| ＮＹダウ | 39,069 | ＋456.87 | （ ＋1.18% ） |
| S&P500 | 5,087 | ＋105.23 | （ ＋2.11% ） |
| NASDAQ | 16,041 | ＋460.75 | （ ＋2.96% ） |
| Microsoft | 買 | (10株) | ＋9.47㌦ | ＋2.35 % | ＋94.7㌦ | （ ＋1,440㌦ ） |
| Samsara | 買 | (100株) | ＋1.12 | ＋3.55 % | ＋112 | （ ＋815 ） |
清算
| Twilio | 買 | (50株／56.35㌦) | ＋0.1㌦ | ＋5㌦ | （ －28㌦ ） |
| '24. 2. 22 収支 | ＋211.7㌦ （ ＋2,227㌦ ） | |||
| '24. 2月間収支 | －429.3㌦ | ／ | 7勝 8敗 | 勝率 46.6 ％ |
| 2024 年間収支 | －688.9㌦ | ／ | 17勝 19敗 | 勝率 47.2 ％ |
22日のNY株式市場は大幅上昇。エヌビディアが示した強気見通しが人工知能（AI）熱狂に再び火を付けた。米経済が力強さを維持していることも経済統計で示された。
エヌビディアの決算を警戒して、前日までハイテク株には利益確定や持ち高調整の売りが出ていたが、決算を受けてハイテク全般を買い直す動きが強まった。
1日の上昇率として、ダウは昨年12月以来、ナスダック総合は昨年2月以来、S&P500は昨年1月以来の大幅な伸びを記録。
ダウとS&P500は過去最高値を更新。ダウは初めて3万9000ﾄﾞﾙ台に乗せて終え、米国と欧州、日本で株式相場は過去最高値更新となった。先進国と新興国の両方をカバーするMSCI世界指数も過去最高を更新した。
エヌビディアは16.40％の大幅高。前日発表の決算や見通しが市場の想定以上に強く、AI関連投資の勢いや広がりを示したと受け止められ、AI関連銘柄の業績成長期待が改めて高まった。
エヌビディアは昨年だけで株価が3.4倍。今年年初来の上昇率は58.6％に達した。時価総額はこの日、2770億ﾄﾞﾙ（約41兆7000億円）拡大し、1日の増加額としてはメタ・プラットフォームズが記録した1970億ﾄﾞﾙを上回り、米史上最大を記録した。
フアンCEOはアナリストとのオンライン会見で、最新のエヌビディア製品に対する需要は今年いっぱい供給を上回り続けると予想し、供給は拡大しているが、需要減速の兆しはないと発言。「生成AIによって全く新しい投資サイクルが幕を開けた。今後5年で世界のデータセンターのインストールベースは倍増するだろう。年間数千億ﾄﾞﾙの市場機会を意味する」と語り、業績の数字に加え、CEOの楽観的なトーンは、旺盛な需要が続くという信頼を再確認するものとなった。
AI関連銘柄はエヌビディアの上昇に追随。エヌビディアと競合するアドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）は10.69％高、ブロードコムも6.31％上昇し、ともに上場来高値を更新。
AIへのエクスポージャーを求める投資家に人気のスーパー・マイクロ・コンピューターは32.87％急騰、半導体設計大手アーム・ホールディングスは4.17％上昇。
フィラデルフィア半導体指数(SOX)は4.97％高と、昨年10月以来の上昇を記録し、最高値更新となった。
その他、バイオ医薬品会社モデルナは13.53％急伸。2023年第4四半期は予想に反し黒字を確保した。
米製造業と住宅、労働市場に関する各統計も堅調な数字となり、株式相場を押し上げた。
S&Pグローバルが発表した製造業購買担当者指数（PMI）速報値は前月50.7から51.5に上昇。市場予想50.5を上回り、2022年9月以来の高水準となった。受注の伸びが力強さを増し、製造業者が長期の低迷から脱しつつあることが示唆された。
受注の指数は22年5月以来の高水準に上昇。生産は拡大ペースがここ10ヵ月で最大。今後の生産見通しを示す指数はやや低下したものの、なお22年4月以来の高水準付近にある。
サービス業と製造業の雇用の伸びは、前月からほぼ変わらず。サービス業では、コストへの懸念から採用にやや慎重な姿勢が示された。
1月の米中古住宅販売件数（季節調整済み）は前月388万戸から3.1％増の年率換算400万戸と市場予想396万戸を上回った。住宅ローン金利の低下が追い風となり、ほぼ1年ぶりの大幅増加となった。
販売件数は昨年8月以来の高水準だが、新型コロナウイルス禍までの数年に見られた水準をなお大きく下回る。
2024年中の利下げ観測から、住宅ローン金利は数カ月前から低下が続き、年初は７％を割り込んだ。しかし当局者らは借り入れコスト引き下げを急いでいないと繰り返し示唆しており、同金利はここ数週間に上昇している。
中古住宅販売は昨年通年でほぼ30年ぶりの低水準を記録したが、統計発表元である全米不動産業者協会（NAR）は金利の低下を見込んで、販売が今年は回復すると予想している。
NARのチーフエコノミストは「住宅販売件数は数年前の水準をまだ大きく下回っているが、1月の伸びは需給増加の始まりを示している」と指摘した。
新規失業保険申請件数（2月17日終了週）は前週比1万2000件減少の20万1000件と1ヵ月ぶりの低水準となり、市場予想21万7000件を下回る強い結果となった。継続受給者数（2月10日終了週）も前週比2万7000人減少し、186万2000人と同じく1ヵ月ぶりの低水準となった。
大手企業の間で人員削減が増えているにもかかわらず、労働市場は引き続き堅調であることが示唆された。
フィラデルフィア連銀のハーカー総裁は22日、年内の利下げは適切である可能性が高いとしながらも、早過ぎる金融緩和のリスクを強調。借り入れコストの尚早な引き下げがインフレ状況の改善を後退させる可能性があるとし、物価上昇率の低下傾向を確認するため、今後発表されるデータを注視していくと述べた。
「年内に利下げを実施する可能性があると考えている。しかし、今すぐ早急にそれを求める向きには注意を促したい。正しく実施する時間があるし、そうしなければならない」と語り、「一言で言えば、最大の経済リスクは早過ぎる利下げだ。インフレを再燃させ、過去２年の努力が眼前で水泡に帰すようなことがあってはならない」と続けた。