人生100年時代を迎え、多くの人が憂慮しているのが“老後”ではないでしょうか。中でも、心配されるのが医療費です。
幸い、日本には国民皆保険制度があり、原則3割負担だけとなっているものの、それが将来にわたって続くかどうかという点に関しては、暗雲が漂っていると言っていいでしょう。
厚生労働省の発表によると、2023年度に医療機関に支払われた医療費の概算は47.3兆円。2022年度から2.9%増加し、3年連続で過去最高を更新しています（日経新聞Web版：2024年9月3日）。
たとえば今、日本では人工透析をする人が増えていますが、人工透析の年間費用は480万円ほどかかると言います。
しかし、健康保険と高額療養費制度を使用すれば、最終的には数十万円で済んだり、場合によっては全額無料になったりします。
では、支払わなかった分のお金は、一体どこから出ているのかというと、国庫です。つまり、私たちが支払った税金で賄われているわけです。
現在、75歳以上の後期高齢者の窓口負担は原則1割ですが、所得に応じて2割負担、3割負担と分かれています。政府は今後、この3割負担の対象者を拡大していく考えです。
政府、75歳以上医療費3割負担の拡大検討
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA12B0F0S4A910C2000000/
2022年10月より、所得のある後期高齢者の窓口負担が2割に変更になったばかりで、すぐに3割負担の拡大を検討しているというのは、それだけ国庫が逼迫しているからでしょう。
当然、高齢者だけでこれらの医療費を賄えるわけではありませんから、いずれは現役世代の負担率も3割から4割、5割へと上がっていくのは間違いありません。
このような近未来を想定した時に、我々が主にやるべきことは2つです。
1つ目は、当然ですが、自分で老後資金を用意する方法を考えること。そして2つ目は、自身の健康を維持することです。
私が普段からビジネスパーソンと接していて感じるのは、稼ぐ方法についてはいろいろ考えている人が多いのに対して、総体的に自分の健康について想いを巡らせている人が少ないということです。
たとえ若い頃は疲れ知らずだった人であっても、40歳を過ぎれば、体調の変化を実感するようになるでしょう。けれども、これまでと同じように、つい自分自身のことを後回しにする人が多いのが実情です。
中には、健康診断の数値を良くしようと、前日だけ不摂生をやめるような人もいますが、健康診断の結果が未来の健康を保証してくれるわけではありません。
この度、ビジネスの最前線で活躍し続けたい方のために、新刊を発売しました。
新発売『トップ1％の人だけが知っている「若返りの真実」』
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どんなにビジネススキルを学んで、お金をたくさん稼いだとしても、健康がなければ意味がありません。もし、自分の身体に投資を行い、健康寿命を延ばすことができれば、働くことも、楽しむこともできます。
健康への投資ほど、ハイリターンをもたらすものはないのです。
本書の共著者は、20年前よりアンチエイジング（抗加齢医療）業界の第一線で活躍してきた辻直樹先生です。
よろしければ、ぜひご一読いただき、生涯、健康でいるための秘訣を掴んでいただければと思います。
俣野成敏