サトシ・ナカモトは、ビットコイン理論を初めてネット上に公開した時期と、ＣＥＲＮのＬＨＣの運用開始時期が、極めて近い、という事実、そして、その時期を境に、マンデラエフェクトが発生し出した、という事実。
これらを総合し、私は、サトシ・ナカモトが「未〇人」ではないか、という仮説を立てました。
もちろん、荒唐無稽な話ではありますが、そのタイミングや状況証拠については、これまで書いて来た通りです。
それでは、最後に、ビットコインの現在の状況から、更に「未〇人」である考察を深化させて行きます。
そもそも、ビットコインが誰からも改竄出来ないようにした仕組み、マイニングについて、このマイニング報酬はビットコインによって支払われますよね。
この報酬は、半減期があることから、過去にも、2012年は25BTC、2016年は12.5BTC、2020年は6.25BTCと推移しています。
逆に言えば、一番最初のマイニング報酬は満額支払いですから、当然、運用開始直後にマイニングを行っていた人、つまりサトシ・ナカモトのマイニング報酬は、自分で受け取っていたのですから、当然今のBTC（ビットコインの単位）に換算したら、とんでもない金額になります。
もちろん、この金額を知っている人はいません、あくまでも試算上の話ですが、１００万BTCくらいはサトシ・ナカモトは保有しているのではないか、と言われています。
１００万BTC、、、、日本円に換算すれば、４兆円、、、、、それだけ持っていても、サトシ・ナカモトは全くビットコインを現金化していないのです。
私は、ここに彼の現代人としての浮世離れした側面を見た気がするのです、つまり、その行為も発想も「未〇人」のようだと。
人々は、サトシ・ナカモトを無政府主義者や、慈善事業を行う人のように考えているようですが、私は少し違った考えを持っています。
なぜなら、慈善事業を行いたい人物が、マイニングに報酬を付けて運用を加速させる、という発想にはならないだろう、と感じるからです。
このビットコイン理論の裏には、やはり多額の儲け、というキーワードは存在しているように感じます。
では、どうしてサトシ・ナカモトは４兆円ものビットコインを現金化しないのでしょうか？
答えは簡単です、、、、現金化するのは、今ではない、という事です。
そう、現金化は更に未来に行う、それもある目的のために。
笑う人もいるでしょう、、、、私の理屈と言うのは、少し飛躍しているように感じると思います。
しかし、私の分析眼が、これは一般論とは異なる、と今回も示しているのです。
なぜ、そんな事を言うか、と言えば、本当にサトシ・ナカモトがこの仕組みでお金儲けを考えていないのであれば、ビットコインに拘る必要はなかったのです。
よく考えてみましょう、何回か前に書いた元特攻隊員の内村健一さんが考え出した「ねずみ講」、結局この仕組みも今では違法とされています、しかし、完全に無くなったのでしょうか？
それはマルチ商法という抜け穴を作って、現在でも行われている仕組みです、原理自体は残っているのです。
では、ビットコイン理論が優れたものだとして、第２のサトシ・ナカモトになれば、誰でも大儲けできるでしょうか？
、、、サトシ・ナカモトは、４兆円相当のビットコインを保有しているのですから、この仕組みを使って、新しいビットコインを次々と作ればよいのでは？、って思いませんか？
そうなんです、実際に日々、この仕組みを使った新しいビットコインのような仮想通貨は生まれ続けています、、、、ねずみ講のように。
でも、気付きましたか？
ビットコインと同じように、軌道に乗った通貨は、ごく一部に過ぎません。
現在でも日本の場合、金融庁の厳正な管理下でなければ、この仮想通貨というものは現金化も投資も出来ません。
2017年4月1日に、世界に先駆けてこの日本で仮想通貨に関する重要な法律が施行されました。
それが、初めて仮想通貨に関する規制を盛り込んだ法律「改正資金決済法」です。
これにより、日本国内では、取引自体は正式なものとされたものの、金融庁への事業者登録義務が定められました。
もちろん、扱える仮想通貨（暗号資産）も、限定的です。
ぼちぼち、気付きましたよね。
サトシ・ナカモトが、仮にこの仕組みを世に出したとしても、結局ビットコインが最初であった事が重要なのです、最も古い仮想通貨、このビットコインを保有している事が、サトシ・ナカモトにとって一番重要なことなのです。
他の仮想通貨を持っていても、結局換金できなければ意味はありませんし、財産とは言えません。
これが、サトシ・ナカモトが慈善事業で始めたのではなく、明確な目的を持って行った理由です。