2014年07月24日
劣等人種であるアジア人同士に戦争を起こさせ、人口削減＝殺処分するための、集団的自衛権の行使
「集団的自衛権の行使を進める、安倍首相の暗い出自」より、続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/401033628.html
米国に、パイオニア基金と言う財団がある。「有色人種等、劣った人種を遺伝子工学を使い、人種改良する」と主張する財団である。
この財団は、「黒人は劣った人種であり、米国の社会を劣化させるので、アフリカに黒人は全員、強制送還すべきだ」という政策を長年、主張してきた。
また、この財団は、「黒人、有色人種は、犯罪を犯し、暴力に走る遺伝子を持ち、性欲が遺伝的に強く繁殖力が強い、放置しておくと地球上から白人が居なくなり、地球は劣ったアジア人と黒人だけになり、劣った有色人種は地球を滅ぼす」、と主張して来た。
この財団は、こうした人種差別政策の研究を行う研究者達に、毎年１人につき２０万ドルもの奨学金を支給している。
「犯罪を犯す遺伝子」等、いまだに生物学的に発見されてはいないが、この財団の発表する「研究論文」には、「犯罪を犯す遺伝子」が既に発見済み、になって居る。
このパイオニア基金は、１９３７年、ナチス・ドイツがアウシュビッツの強制収容所でユダヤ人の大量虐殺を行った際の指揮官ハンス・ギュンターの指導の下に創立された。
この財団の活動資金は、ドレイパー一族が全額出資している。
第二次世界大戦中、広島・長崎への原爆投下の「指揮」を取ったウィリアム・ドレイパーｊｒ の一族である。
アメリカの敵国であった白人の国＝ドイツ、イタリアには原爆投下が行われず、有色人種の国＝日本にだけ原爆投下が行われた理由が明白に見える。人種差別である。
このウィリアム・ドレイパーｊｒ が、岸信介に「命じ」、締結させたのが日米安保条約である。
この日米安保条約を「深化」させ、米軍と共に自衛隊が世界各地に出撃できるように、集団的自衛権の行使を推進しているのが岸信介の孫＝後継者・安倍晋三首相である。
前回の記事「集団的自衛権の行使を進める、安倍首相の暗い出自」に記載したように、ウィリアム・ドレイパーｊｒ の経営していたディロン社が、中国の軍備増強を担ってきた。
そして尖閣諸島をめぐり中国と戦争する自衛隊の創設もディロン社の「要請」によって行われてきた。
「対立する日本と中国、その両者に兵器を販売し、戦争を起こさせ、血を流させる事によって、販売額と利益を大幅に伸ばす」軍事商社ディロン。
パイオニア基金の主張によれば、「放置しておくと地球上から白人が居なくなり、地球は劣ったアジア人と黒人だけになるため、有色人種＝中国人と日本人に戦争を起こさせ、相互殺戮によって劣等人種の人口削減＝殺処分を行わなければならない」、という事になる。