主要国首脳会議(洞爺湖サミット)具体策は出ないだろう 株式 原油にらみ下値模索も 今週の見通し
今週の見通し・株式 原油にらみ下値模索も
今週(7―11日)の株式相場は原油価格の動向をにらむ展開か。
先週には米雇用統計などの注目イベントを通過し、市場の関心はインフレ懸念に集まっている。
原油高騰が続けば、新興国を含めた世界経済の減速リスクが高まり、日本株の下値模索が続く可能性が指摘されている。
先週は日経平均株価が週間で306円(2.3%)下落した。
世界的なインフレ懸念や米金融面への不安を背景に買い手控えムードが強まった。
4日までに54年ぶりの12日続落を記録。
水準としては4月半ば以来の安値を付けた。
今週10日まで下落が続けば、日経平均算出以来初めての16日続落となる。
12日続落の間の日経平均の下落幅は1214円。
先週の欧州中央銀行(ECB)理事会も大きな波乱とならなかったことから、週前半に自律反発するとみる市場参加者も少なくない。
ただ、「積極的に戻りを試すきっかけは見当たらず、1万3500円を超えていく上昇は期待しづらい」(大和証券SMBCグローバル・プロダクト企画部の高橋和宏部長)との見方が多い。
重しとして意識されているのは高値更新を続ける原油相場の動向だ。
ニューヨーク市場で先物価格は1バレル145ドル台に上昇し、心理的節目である150ドル台に迫った。
原油高が世界経済を下押しし、株安につながるとの見方は足元で一段と強まっている。
このため、「日本株は原油価格に左右される形で不安定な状況が続く」(AIGインベストメンツの元木宏常務執行役員)との声が多い。
原油次第で週内に1万3000円を割り込むとの指摘もある。
7―9日には主要国首脳会議(洞爺湖サミット)が開かれる。
地球温暖化問題が主要議題となり、内容次第ではこれまで物色されてきた環境関連銘柄に影響を与える可能性がある。
ただ、「原油価格の高騰を防ぐような具体策は出ないだろう」(プラウド投資顧問の井上哲男社長)との見方が多く、相場全体への影響は限られそうだ。(07:00) NIKKEI NET
(´□`。)今週もこの顔かなぁ![]()
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