げ、飛び跳ねるように米兵たちの歓声に応えた。
トランプ大統領が、「この女性は勝者だ。だからすぐに親しい友人になった」と語ったのは、まさにこの瞬間である。日本の歴代首相で、ここまで身体表現を用いて米軍将兵との一体感を演出した人物はいない。これは、米国人なら違和感なく受け止められる姿でもある。
高市首相はトランプとの間で、早期にファーストネームで呼び合う関係を構築した。トランプ大統領が電話会談で「極めて親しい友人であり、いつでも電話をしてきてほしい」と述べたことは、外務省も公式に確認している。
3月のワシントン訪問では、桜の苗木を贈った。1912年にワシントンへ約3000本の桜が贈られた日米友好の歴史を想起させるこの計らいは、SNS上でも大きな反響を呼び、「トランプさんのあの笑顔初めて見た」との声が広がった。
首脳会談後の夕食会では、スピーチで会場を何度も爆笑に包んだ。「ご子息のバロンさんはイケメンに成長した。間違いなく両親に似た」といった相手の家族への気配りとウィットを織り交ぜた話術は、トランプ大統領の心をつかむ上で極めて効果的だったと言える。
ホルムズ海峡への艦船派遣要求という最大の難題には、「世界中に平和と繁栄をもたらせるのはドナルドだけだ」と持ち上げつつ、「法律の範囲でできることはしっかりやる」と応じた。直接の派遣を約束せず、トランプに恥をかかせない表現は直前まで練り上げている。
その結果、トランプ大統領は「日本は前向きに取り組もうとしている。NATOとは違う」と評価した。NYTは「ほぼ無傷で乗り切った」、ブルームバーグは「国際舞台における機敏さを存分に示した」と高市首相の対応を高く評価している。
韓国・慶州での日韓首脳会談では、左派政権の李在明大統領を相手に見事にタカ派色を封印し、未来志向で安定的な関係発展で一致した。保守強硬派とのレッテルに縛られない柔軟さは、相手に合わせてトーンを変えられるコミュニケーション能力の高さの証である。
さらに、高市首相の地元・奈良での首脳会談では、APECで李大統領が「ドラムをたたくのが夢」と語ったことを受けて、高市首相はサプライズでドラムセットを用意し、ともにドラムを叩いた。李大統領は「長年の夢だったドラム演奏ができてうれしい」と笑顔で喜んだ。
マレーシアでのASEAN関連首脳会議では、日本初の女性首相としての国際的注目度を最大限に活用し、各国首脳との関係構築に努めた。「世界の真ん中で咲き誇る日本外交」というキャッチフレーズは、マルチの場で日本の存在感を押し出す明確なブランディングである。
G20ヨハネスブルグ・サミットでは、初対面したイタリアのメローニ首相と、熱烈にハグを交わしている。ともに男性中心の政治の世界でガラスの天井を破り、自国初の女性首相となった二人の波長は、スタート時から驚くほどかみ合っていたと言える。
その後、メローニ首相の来日に合わせた日伊首脳会談では、前日がメローニ首相の誕生日であったことを踏まえ、高市首相はワーキングランチにサプライズでイタリア国旗と同じ三色のろうそくを立てたケーキを用意し、イタリア語でハッピーバースデーを歌った。
メローニ首相が自ら「誕生日を日本で過ごしたい」と希望して来日したこともあり、両首脳の個人的信頼関係が深まっていることを象徴する場面ともなった。2人はお互いに「ジョルジャ」「サナエ」とファーストネームで呼び合う関係になったことを明かしている。
インド・豪州歴訪の最終地として来日したカナダのカーニー首相との首脳会談では、共同記者発表でカーニー首相が日本語で「雨降って地固まる」と述べたことが注目を集めた。トランプ政権下で米加関係が軋みを見せる中で、日加連携の意義を強調した。
注目すべきは、会談に先立ち日本外務省がSNSで公開した「りくりゅう」ペアによるカナダ紹介動画である。カナダを練習拠点とする日本人スケーターを起用して、両国の人的絆をアピールするこの演出は、ソフトパワーを活用する高市外交のスタイルを象徴している。
高市外交の「人たらし力」は、華やかな首脳外交の舞台だけに発揮されているわけではない。中国によるレアアース規制やイランによるホルムズ海峡封鎖という、日本の経済安全保障を根幹から脅かす危機に対しても、水面下で異例のスピードで布石を打っている。
レアアース調達の多角化では、首脳会談の裏で着々と具体的な枠組みが構築されてきた。日伊首脳会談では重要鉱物サプライチェーンの強靭化で合意し、日加首脳会談では経済安全保障対話を新設し、バッテリーサプライチェーンや重要鉱物の確保を協議の柱に据えた。
日米首脳会談では、南鳥島周辺海域のレアアース泥を含む海洋鉱物資源開発に関する協力文書を締結し、米国との共同開発の道筋をつけた。日インドネシア首脳会談では重要鉱物に関する協力覚書に署名し、日仏首脳会談ではレアアースの共同開発ロードマップに署名した。
昨年12月に、高市首相はカザフスタンのトカエフ大統領と会談し、戦略的パートナーシップを推進する共同声明に署名している。さらに中央アジア5カ国の大統領全員を東京に集め、中央アジア＋日本対話（CAJAD）として、史上初の首脳会合を開催した。
中央アジア5カ国は、中露に近接する地政学上の要衝であると同時に、豊富なエネルギー資源と重要鉱物を産出している。日本が初の首脳会合を東京で開催したことは、中央アジアにとっても日本が第三の選択肢になるということが明らかとなり、日本の存在感を鮮明にした。
会合では、中国のレアアース輸出規制を念頭に、重要鉱物のサプライチェーン強靭化に向けた協力を共同宣言に盛り込んだ。さらにロシアを迂回してカスピ海経由で中央アジアと欧州を結ぶ「カスピ海ルート」の整備支援、AI技術の協力枠組み新設でも合意した。
トカエフ大統領が「信頼できるアジアのパートナーとして日本との関係を重んじている」と述べたのは、日本が中央アジアに対して中露のような圧力型ではなく、インフラ支援・技術協力・人材育成を軸とした「対等で互恵的な」関係を提示できているからにほかならない。
わずか3カ月の間に、米・加・仏・伊・インドネシア、カザフスタンなどとの間で、レアアース・重要鉱物に関する具体的協力枠組みが成立した意味は大きい。さらに国内では、探査船ちきゅうが、南鳥島沖の水深約6000メートルからレアアース泥の引き揚げに成功した。
民間レベルでも、双日と豪州ライナス社によるジスプロシウムなどの重希土類の日本向け供給が2025年に開始され、岩谷産業とJOGMECが仏カレマグ社の精錬事業に共同出資するなど、調達先の多角化が官民一体で進んでいる。
これらの動きは、高市首相が施政方針演説で「南鳥島周辺海域の海底のレアアース資源の活用に向け、取組を急ぐ」と明言したことと軌を一にしており、首脳外交での合意形成と国内の産業政策が連動する形で進められている。
ホルムズ海峡封鎖への対応でも、表に出る「言葉」の背後で実質的な手が打たれている。日米首脳会談では、米国産エネルギーの生産拡大に日米で取り組むことを確認し、米国産原油を日本で備蓄する共同事業の実現を提案した。
日伊首脳会談では、イタリアの大手エネルギー企業ENIとの間で有事の際のLNG優先供給で合意し、日仏首脳会談では、核融合発電・次世代原子炉の技術協力を確認した。インドネシアやカナダとも様々な協議が進展している。
つまり、高市政権は中東エネルギー依存の脆弱性を、米国産原油備蓄、イタリアとのLNG融通、カナダからのLNG新規供給、インドネシアとのサプライチェーン強靭化、フランスとの次世代原子力協力という5つの異なるルートで同時に手当てしているということになる。
これだけのエネルギー安全保障の多角化を、就任半年の間に首脳レベルで合意にまで持ち込んだ政権は過去にない。首脳間の個人的信頼関係が、通常なら何年もかかる合意形成を数カ月単位で実現させた。まさに人たらし外交の本領発揮である。国益を最大化している。
石破茂前首相の外交も、決して無能であったわけではない。大阪・関西万博を契機に20人以上の各国要人と首脳会談を重ね、相手国の歴史に精通する話に感銘を受けたと各国大使館からも高い評価を受けていた。
しかし、石破前首相はAPEC出席時、他国首脳の握手に座ったまま応じるなどの振る舞いがSNSで「炎上」したことは記憶に新しい。トランプとの会談時の硬い表情も「全く知らない」というトランプのコメントと合わせて、個人的関係構築の失敗を印象づけた。
高市首相は対照的に、ハグ、ファーストネーム、拳突き上げ、ユーモアスピーチと、非言語コミュニケーションの引き出しが格段に多い。ある週刊誌は「絶妙なボディタッチと距離感」「あまりに石破前首相と違いすぎる」と評している。
トランプ大統領はパフォーマンス外交を好む。象徴的行事の演出、個人的称賛、勝者への尊敬、こうしたトランプ大統領の特性を的確に把握し、相手が最も反応しやすい形でメッセージを届ける高市首相の手腕は、石破政権が苦労した対米関係を劇的に好転させた。
3月31日には、インドネシアのプラボウォ大統領と首脳会談が行なわれた。昨年10月のAPEC首脳会議で、高市首相が隣席のプラボウォ大統領に対し、キャスター付きの椅子に座ったままスルスルと滑るように接近し、フレンドリーに話しかけた姿は記憶に新しい。
両手を合わせて礼儀正しく挨拶するプラボウォ大統領と、あっという間に資料を見ながら親しげに話し込む高市首相、この映像は韓国メディアのカメラに捉えられて、SNSで瞬く間に拡散され、国内外で大反響を呼んだ。
注目すべきは、あの場で2人が何を話していたかである。プラボウォ大統領が2024年10月の就任時から最大の看板政策として掲げていたのが、全国の就学児童・生徒約8300万人を対象とする無償学校給食プログラムである。
昨年から段階的に開始されたこのプログラムは、インドネシアが深刻な課題として抱える子どもの栄養不良の改善と、地方経済の活性化を狙う壮大な国家事業である。しかし、2029年の本格導入に向け様々な課題が山積していることを、高市首相は事前に知っていた。
日本はこの分野で先輩である。日本の学校給食制度は、単なる食事の提供にとどまらず、食育としても世界的に注目されている。日本の学校給食が培ってきた知見は、まさにインドネシアが必要としているものであることから、2人の間ではこの話題が交わされた。
大統領にとって最も熱意を持つ政策テーマに、相手の方から自然に切り込んでくることほど効果的なアプローチはない。プラボウォ大統領が資料を見ながら熱心に聞き入っていたのは、日本の食育モデルに関心を持ったからに他ならない。
あの「椅子コロコロ外交」は単なるパフォーマンスではなく、相手国の最重要政策を事前にリサーチした上での戦略的なアプローチであり、その場で生まれた個人的な親近感が、半年後の本格的な首脳会談につながっていると言っても過言ではない。
プラボウォ大統領の初の公式訪日を迎賓館で迎えた高市首相は、LNG供給網の強靭化や重要鉱物に関する協力覚書の署名、OSAを通じた海洋安保協力の拡大、AI人材育成、防災分野での協力、さらには南シナ海情勢や北朝鮮問題に至るまで多層的な議題を詰め込んだ。
注目すべきは、高市首相の共同記者発表での言い回しである。「インド洋と太平洋が交わる要衝に位置するインドネシアとの連携は、FOIPの実現にとって極めて重要」とし、「地域を強く、豊かにするための協力関係を確認できた」と語った。
これは高市首相が「日本列島を強く豊かに」で繰り返し使うキャッチフレーズであり、国内向けスローガンを外交文脈にも自然に溶け込ませるというブランディングの巧みさが光る。そして、APECでの「食育トーク」が実を結んだ形での協力も正式に確認された。
プラボウォ大統領の無償学校給食プログラムは、食事の提供から食育を含む総合的な教育プログラムへと発展する流れとなった。プラボウォ大統領が「首相を近くインドネシアに招待したい」と述べたのは、実利と人間関係の両面で手応えを感じたからに他ならない。
昨日の日仏首脳会談は、テラスからの桜鑑賞でマクロン大統領夫妻との親交を深めるところから始まった。日本の「春の風物詩」を外交の導入に使う演出力は、ワシントンでの桜の苗木贈呈と一貫したブランディングである。
共同記者発表では、マクロン大統領をエマニュエルとファーストネームで呼び、「国際情勢が厳しいからこそ、日仏両国首脳が親交を深めて連携を強固なものにする意義がある」と述べた。この一言に高市外交の本質が凝縮されている。
両国間では、核融合発電・次世代原子炉の技術協力、レアアースの共同開発ロードマップへの署名、軍民両用AI技術協力のための次官級対話創設、外務・防衛閣僚会合の開催と日仏防衛ロードマップに合意し、宇宙ごみ除去やロケット打ち上げの共同事業もMOUを締結した。
そして何よりチャーミングだったのは、共同記者発表を終えた直後の一幕である。握手を交わした両首脳が互いに向き合い、「かめはめ波～！」と声を上げながら、ドラゴンボールの必殺技ポーズを送り合った姿がカメラに映し出された。
この日本のポップカルチャーを外交の「共通言語」として活用する演出は、計算され尽くしたものであると同時に、両首脳の間に生まれた人間的な親しみを象徴する場面となった。迎賓館という格式高い舞台でのこの光景は、従来の日本外交の常識を覆すものでもある。
この会談が特に重要なのは、G7議長国フランスがトランプ政権から「イラン攻撃に非協力的」と名指しで批判されている中で行われた点である。マクロン大統領は「ホルムズ海峡の作戦に参加することは決してない」と明言しており、米仏間には明確な緊張がある。
そのフランスを東京に迎え、中東情勢での意思疎通を確認しつつ、エネルギー安保やインド太平洋での実質的な協力を進展させたことは、日本が米欧間の「橋渡し役」としての機能を果たせる立場にあることを示している。
外務省幹部が「来日してもらうこと自体で結束を示せる」と述べたのは、控えめな表現だ。迎賓館で主要国の首脳を次々と迎えるこの「おもてなし外交」は、高市首相のコミュニケーション能力とホスピタリティが最大限に発揮される舞台そのものとなっている。
高市外交の「人たらし力」は、単なる「愛嬌」や「お世辞」の類ではない。相手国の文化と首脳の個性を徹底的にリサーチし、最適な「見せ場」を設計し、非言語を含むあらゆるチャネルで信頼関係を構築する周到に計算された戦略的コミュニケーションである。
安倍外交の遺産を意識的に継承し、日本初の女性首相という唯一無二のポジションを武器に、国際社会での日本の発言力を高めている。中国を除くほぼ全ての交流相手国との関係を好転させ、歴代政権に例のないスピードで成果を積み上げている。
国際環境の厳しさが増す中で、外交に求められるのは政策の正しさだけではない。高市首相は、その全て場面で新たなダイナミズムを生み出している。世界の真ん中で咲き誇る日本外交は、掛け声ではなく現実になりつつある。関西のおばちゃん、侮りがたしである。
