コロナ後の世界


ジャレド・ダイアモンド

ピューリッツァ賞を受賞した『銃・病原菌・鉄』の著者

カルフォルニア大学ロサンゼルス校の地理学教授


ウィルス感性拡大を防ぐには

①私たちが家にいること


②パンデミックによる不況や    

 失業への補償として政府が

 現金給付を行う


若者たちを感染させて、早く

集団免疫を獲得するべきだという考え方もある。

   

あまり得策ではない。


この危機はこれまで世界が体験したことのない、史上初めての世界規模での危機である。


日本の目の前にある危機は1854年の開国や1945年の敗戦に比べたら大したことはない。


マックス・テグマーク

『LIFE3.0』の著者

マサチューセッツ工科大学理論物理学教授


今回のようなパンデミックにおいて、AIで何ができたのか、将来的には何ができるのか⁇

中国と韓国のコロナ対策では、ビックデータが非常に役に立っていた。

代表的なのは接触追跡です。


将来的にはワクチン開発にAIを使用することで、もっと迅速に行うことができる。


抗ウイルス薬開発にもAIを活用することができる。


リンダ・グラットン

『ワーク・シフト』の著者

『ライフ・シフト』の共著

ロンドン・ビジネススクール教授


今まではデジタル・ネイティブと言えば、若い世代のことでした。


今では、コロナのせいで、在宅勤務になり、zoomなどのオンライン会議アプリなどを使用するようになって、我々の世代でも、デジタル・スキルが加速度的に向上した。


せっかくマスターしたデジタル・スキルをこれからも活用したいという人も間違いなく多いのではないか⁇


長時間労働を問題にしない日本人の働き方は、いまの状況と最も遠いところにありましたが、パンデミックによって半ば強制的に「働き方改革」を成し遂げる絶好の機会を得たとも考えることができる。


"healthy aging"はポスト・コロナ時代において何よりも重要なテーマです。


長寿をポジティブに捉える。


国は、働きたいと感じている高齢者に、その機会を与えられるように努力する。


特別なスキルを持たない人たちについては、次のステージに進むための手助けをしていくべき。


日本での結婚は不平等らしい⁇

「夫は一家の大黒柱として働き、女性は家を守るもの」と言われますが、私の感覚では、随分と改善されてきたように思います。

ご主人のお給料だけでは、随分前から一家の家計は賄えなくなっているような気がします。


日本の「終身雇用制度」は男性をモデルにした働き方である。

家族の在り方が変化してきていることを理解すべきである。


出産によってキャリアが中断するなど、ライフステージが複雑な女性たちに馴染まない。


スティブン・ピンカー

2004年に米タイム誌の「世界で最も影響力のある百人」に選ばれる。

ハーバード大学心理学教授



感染症は戦争を起こしたことはなく、戦時であっても平時であっても、人類にとって感染症が最大の殺人者である。


かつては船による航海で感染症が運ばれていましたが、現代は飛行機の移動によって伝播スピードが急速になり、私たちは感染症に対してきわめて脆弱になった。


ジャーナリズムの罪は、どんな日でも、この惑星で起きている最悪なことを選んで報道すること。


平和に暮らしている地域はニュースにならない。


新たな感染者や死亡者の数は毎日ひっきりなしに報道されるが、日々の回復者や退院者の数はほとんど報じられない。


スコット・ギャロウェイ

ニューヨーク大学スターン経営大学院教授

「ヨハネの黙示録の四騎士」

(それぞれが地上の四分の一を支配し、剣、飢餓、悪疫、獣によって地上の人間を滅ぼす権威を与えられた者たちのことに)GoogleAppleFacebookAmazonにたとえた人。


GAFAをはじめとするビックテック企業全般がますますパワフルになってきている。

彼らは巨額のキャッシュを貯め込んでいるので、ロックダウンで企業が困窮して守勢に回らずをえないときに、攻勢に出られる。


この二十年ほどで、GAFAは、電気・ガス・水道などの公共サービスのように、人々の生活に欠かせないものになった。


百年前から続く企業は十一社しかない。


アメリカでは、二流の大学に対して、パンデミックで大学が閉鎖され、オンラインで講義を受けるようになると、この程度の教育に年間五万ハ千ドルを支払う価値はないと考えるようになった。


今後5年間で、五百〜一千校は倒産する可能性がある。


GAFAはパンデミックでもパワフルになり、全体の七十〜八十%の企業は弱体化する。


株価は実体経済全体を表しているのではなく、富裕層トップ10%の経済的繁栄を反映しているので、株式市場は好況に沸く。


"NEXT GAFA"と言われているライバルは中国のBAT(検索エンジンの百度、IT企業の阿里巴巴、SNSの騰訊)です。


ポール・クルーグマン

2008年ノーベル経済学賞

ニューヨーク市立大学大学院センター教授


今回のようなパンデミックによる景気後退は、2008年のリーマンショックのような世界的な金融危機によるものとは、性質がまったく異なる。


新型コロナウイルスによる景気後退を比喩的に表現すれば、「人工的な昏睡状態」である。医学では事故などで脳に重篤な損傷を負った患者を、回復するまでの間、脳機能の一部を停止させて昏睡状態にしておく治療のこと。


経済と人命の価値、この二つのバランスをとっていくは、

1918年からはじまったスペイン風邪の頃を参考にして、ソーシャル・ディスタンスをきちんと守ったところが、流行当初に大きな打撃をうけたものの、結果的に死亡者も少なかった。


新規感染者がある程度落ち着いたからといって、早まって経済活動を再開すると、裏目に出てしまうようです。


このパンデミックからの回復には、かなりの長期間かかることを覚悟すべきです。


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