特別編・記事・飛鳥先生　

「横田基地」のアメリカ軍TOPらが、隔週毎に開く「日米合同委員会／Japan-US Joint Committee」の席で、日本の官僚機構（霞が関省庁）に命令を次々と命じ、アメリカ製の法案を作成させた後、「自民党」に回して国会の場に提出、それを「自民党」の最大議席数で法案化させるシステムが今の日本の政治形態である。

　こんな日本に成り下がったのは、終戦直後、日本を支配したダグラス・マッカーサーからで、アメリカ議会が軍をコントロールする「文民統制／シビリアンコントロール」が、まだ希薄だった頃の置き土産である。

戦後の特権を残存した在日アメリカ軍（横田基地）は、東京の「アメリカ大使館（極東CIA本部）」でさえ、「NSA／アメリカ国家安全保障局」と「エシュロン／ECHELON（通信傍受システム）」を有する「横田基地」の統制下にあり、東京上空も「横田基地」が支配しつつ、「ペンタゴン／国防総省」が「アメリカ政府」を超える特区として、軍が直轄支配する世界で極めて稀な統治機構となる。

　それは、日本人が本当のユダヤだからで、その日本が「聖書」で動く白人支配の国際社会を、根底から引っ繰り返す力を持つ「レガリア（王権）」の「ユダヤの三種の神器」と「契約の聖櫃アーク」を持ち出されては、イギリスのRothschildとアメリカのRockefellerにとって、偽イスラエル建国を梃【てこ】に世界史を組み替える策略にとって、極めて不都合となるからだ。

だからこそ、煩【うるさ】い「アメリカ議会」の支配を受けず、大統領直轄で動く「海兵隊」が必要で、いざという時は、「アメリカ議会」の承認なく、海兵隊で膨大な数の日本人を殺す事が出来るし、「機動隊」を動かす警察庁長官は在日しかなれず、「自衛隊」を動かすのも在日シンジケートの「自民党」の総理大臣なのでお終いである。

偉大なアメリカに逆らった日本を完全統制下に置くには、ダグラス・マッカーサー以降、アメリカの軍事力による徹底支配体制が最も好ましく、「DS／Deep‐State（深層政府）」のRockefellerにとっても、それが都合がよく、Rockefellerを支配するRothschildにしても最大の敵を監視下に置く事が出来る。

　なぜなら、Rothschildの頭首だった(故)ジェイコブ・ロスチャイルドが語ったように、RothschildとRockefellerは親戚関係にあり、自分達の祖は偉大な「ニムロド王」だからだ。

　「バベルの塔」を築いたニムロド王は、神の意志に逆らい子供を「バアル神」に捧げて殺した上、食っていたので、サレム（後のエルサレム）の王で絶対神ヤハウェの預言者だったセムに討たれ、五体バラバラにされた恨みを忘れていない。

そのセムの直系がヤ・ゥマト（ヤハウェの民のヘブライ語）の大和民族で、この復讐すべき本物のユダヤには必ず「レガリア」が付き添う為、それを見つけたら必ずヤ・ゥマトを「根切（絶滅）」にせねばならないとする。

　特にRothschildは、白人種系の「偽ユダヤ（アシュケナジー系・ユダヤ）」を担いで、「偽イスラエル」を建国させた以上、本物のユダヤの大和民族は邪魔以外の何物でもない。

その為、アメリカ軍による日本直轄統治は、Rockefellerを傍系とするRothschildにとっても、最大限に必要な統治システムとなり、日本人を白人種に逆らった罪悪感で徹底的に洗脳し、自分達に都合よくコントロールした上、背後から真綿で首を締めるように殺して行けば、世界に気付かれる事なく、ユダヤの「レガリア（王権）」を略奪する事が出来、そうしなければRothschildとRockefellerは枕を高くして寝ることが出来ない。

ここまでの話で、只の超富裕層に過ぎない彼らに世界を支配出来るのかが理解できないかもしれない為、少し説明させて頂くと、世界を支配する原動力は煎じ詰めれば「金【カネ】と力」の筈で、まずその金を支配するのは「国際金融・銀行システム」を牛耳るイギリスのRothschildで、あまり目立たないが「国際為替システム」もRothschildが支配している。

　一方のRockefellerは、「DS／Deep-State（深層政府）」としてアメリカの「軍産複合体」を形成し、「ペンタゴン（アメリカ国防総省）」をコントロールしながら、世界最大のメリカ軍を世界中で動かす覇権力を持ち、更に「FRB／連邦準備制度理事会」をも支配して、ドルを世界の「基軸通貨」に伸し上げている。

つまりRothschildとRockefellerに逆らうと、忽ち「G７」の」逆鱗を受け、ロシア、イラン、北朝鮮のように経済的、金融的封鎖を受ける事になる為、国際社会はRothschildとRockefellerが形成する「イルミナティ【後期】／Illuminati（Late-day）」の支配下にある事が見えてくる。

そのRockefellerにとって、岸田内閣の支持率がたとえ０でも岸田首相の代わりが出てこない今、岸田に居座りを続けさせる事で、自民党の「衆参国会」での圧倒的議席数が保証され、岸田が総理でいる間、「国連」を支配するRockefellerは、跡形も残さないトランスフォームを前提とする「SDGs」、トランスジェンダーを最高位に置く「LGBT」、国連の保健機関「WHO」、気候変動に関する国連条約「COP」、環境＆開発の国連会議「UNCED」、世界経済フォーラム（ダボス会議）の「WEF」、欧米先進国首脳会議の「G7」を掲げれば、どんな法案でも日本では簡単に可決させることが出来る。

問題があるとすれば、何故、Rockefellerが「国連」を支配出来るかで、「第二次世界大戦後」アメリカを筆頭とする国際連合軍が「国連」を立ち上げる際、Rockefellerが天文学的資金を出したからで、国連本部ビルはRockefellerが支配するアメリカのNYに置かれ、「安全保障理事会」、「経済社会理事会」、「信託統治理事会」、「国際司法裁判所」等の主要機関が置かれ、何より「IMF／国際通貨基金」と「世界銀行グループ」はNYが支配している。

　一方、「第一次世界大戦」後に誕生する「国際連盟」の設立には、Rothschildの資金で設立され、本部はRothschildが支配する現在の国際銀行システムの最高機関、「国際決済銀行／Bank for International Settlements」のあるスイスに置かれ、本部はRothschild所有の城に置かれたこともあった。

「ナポレオン戦争」の際の高利貸しで莫大な利益を得たRothschildは、全ヨーロッパの「銀行制度」を乗っ取り、世界から攻撃されない「永世中立国」スイスを根城とし、バーゼルに「BIS／国際決済銀行」を設立、下に「IMF／国際通貨基金」、「世界銀行」、「中央銀行」、更に下に毛細血管の役目の世界中の「銀行」を並べ、世界中の富（金銭・資本・資産）を無尽蔵に吸収している。

そもそも論だが、世界の金融システムはRothschildが編み出した詐欺システムで成り立っている……金銭の元となる紙幣を、Rothschildはイギリスの「イングランド銀行」で、バランスを見ながらポンド札を自由に刷って〝為替〟を支配し、傍系のRockefellerはドル札を、「ニクソン・ショック」の金本位制消滅後は自由なだけ「FRB（連邦準備銀行）」で刷り、ドルを通さないと貿易できない〝基軸通貨〟を編み出した。

　それをマッチポンプで銀行が吸い上げ、上に上に上げて最終的にRothschildの天文学的資産となる。

そのシステム外にあった日本の「郵便局預金制度」を、終戦直後のマッカーサーの「WGIP」の「在日特権」「在日就職枠」で破壊し、Rothschildのシステムに取り込む為、東京の「アメリカ大使館（極東CIA本部）」が小泉（朴）純一郎をCIAのお膳立てで「シカゴ大学」に遊学させ、そこで「シカゴグループ」による敵を想定して打ち負かすアメリカ型選挙を学ばせ、更に「ショック・ドクトリン（惨事便乗型資本主義）」を習得した小泉が帰国させた。

その後、国民の殆どが求めなかった「郵政改革」を打ち上げ、国民の財産を「国際金融システム」に吸収させるのを阻止する日本人の自民党議員（族議員）を〝抵抗勢力〟と一括りにし、「自民党をぶっ潰す」というワンキャッチ・ショックの「小泉劇場」を決行、在日支配のマスゴミが全面協力する中、アメリカ型劇場占拠に慣れていない日本人の支持を得、国民の「郵貯・簡保」を守る族議員の選挙区へ、小池百合子をはじめ在日立候補者を次々とパラシュート降下させていった。

結果、小泉チルドレンが大勝利し、Rothschildが手を出せなかった「郵便貯金＋簡保＝370兆円」が、濡れ手に粟でRothschildの「国際金融・銀行システム」に吸収され、Rockefeller系ハゲタカファンドが、それを上下させるだけで天文学的利益を得る事が出来、感激したジョージ・ブッシュ（当時）大統領は、小泉（朴）純一郎を大統領専用機「エアーフォースワン」に招待し、「エルヴィス・プレスリー邸」へ招く大出血サービスを行ったのである。

　こうしてマッカーサーから12歳程度と揶揄された日本の有権者は、まんまと「アメリカ大使館（極東CIA本部）」のシナリオに引っ掛かり、以後、必死に働いても貧しくなるスパイラルが口を開いたのである。

現在はそれが更に加速、自民党は悪徳法案化で悪政が加速して止まらない……2024年6月18日、「偽造運転免許証事件」により、携帯電話会社への不正契約が相次ぐとして、「docomo」、「au」、「softbank」、「楽天」を守る為、「運転免許証」、「健康保険証」の券面偽造を目視で見抜けないとし、店頭での「携帯電話」を契約する際、現状の身分証の目視確認ではない、「マイナンバーカード」のICチップの読み取りを義務化する法案を通した。

つまり「自民党」は政治的詐欺行為で、「任意」を「義務」に入れ替えたのである。

　オンライン契約の際も、本人確認書類を原則として「マイナンバーカード」で一本化が決まり、顔写真のない「健康保険証」、「運転免許証」の画像を送信する方法を廃止と決めた。

　自民党による「マイナンバーカード強制義務化法案」が日本人の許可なく国会を通る事態は異常というしかなく、2024年の春以降の自民党の「トンデモ法案ラッシュ」は止まる気配が全くなく、まるで最後の駆け込み状態と言える。

少し前にさかのぼれば分かるが、2020年に日本中を席巻した豪華客船「ダイヤモンド・プリンセス号」で起きた「新型コロナウイルス（COVID-19 ）」によるパニック劇場にしても、既に2017年12月の段階で、ビル・ゲイツが数年後に起きるパンデミックを予想した「UHC／Universal Health Coverage」のフォーラムが東京で開催されていた。

　この年の2017年3月20日、アメリカで帝王と呼ばれたデービット・ロックフェラーが死に、その間際の遺言が「日本人を女子供を含めて全て殺せ!!」だった為、８カ月後の「UHCフォーラム」の意義は重要だった。

案の定、日本政府主催で行われた「UHCフォーラム」は、「自民党」の武美参議院自民党政策審議会長を司会者に、テドロスWHO事務局長、ジム・キム世界銀行総裁、トニー・レイクユニセフ事務局長、セス・バークレーGaviアライアンス事務局長が参加、外務大臣政務官の尾身朝子、中谷元も委員として加わる「パンデミック対策本部」の体を成していた。

当然、主要幹事としてRockefellerの息子デービット・ロックフェラーjr.が主催する「TLC／Trilateral Commission（日米欧三極【さんきょく】委員会」が出席したが、デービット・ロックフェラーjr.といえば、2万人の死者を出した2011年3月11日の「東日本大震災」の直後、アラスカ州に存在した地震兵器「HAARP」の直撃の成果を実際に確かめる為、わざわざ妻と一緒に東日本を訪れた男である。

　ビル・ゲイツが正確に予測したパンデミック（2020年に世界中へ拡散する）対策フォーラムに、日本経済のグローバル化をコーディネートする「国際交流センター」理事長、委員として日本医療界、製薬業界、学会、在日が支配する電通も参加していた。

それどころか、「日米合同委員会／Japan-US Joint Committee」の命令に従う「厚労省医務技監」、「財務省副財務官」、「外務主審議官」、それとは別に「危機管理統括庁」、「内閣審議官」、国連と「WHO／World Health Organization（世界保健機関）」の中核的人物達もいて、数年後にパンデミックが発生した場合、自動的に「自民党」と「日本政府」が‶強制力〟を以て日本国民にワクチンを接種させる「パンデミック対策」が、世界に先駆けて日本で定められたのである。

やがてビル・ゲイツの計算通りに起きた「偽パンデミック騒動」は、「新型コロナウイルス（COVID-19 ）」に感染しても幼児でさえ平気な弱毒性ウィルスだったが、この時の為に事前に用意してあった「PCR検査」でインフルエンザウイルス感染も同じにされ、基礎疾患のある高齢者が次々と亡くなり、志村けんも内臓がボロボロ状態だった為、肺炎を誘発して死亡した。

　が、実は毎年の高齢者のインフルエンザ感染による肺炎死の数と、新型コロナパニックが起きた2020年の肺炎死の数は同じか、むしろ減っていて、インフルエンザ感染者数０という異常な数値をたたき出している。

アメリカで後に判明したが、「CDC／アメリカ疾病予防管理センター」が、インフルエンザ感染者を、全て新型コロナ感染者にカウントしていた事実が発覚して大騒ぎになる。

　この事から、本当のパンデミック（感染爆発）は、ビル・ゲイツが接種を煽った「新型コロナワクチン」の方で、「ｍRNA（メッセンジャーRNA）ワクチン」の開発者だったマイケル・イードンが告白したように、「ｍRNAワクチンを接種した者はほぼ３年で死ぬ」、その期限に合わたかのように、2024年４月１日、自民党の首相官邸が「ワクチン接種データ公表」を突然終了、現実からトンズラした。

「ｍRNAワクチン」は、安全性確認の治験を一切行わず、「ゲノム遺伝子操作溶液」を大量摂取させる行為は「Holocaust／ホロコースト（絶滅政策）」そのもので、その為、世界中の医療機関を支配するRockefellerは、事前に「ワクチン開発に携わった医療機関は全て無罪」の〝免罪符〟を発行した事になる。

　それでも、ビル・ゲイツの「狼少年効果」によって、アメリカ製の「ファイザー」と「モデルナ」、イギリス製の「アストロゼネカ」の「遺伝子操作ワクチン」を接種した日本人の数は、2024年4月1日時点で１億475万3261人（80・２パーセント）に及び、2021年３月から接種を開始して、危険ゾーンとされる3年を超えた今、全国の火葬場がパンクする状態で、入院と死者の数が鰻登りになっている。

そこで、「自民党」の河野太郎の異常な「マイナンバーカード強制加入」には大変な裏があり、郵貯・銀行預金に紐づけされた「マイナンバーカード」により、日本人虐殺後に残る多額の預金、貯金の「個人資産」、及び、日本企業の「資金」「資産」を、「財務省」が徴収する事になる。

何故なら、長年、堂々と掲げていたトンデモ詐欺、「日本の借金＝国民が返済義務あり」が功を奏し、死亡して宙に浮いた国民の預金・貯金データを没収する為、2023年末に「郵貯・銀行口座」を「マイナンバーカード」と紐づける法案を可決させていた。

　勿論、日本経済が崩壊するのを見越したアメリカは、「日米併合」を英語表記「State」と記した「サンフランシスコ平和条約」の本格的履行を求め、ハワイ州と併合する際、在日シンジケートが支配する「自民党」と「財務省」が日本人の全資産をアメリカ政府に進呈する手筈になっている。

仮に日本人の頭の中が健全な状態であれば、「条約は破る為にある」の歴史的事実を履行、既に日本は国際的に認められている現実を盾に、一方的に日本人の不利になる条約を破棄すると同時に、ロシアのプーチン大統領と「日ロ安保条約」を締結、幕末以来のアメリカとイギリスの呪縛から解放すれば済む。

が、残念ながら日本の政界を支配するのは、マッカーサーと吉田茂が密約した「WGIP」が創り出した在日韓国人・朝鮮人の支配する今の日本では全く不可能である。

　今更詳細を述べるのも如何なものとは思うが、「太平洋戦争」の終戦後、「GHQ／General Headquarters of the Supreme Commander for the Allied Powers（連合国軍最高司令官総司令部）」率いるダグラス・マッカーサーが、「CIE／Civil Information and Educational Section（民間情報教育局）」に作成させた「WGIP／War Guilt Information Program（戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画）」遂行の目的で、在日韓国人・朝鮮人を戦勝国民とし、三等国民から一等国民に仕立てた事から今の日本が始まっている。

日本の中枢の霞が関省庁、政界、新聞社、大学、大企業などのTOPを在日と入れ替える為、「在日特権」、「在日就職枠（無試験）」、「特別永住権」、「通名製（朝鮮名・日本名を自由に使い分けられる）」を次々と決行、無試験で大学に入り、政界に入り、霞が関省庁に入って出世させた後、大企業へ天下りして支配する事で、日本の全分野で在日シンジケートが構築されていった。

そして今、河野太郎デジタル大臣の詭弁ともいえる主張が罷り通るが、2023年の「特殊詐欺」に悪用された携帯電話回線の内、契約時の本人確認書類が把握されている619回線の68パーセントに当たる419回線で「偽造カード」が使われたとし、1億以上の人口の中の419人（回線）の事件は、0・1パーセントも無い微々たる犯罪を、故意に巨大化して都合よく悪用する詐欺の典型、「針小棒大【しんしょうぼうだい】」である事は明らかだが、岸田政権下の圧倒的多数の議席数で次々と法案化されていく。

更に河野太郎は、偽造の割合が最も高かった犯罪例として「健康保険証」が419件中の77パーセント、次いで「運転免許証」の72パーセント、「在留カード」が42パーセントで、「マイナンバーカード」が何と4％と主張、様々な誤作動、抜き取り、書き換え事件を全て無視して、「マイナンバーカード」こそが正しかったと認定、一気に強制化を正当化し法案化した。

　実質、日本人の20パーセントしか支持していない「自民党」がこの圧倒的行動がとれるのは、無能無策の岸田政権があるからで、更に岸田の背後に「アメリカ軍」主導の「日米合同委員会」が主導、「アメリカ大使館（極東CIA本部）」が補佐する絶対支配体制が定まったからに他ならない。

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TAKAO〜より