本稿は、薬剤師の方が読んだら不快に思うかもしれない。


医療・投薬・調剤に素人の素朴な疑問としてご覧いただきたい。

 

入院中の投薬は、医師の処方により、院内の薬剤部から、担当看護師を通じて薬が病室に届く。

 

 

 

退院時の投薬は、院内処方で、病室で薬剤師から説明を受け、自宅に持って帰れた。

 

 

退院後、外来受診の場合は、処方箋を渡され、自分で薬局に行く。

病院を出てすぐのところに、必ず薬局はある。

 

自分は、お薬手帳は持っているが、いわゆる「かかりつけ薬局」はない。


受診した病院・診療所の近くの薬局や、帰路の途上の薬局など、その都度便利なところを使っているからだ。

 

今では当たり前となった医薬分業の仕組みだが、本当にこれでいいのだろうか。

この制度が始まって約40年経つそうだ。

 

大病院の近くには、門前薬局が雨後の筍のように林立した。

町の診療所のビル内や、近くには必ず薬局ができた。

クリニックビルや医療モールには必置。


調剤を扱うドラッグストアチェーンは、M&A・合従連衡が引きも切らない。

つい最近もココカラファインの争奪を巡って、マツモトキヨシとスギの攻防が話題となった。

 

この間全国の薬局数は増え続け、2017年度末で5.9万店を超えた。

薬局が増えれば、薬剤師の数も増え、2016年末で30万人を超えた。

 

人口も商店数も減る日本で、薬局がこんなに増えてどうなるのか。

薬局の設備投資・薬剤師の人件費は、かなりの部分が保険医療費で賄われるのだろう。


調剤薬局医療費の増加は著しい。

 

 

患者にとっては、受診した病院・診療所でも「薬が買える」選択肢があった方が便利だ。


どうも、保険調剤は3割負担で医療の一環だと思うと「処方してもらう」という感覚になってしまうが、敢えて「買える」と書く。


 2000年度からの17年間で、入院外医療費が8兆円増加したが、そのうち5兆円が薬剤費だそうだ。


 

医療機関にかからずに、直接薬局に行って症状を訴え、適切な一般販売薬を求める患者にとっては、薬剤師の知識は役に立つし、必要だろう。

 

しかし、医師が発行した処方箋に基づいて個包装された薬を「売る」だけの医薬分業には、どれだけの合理性があるのだろうか。


遥か昔は、粉薬というものがあった。

複数の薬を粉にして、自分だけのオリジナル粉薬を作ってくれるなら、文字通り「調剤」だと思うのたが。

 

 

【参考】

全国保険医団体連合会のレポート(上記グラフも拝借しました)によると、

2017年度の概算医療費は42.2兆円で、過去最高を記録した。

2000年度からの17年間で比較すると、総額で年間12.8兆円増加したことになる。膨張する医療費の要因は、入院外医療費(病院、診療所の外来+調剤薬局)は8兆円増加している。伸びの50%は薬剤費の4兆円であり、調剤薬局技術料等の1兆円と合わせると5兆円となり、8兆円のうち5兆円が薬剤関係によって占められる。