画像の利用も情報取得だけには終わらず、それも逆に工作活動の対象にもなる。画像情報を分析して、そこに危機があるならば、そのまま攻撃に利用される。これまでにそのようなことは実際に行われており、今でも、紛争地域に行くとそのように画像情報は利用される。

 

一般的には、衛星情報や偵察機の情報であれば、そのまま軍事利用される。つまり、情報を統合的に分析した結果、敵に脅威となる施設があると判断した場合、ミサイルを撃ち込み、その標的を破壊することがある。これらの攻撃は地上からの情報によってもたらされる場合もあるが、上空からの情報を加えることによって、その情報の精度は強化される。

 

この攻撃は今ではドローンで行え、この機械は軍隊だけでなく、諜報機関も利用している。軍隊がドローンを扱えば安全で、諜報機関が利用すれば危険だということはないが、いずれが利用するにしてもドローン使用のルールを逸脱するケースは存在する。そこにはシビリアンコントロールがあるが、それが必ずしも機能していないケースがある。もちろん、攻撃が民主主的な決定に基づいていても、問題になる場合もあるかもしれない。

 

このドローンによる攻撃は画像の利用の延長線上にある。情報を取得する方法をそのまま逆に変え、全く同じ機械を使って工作活動を行う。この場合はほとんど攻撃になるが、それでも反対側の流れの中に工作があるという点では他のものと変わらない。

 

 あるいは、ドローンを利用して対象者の情報を詳細に集めながら、最終的に地上のみのオペレーションを行うかもしれない。ドローンによる攻撃が違法になるような地域であれば、ドローンをそのまま使うよりも、うまく組み合わせて工作活動を行うだろう。

 

いずれにせよ、諜報機関が純粋に情報を取得するだけの組織ということはあり得ない。情報が得られるのであれば、それを遡って工作する方法があるはずであり、この2つの活動は常にセットである。逆に言うと、重要な情報が得られ、それに対してカウンターオペレーションを行う必要が生じた際、その情報ルートを逆に利用する方法を考える。それは画像情報に関しても変わらず、あるいは、どのような方法に関しても変わらない。

 

 

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