自己啓発本の定番である

ポジティブシンキングは、


まさに「間違った木に向かって吠えている」


という研究があります!


今日はこちらをご紹介!






◎あなたは成功者の実像を間違えていませんか?

・成功者は優秀?――NO! アメリカの大富豪の大学での成績はよくない

・成功者は社交的?―― NO! 第一線の専門家やトップアスリートの9割は、「内向的」

・成功者は健康?―― NO! シリコンバレーの成功者の多くは精神疾患スレスレ



◎最先端の「成功サイエンス」を知っていますか?

・世界を変えるのは、あなたの「長所」ではなく「欠点」

・自信より大切な「自分への感情」とは?

・10年前には存在しなかった新しい「巨大ストレス」と予防法



アダム・グラント、ダニエル・ピンク・・・有名作家がこぞって絶賛!



21世紀を迎えると、


進化がヒトの脳をどのようにプログラムしたかを解明する作業が、進化心理学、社会心理学、行動経済学などさまざまな学問分野で同時並行的に行なわれるようになる。

こうした研究を支えたのが脳科学の急速な進歩で、脳の活動を画像撮影することで、心理や意識を物理的な現象として理解することが可能になった。

それと同時に、コンピュータの処理能力の高速化は、複雑な社会現象をビッグデータを使って統計解析できるようにした。

「知のパラダイム転換」

そうなると、

「成功」や「幸福」など、これまで科学の領域とは考えられていなかった分野に続々とアカデミズムが進出するようになった。



科学者(研究者)は真理を求めているが、それと同時に、研究費を獲得するには世間の注目が必要なのだ。

こうした傾向はアメリカに顕著で、

全米の一流大学で「成功哲学」が大真面目に研究されている。

バーカーの慧眼は、こうした学問の潮流を逆手にとって、さまざまな文献を渉猟し、巷間に流布している成功法則にエビデンスがあるかどうかを調べたことだ。

自己啓発本の大ベストセラーである

カーネギーの『人を動かす』やコヴィーの『7つの習慣』も、いまや科学のフレームワークで語ることができるようになったのだ。

こうした検証作業はたとえば、

「強く願えば夢はかなう」かどうかを調べたニューヨーク大学心理学教授ガブリエル・エッティンゲンの実験によく現われている。

それによると、

ヒトの脳はフィクションと現実を見分けることが不得意で、夢の実現を強く願うと、脳はすでに望みのものを手に入れたと勘違いして、努力するかわりにリラックスしてしまう。

ダイエット後のほっそりした姿を思い描いた女性は、ネガティブなイメージを浮かべた女性に比べて体重の減り方が10キロ(!)もすくなかった。成績でAをもらうことをイメージしている学生は、勉強時間が減って成績が落ちた。

自己啓発本の定番である

ポジティブシンキングは、まさに「間違った木に向かって吠えている」

それに対して、


願う(Wish)、


計画(Plan)


障害(Obstacle)


成果(Outcome)


「WOOP」は


夢を適切なシミュレーションにつなげられる


活力を奪われることなく


理想に向かっていくことが可能。



しかし


この「成功法則」にも限界があって、

非現実的な夢にはまったく役に立たないのだ。

現在では、

アメリカの自己啓発本は


エビデンスベースで

(根拠を示して)書くことが常識になっている。


日本は例によって


「グローバルスタンダード」から大きく遅れているが、

早晩、この流れに飲み込まれることはまちがいない。


過去の経験だけに頼るだけでは…

「主張にはエビデンス(証拠)がなければならない」という考え方は、1990年代に医療分野でまず普及した。

アメリカの病院の臨床結果を分析すると、医者によって治療効果にかなりのばらつきがあり、「名医」がかならずしも正しい診断をしているわけではないことがわかったのだ。

医療は日進月歩なのに、過去の経験だけをたのみにしていると、治る病気も悪化してしまうのだ。

このようにして、医療行為は医者が独断で行なうのではなく、なぜその治療法を選択したのか「根拠」を示さなければならなくなった。これがEBM(根拠に基づく医療 evidencebased medicine)だ。

次いでこの流れは教育分野へと波及した。小学生に算数を教えるのに複数の手法があったとして、どれを採用するかを学校ないしは教師が勝手に決めるのは生徒の権利を侵害している。

なぜなら、条件を揃えたうえでそれぞれの教授法を試してみれば、どれがもっとも優れているかを決めることができるから


欧米では、この考え方は政治にも適用されている。政府がある政策を実施する場合、国民の税金を投入するのだから、それ以上の投資効果があることを納税者に示さなければならない。

東京の外環道が100の投資に対し150のリターンがあるとするならば、納税者は道路の建設に同意するだろう。一方、地方の橋が100の投資に対し50のリターンしか期待できないなら、そこに税を投入することを(利害関係者以外)だれも認めないだろう。



エビデンス・ベースド」はさまざまな分野で急速に広まっており、今後、その流れはますます大きな潮流になっていく。もちろん、「成功法則」も例外ではない。







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