（1） 「 The Postdivorce Family （離婚後の家庭）」という本の5章と7章を読みました。
5章は、現在はケンブリッジ大学にいる Lamb 教授が書いた「離婚の子どもへ非同居の父親が与える影響」という文章です。これは、多くの文献に基づく総説です。評論や感想文ではなく、調査研究に基づく科学的事実です。次のような傾向があると書かれています。
5章は、現在はケンブリッジ大学にいる Lamb 教授が書いた「離婚の子どもへ非同居の父親が与える影響」という文章です。これは、多くの文献に基づく総説です。評論や感想文ではなく、調査研究に基づく科学的事実です。次のような傾向があると書かれています。
「父親がいないと、男の子は粗暴になり、子どもの福祉は低下する」（p108）。
「不幸なことに、現在の養育時間の振り分けは、意識的であれ、無意識的であれ、父と子の関係の質を低下させるものであり、父親を子どもに近づけるというよりは、遠ざけるものである」（p109）。「父親がいないことが子どもへ与える影響は、家計が苦しくなることによるのではなく、母親にストレスがかかることによるのではなく、父親の姿（手本としての姿、訓育者としての姿、男性としての姿）が欠けることによるのである」（p110）。
「離婚に由来するこれらの要因 （父子関係が壊れること、父母が争うこと、ストレスがかかること、経済的に苦しくなること、監督がいなくなること） は、全て子どもの適応に悪い影響を与える」（p110）。
「アマトらは、最近のメタ分析により、父と子が接する回数を増やしても、それだけでは子どもの予後は改善しないことを明らかにした。（中略）。アマトらは、非同居の父親が積極的に子どもの育児に能動的に関与すれば、子どもの福祉は明確に良くなることを明らかにした」（p111）。
「面会の回数を増やせば父母が争う機会は増えるが、共同養育では父母の争いは増えない」（p113）。
「養育費を増やすと、面会の回数が増加し、それにより子どもの適応は改善する」（p113）。
「子どもが父親と恒常的に会っている場合でも、父親が親としての役割を果たすことが不可能な状況にある場合がある」（p116）。
「父と子が会う時間の長さよりも、交流の質が重要である」（p117）。
7章は、現在はペンシルバニア州立大にいる Amato 教授が書いた「離婚後の社会」（離婚はどのようにして家族やその他の社会組織に影響を与えるか）という文章です。これも多くの論文に基づく総説です。
「離婚した母親は、結婚している母親に比べて、子どもに対する愛情が少なく、より厳しく子どもに接し、子どもへの監督指導が少ない」（p167）。
「態度調査によって明らかになったのは、アメリカ人の多くは、父親はもっと子どもに関わるべきだと考えていることである」（p167）。
「独り身の女性に子どもがいれば、結婚市場におけるチャンスは大きく減る」（p173）。
「母親が再婚しても、多くの義父は、母親の連れ子が高等教育を受けるのに必要なお金を出すことを望まない」（p173）。
「結婚している女性は、離婚に先立って、雇用されている時間を長くする傾向がある」（p176）。
「教育があり、職があり、稼ぎのある女性は、結婚する割合が高くなる」（p177）。
「結婚生活の確固たる安定性は、男性が、家事や育児と同じように権力を、女性と等しく分かち合うことを望むことによってしか達成されない」（p184）。
（2） 「異文化をこえる英語」（鳥飼玖美子教授）を再度読みました。私は、この本を信頼して、英語の勉強をしようと思います。鳥飼氏は、この方面の高等教育を受けておられます。また、この本に書かれた引用も適切です。つまり、この本は信頼できるということです。学問に裏打ちされています。英語の勉強法に関する本の中には、この二つの条件を満たさないものが、かなりあります。私は、この本が勧めることを実践しようと思います。
「何か意味のある内容を学ぶ、そのために外国語を使うというアプローチの方が学習効果が上がる、という考えが出てきている」（p64）。
野口教授も、TOEICで700点～750点が取れるようになったら、自分の専門について英語で学ぶことを勧めておられます。英語だけを目的とした勉強を止めるということです。