屋外や店頭、交通機関など、家庭以外の場所において、ディスプレイなどで情報を発信するデジタルサイネージ。“ある特定のエリア、ある特定の時間にいる人”に絞った広告を展開できるため、情報の訴求度が高いという特徴があるが、どのくらいの人が知っているのだろうか。

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 矢野経済研究所の調査によると、20~50代の東京都民に「デジタルサイネージの認知度」を尋ねたところ、「言葉を知っており、具体的な設置例も知っている」は8.2%、「言葉は知っているが、具体的な設置例は知らない」は6.2%、「言葉を聞いたことがある程度」は15.3%だった。少なくとも言葉を聞いたことがある人の割合は計29.7%で、前年調査よりも9.0ポイント増加した。

 同研究所では「近年、デジタルサイネージの設置場所(面数)が急速に増えていることなどにより、“デジタルサイネージ”という言葉も市民権を得つつあるようだ」とコメントしている。

 どんなデジタルサイネージの媒体が知られているのだろうか。主要19媒体の認知度を調べたところ、最も認知度が高かったのはJR東日本の「トレインチャンネル」で25.8%。以下、東京メトロの「Tokyo Metro ビジョン」が22.1%、JR東日本の「ステーションチャンネル」が18.4%、三菱地所の「Marunouchi Vision(丸の内ビジョン)」が11.6%、東急電鉄の「TOQビジョン」が8.2%、イオンの「イオンチャンネル」が7.6%で続いた。鉄道系のデジタルサイネージに認知度が高いものが多いようだ。

 インターネットによる調査で、対象は東京都在住の20~50代男女353人(男性173人、女性180人)。調査期間は5月26日と27日。【堀内彰宏】

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