コロナ陰謀説の続きを語りたい。
陰謀＝Conspiracy（コンスピラシー）というのは、人間やその組織の人為的な目論みであり、神（自然）の摂理は陰謀とは言えない。
巷ではコロナ陰謀説（Corona Conspiracy）というようなものが、相変わらず囁かれているが、ウイルスそのものの起因が何であるか？はともかくとして、今回のコロナパンデミックによって世界は変化し、その結果、政治的や経済的に得をする人もいれば損をするひともいるだろうとは事実だ。
この新型コロナウィルス自体が人為的に作り出されたものなのかどうかは、今となってはわからないし、それが中国政府とWHOが結託して作り出されたものだとかばらまかれたものであるとかは、もはやそうだとしても証明することは難しい。
発生起源が人為的なものだとすれば、陰謀のレベルを超えて神の冒涜とも言えるが、「中国が5G技術の普及により世界のデータを手中に収め支配しようとしている」とか、「WHOやジョブズが全人類にワクチンのを打たせようとしている」とかいうのが最もわかりやすい陰謀説だ。
しかし、実際の陰謀というものはもっとわかりにくく見えにくいものであるはずなので、そんな簡単な話では無いと思うし、その為にウィルスを開発してばらまいたというのはあまりにも短絡的なものの見方のような気がする。
発生起因が自然発生だとしても、その後の各国の「ウイルス感染拡大防止」対応は人為的なものであり、医学的な対処も人為的なものである。
今回、世界が変わるとすれば、その人為的対処の方法や方向性によって結果は変わってくるだろう。
そしてそれは人為的にある程度操作しうるものだと思われる。
つまり、新型コロナウイルス（COVID19）というものが、人間のライフスタイルの変化や経済活動に及ぼす影響の部分だけを切り取ってみることで、陰謀というものがあるとすればその実体が見えやすくなるのではないかと推測する。
今回のコロナパンデミックが、人類の存亡を脅かすほどのものではないにしても、人類の今後の生き方になにがしかの影響を与え、結果として余儀なくされるライフスタイルの変革により世界を変えてしまう可能性は十分にある。
既に、自分たちは気付かないうちにメディアによって洗脳されて我々の日常は変化を余儀なくされている。
そのことを分析するために、まずは今の時点で確認できているある種の事実や結果をまとめてみたい。
１）ウイルス感染は怖えということが認識された
毎年インフルエンザというウイルスが猛威を振るい、たくさんの人がその原因で無くなっているにも関わらず、近年我々はウイルス感染という脅威を身近に感じたことは無かった。
新しく発生、もしくは変異した人類に害のあるウイルスの感染の感染拡大は、いつでも起こり得たものが今起こって、今後も起こりうる。
そして、今回の世界的コロナパンデミックは、人類が常に直面しているウイルス感染の驚異や危機というものを我々にあらためて認識させる結果となった。
２）人類と感染症との戦いに終わりは見えない
今回の新型コロナはウイルスであり、感染症というくくりの中には病原体としてウイルスだけではなく、細菌や寄生虫、真菌（カビ）といったものもあり、それらが体内に入り発病するものを感染症と言うらしい。
目に見えないウイルスや細菌との人類の生き残りをかけた戦いというのは結構大変で終わりが見えないず、人類が対抗できる術は限られている。
歴史的に見ても、人類が唯一根絶した感染症は天然痘だけらしい。
かつては抗生物質やDDTによって撲滅近くまで行ったにもかかわらず、近年になって抵抗力を身につけて再興している結核菌やマラリアなど再興感染症と呼ばれるものもあり、感染症との戦いに終わりは見えない。
自分が直接脅威にさらされる（さらされていると洗脳される）までは、こういった感染症が脅威であり、原因となるウイルスや細菌の根絶は難しいということを考える事もなかったのは事実だ。
3）感染症の対策方針は医学的には明確であるはずなのに思ったように進まない
社会が複雑化しているのと、拡大した人口に対して感染症対策の世界的な対策ルールも無く、医療インフラも整っていないというのが原因だと考えられるが、国単位のコロナ対策は対応レベルもまちまちだし、あまり合理的に効率よく進んでいるようには思えない。
基本的には地域や国単位で封鎖、検疫、隔離を如何に迅速に効率よくしかも強制的に行えるかが感染拡大を防ぐにはもっとも優先されるべき対策であり、それに次いでワクチンや治療薬の早期開発という恒久的な対策が取られるべきなのだろう。
国が強制的にそれを推進できた中国は、発生国であるにもかかわらず、今やコロナに関して「世界で最も安全な国」となっているが、その安全な国に安全ではない国から行くことは容易でないという皮肉な状況。
国が法律に則って強制力のある感染拡大防止策を打たなかった場合においても、それぞれ個人が自分の安全を守るためには、ソーシャルディスタンスと呼ばれる人と人との距離をなるべく取るように心がけることで相当感染の拡大は防ぐことができるが、人間の群衆本能に反する対策なので簡単そうで難しい。
4）感染拡大を防ぐには国による強制的な管理が有効
国が封鎖、検疫、隔離といった強制的防疫体制をとる為には、国民の自由制限し、プライバシーも侵害しなければならないため、有権者の投票によって民主的に運営される自由民主主義政治体制では対応がとりずらい。
トップダウンで強制的に防疫体制をとることが可能な中国のような社会主義国家や、国民に対して政府の防疫方針に従わせる強制力のある法律を持った国が圧倒的にウイルス感染拡大鎮圧に対して有利であることが証明された。
5）価値観の転覆による精神的なダメージはコロナ感染そのものよりも怖い？
異なる政治体制や、宗教や思想、その国や地域に歴史的に根付いた生活習慣や漠然としたモラルというものに従い、もしくは縛られて我々は生きてきたが、目に見えないウイルスというようなものの脅威に対抗して生物として生き残るためには、そういった壁を取り払った世界人類規模の協調が必要とされる。
今まで信じてきた固有の価値観が崩壊することによって我々が人間として精神的に受けるダメージはウイルス感染による直接的なダメージを遙かに超えて大きいのかもしれない。
6）脅威として認識されたから新型コロナは問題になった
インフルエンザよりも致死率が低いとも思われる新型コロナウイルスを我々が脅威として認識することになったのは、それが発生原因のはっきりしない未知の新型ウイルエスであり、致死率が低いため感染拡大力が高く、決定的な対策となり得るワクチンや治療薬も存在しないからだと思われるが、克服されていない感染症が山ほどある中でこれほどこのウイルスを脅威に感じるのはメディアの過剰報道による過剰認知という部分も否めない。
致死率や総死亡数だけを見れば他に恐るるべき未解決の脅威は、癌もインフルエンザも自殺もあり、コロナによる死者数は数字的にはそれらと比較して大きいとは今のところまだ言えない。
たとえ新型コロナウイルスの致死率が極めて低いものであったとしても、それが新たな人類にとっての脅威であるということには変わりないと思われる。
それは、我々がそれを新型コロナウイルスという新しいウイルスをと認知してしまったからに他ならない。
もし仮に、中国の武漢で発生した新しいウイルスというものを認識できず、最初からインフルエンザの一種だと考えられていたならば、事態はどうなっていただろう？
おそらく、より多くのひとが世界で亡くなっていたに違いないが、そのことを我々は脅威として認識できなかったかもしれない。
脅威として認識されないものは脅威ではなく、インフルエンザのように毎年変異しながら猛威を振い、沢山のひとが亡くなっているにも関わらず脅威としては認識されていないのは謎。
最も人が死ぬ癌という病気も、いまや当たり前のようになっており、感染症ではないがその死亡率を考えると本来は毎日死亡者数が報道されるべき脅威だろう。
7）ウイルス感染拡大を防ぐために世界経済が受けるダメージは計り知れない
いずれにせよ、認識された新型コロナウイルスの脅威とその感染拡大を防ぐための人類の努力や行動は、人間の物理的な移動と集合を著しく制限することとなり、それによって人の移動と集合という一般行動やその本能的衝動によって成り立っていたビジネスに多大なダメージを与えることとなった。
国が強制的にその活動を制限するしないに関わらず、そのことが企業の経済活動に与えているダメージは計り知れない。
そして、その経済的な損失を誰が補填するべきなのか？ということが問題となり、結果として国がお金をばらまいて損失補填をするような流れとなっている。
その結果、各国の財政政策はガタガタになり、自国通貨の信用性や価値を失墜させかねない事態となっている。
現実に通貨の価値というのは、どの通貨もおしなべて低くなっているような気がするが、それによってハイパーインフレや預金封鎖のような事態が発生するかどうかは今のところ定かではない。
8）国にとっては国民の生命よりも経済が優先される現実を国民は思い知らされた
国にとっては、国民の健康や生命よりも、国家の源泉たる経済活動の維持が重要であり優先されるということがよくわかった。
そういう観点では、民主主義だろうが社会主義だろうが、国家の危機的状況下において国民は単なる国家の奴隷に過ぎないということが垣間見えた。
9）国家リーダーの采配は世界の注目にさらされ評価もしくは非難の対象となる
危機の現実的度合いにかかわらず、国単位ではコロナ問題に対する国家元首の対応力とリーダーシップが問われており、その対策と成果は世界的に評価にさらされる。
残念ながら、日本のリーダーは志半ばに折れてしまったが、国際的にはどういう評価になるのだろうか？心配である。
56年ぶりに日本の東京で開催される予定であったオリンピックは延期となり、来年の開催も危ぶまれている中、安倍総理の辞任というのは国際的評価にさらされる日本にとっては痛い。
そんなクソみたいな日本の状況は世界から見ればおそらくどうでも良く、トランプVS習近平という構図が世界を支配しているかのように注目されている。
10）時代錯誤な悪魔（魔女）狩りの様相を呈している
個人レベルでも、コロナに対する対応対策や行動は他の個人によって監視されており、感染拡大の可能性をもつ行動は（たとえそれが実際にはそれほどのリスク行為で無くとも）非難の対象となる。
日本の地方においては、風評被害やコロナ差別、村八分といった問題が深刻であり、夜逃げや自殺者まで出ている。
これは、まるで中世の魔女狩りのようで、人間の本性の進歩のなさに驚かされる。
しかしながら、最も感染リスクが高いにも関わらず他人の命を救おうとしている医療従事者へのバッシングや差別を排除し、サポートしようという動きは世界的にあり、医療機関や医療従事者が今回のパンデミックの受け皿となる最終的な防衛ラインであるという認識は世界共通であるように思われる。
11）人間の本能的本質が拒否してきたデジタルコミュニケーションの普及が一気に加速する
人の物理的な移動や集合が制限されざるを得なくなった結果、ZOOMなどオンラインアプリを利用したコミュニケーション方法が普及せざるを得なくなった。
この20年ほどの間に、殆どのことはインターネットのオンライン上で出来るようになったが、対面による接客や商談、会議といったアナログなコミュニケーションは今まで根強く残っていた。
人と人の接触や、集合はもっとも飛沫による感染のリスクが高いので、自衛のためにもなるべく避けた方がよい。
対面が望まれていたのは、過去の習慣的なものを引きずっていたというものあるが、人間としての本能が最終的に肌感覚や空気感というリアルな何かを最終的な判断要素として重視していたということもあるのだろう。
しかし、今回の新型コロナ問題は、人間が本能的に求めてしがみついてきた人間同士の物理的対面関係を強制的に排除しようとしており、結果として人間関係のデジタル化が急速に進むことになる。
このことによって、間違いなく5G技術の世界的な普及加速が起こることは間違いなさそう。
12）悲観論や陰謀論がはびこり、宗教やスピリチュアルが幅をきかせる
目に見えないものへの恐れや脅威は、人間の精神を蝕み、依存する何かを求めて宗教的あるいはスピリチュアルな考えに傾倒するひとが増える。
情報化の進んだこの世の中においても、いったい何が真実でどの情報が信頼できるのかは全くわからない。
コロナ関連の情報にしても、数字すら信用できないとすれば、いったい何が起こっていてどうなっていこうとしているのかを我々が正しく知るよしもない。
正しく知ることの出来ないことに対して正しく対処することは不可能だ。
その結果、「我々は神の怒りに触れた」「怒りが収まれば以前のような生活が戻る」「それまではじっと耐えしのごうではないか」みたいな受動的なスタンスになりやすい。
このような考えのリスクは、10)で挙げたような感染者に対する神の名を借りた非難に繫がりかねない点であろう。
13）メディアの信頼性が低くなる
信憑性にかける、参考にならない数字ばかりを報道し続けているメディアにたいして誰もが辟易としている。
公共のニュース報道が信頼性を失うと、情報はますます錯綜する傾向に陥る。
その結果、12）で挙げたようなオカルトがまかり通る世の中になってしまう。
これまた中国っぽい方針だが、今後は政府によるSNSなどインターネットメディアの統制や規制が強化され、結果として言論や表現の自由が損なわれるという事態が進む気がする。
14）個人のプライバシー情報を提供せざるを得なくなる
今回のパンデミックは、100年前よりも人口も多く、人口の流動率も遙かに高いため、感染拡大制御対策は困難を極めているが、インターネットの世界的な高速ネットワークやスマートフォンのような高性能移動端末、それに付随するアプリといったテクノロジーが有効に活用され、感染動態は非常に掴みやすくなっている。
しかしながら、その有効性に反して、そういった管理システムの普及は個人の持つプライバシー情報をある程度共有することを強要するため、プライバシーの侵害は避けられない。
15）ワクチンや治療薬に対する期待度は思ったより低い
国単位で政治的には、まだ認可されていないワクチンの確保という問題が重要であるというのは明白だが、民衆レベルでは十分な治験が行われているか疑わしいワクチンが今手に入ったとしても投与を受けたくないと思っている人が多い。
感染して今治療中の人たちにとっては死活問題なので治療薬はあれば受けるだろうが、それについても認可の可否と実際の効果や副作用の有無が疑わしく感じてしまうのが現実かと思われる。
それでも、経済的な側面からみれば、コロナ渦を乗り越えて以前に近い生活に戻るとすれば、例え嘘でもワクチンの開発と普及は避けて通れない。
ワクチンメーカーは結果として相当な利益を出すに違いない。
16）中国はマスクや医療用設備のビジネスで丸儲け
医療用のマスクや防護服が足りないのは問題だが、民間でマスクの使用によってどれだけ感染拡大が防げているのかいまいちわからない。
ただ、マスクの生産は中国に偏っており、今回のコロナ騒動で中国のマスク工場が潤ったのは間違いない。
マスクに限らず医療用の防護服や諸々の装備、検査キットなど今でも相当数が世界中に輸出されている。
今後は、ワクチンや治療薬も米国製よりも治験（人体実験）を十分にしているであろう中国製の方が信頼性が高く引っ張りだこになる可能性もないとはいえない。
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以上、思いついたことをランダムに書いてみたが、結局全体的には中国にとって良いことばかりの状況になって行っている感じがする。
それが陰謀というものなのかどうかわからないが、今回のコロナ渦で、中国とそれ以外の国という世界観が非常に明確になった気がする。
それを覇権といって良いのかどうかもわからないが、この件は始まりから終わりまで（まだ終わっていないが）中国を中心に回っているかのように思えなくはない。
世界の中で、中国だけが完全に国民を管理制御し、新型コロナウイルスを排除して、安全な閉鎖社会を実現しているかのようだ。
そして中国以外の国が、混乱の中で適切な対処を怠り破綻していき、結果として中国の配下に下ることをまるでAIが事前に予想していてかのように、孤高のポジションであざ笑っているかのように見える。
地球規模の感染症対策を行うには、全人類のスーパーコンピューターによるデータ管理が必要になるかもしれない。
それはまるで、世界が中国のようになる未来かもしれないが、少なくとも管理された檻の中の安全を人類は謳歌することが出来るようになる。
自由と生命の安全をどう天秤にかけるか？という大きな課題に我々は直面しているのかもしれない。
中国政府により国家安全維持法が強要された香港のことを考えてみると、言論や表現の自由が奪われた事は悲しいことだが、それと引き換えに市民の安全が国によって保証されるという側面についてはあまり語られない。
治安か自由か？という選択について、治安の中で暮らしている我々日本人は、そもそも自由がどれだけ損なわれているのかということを考えなくなっている。
アメリカに根強く残っている黒人差別問題にしても、今年になってミネアポリスでの警察官によるジョージ・フロイド殺害事件に端を発してBLM（Black Lives Matter）としての抗議行動が注目されるようになったが、白人の目線でみれば、本来は非暴力的なデモ活動であるBLMが暴徒化することは恐ろしい。
他民族国家であるアメリカ人の多くは有色人種であり、多くの人がこのBLMを支持しているが、それによる治安の悪化を望んでいる訳ではない。
知っての通り、アメリカは銃社会であり、武器の保有は市民が自由を守るための権利ととして合衆国憲法で定められている。
市民が自分たちの自由を自分たちで守るというのが本来のアメリカ合衆国の憲法に定められたあるべき姿だが、時代が変わり、市民は国によって管理された安全を望むようになっている。
日本では市民の武装は認められていない為、そもそも治安維持は国に依存するしかない。
その本来の社会主義的政治体制を考えると、コロナ対策についても、完全に国家主導で行われるべきだったのかもしれない。
日本において自由と安全を天秤にかけることは出来ない。
国民に自分たちが守るべき自由という概念が元々ないのだから。