どうしても対象者の信頼が毀損できない場合は、その先に就業のコントロールがある。もしかすると、就業のコントロールが先にあり、信頼の毀損が後になるかもしれない。これらの工作は必ずしも順番に並べて行われるものではなく、工作者の工作能力と対象者に対して効果的な方法を選別して行われる。そのため、就業のコントロールは工作のかなり初期段階で行われるかもしれない。

 

とは言え、対象者が政治家の場合は選挙が一定の頻度であるため、社会的信頼が低下すると選挙に勝てなくなる。つまり、信頼の低下と就業のコントロールが一致する。この選挙に落ちた際に、諜報機関が就業の斡旋を行い、その結果として重要なアセットを獲得できる可能性がある。

 

これはその他の著名人にも当てはまり、信頼の毀損がそのまま就業のコントロールとなることが十分にある。また、これらの著名人の場合も含めて、どこかで雇われて収入を得ている場合、就業の直接的コントロールはより容易である。諜報機関が企業に圧力を掛けるだけで対象者は簡単に雇われなくなる。

 

企業には多くの人が働いており、工作対象者は落とせなくても、それ以外の従業員なら簡単に落とせるかも知れない。それを利用して、対象者の就業の機会を諜報機関の思い通りに操作できる。もちろん、雇用の打ち切りは法律を守る必要があるので工作には限度があるが、就業を拒否することはより簡単である。

 

このような方法は対象者をアセット化するのに適している。対象者を社会的に孤立させ、経済的に困窮に追い込むとアセットのオファーをより受け入れ易くなる。一方で、対象者がその状態のままでいるとほぼ社会的に有用でなくなる。実際上、社会的に抹殺されている状態である。

 

これらの作業は物理的に工作を行い、企業に「お願い」に行くところから始まるが、実際には電波操作も利用するだろう。電波操作を利用することで対象者の就業希望を操作でき、その方法でも就業をコントロールできる。

 

あるいは、電波操作を使って対象者を精神的に不安定にし、孤立感を煽ることで対象者をアセットとして獲得できる可能性が高まる。ここで例えアセットとして獲得できなくても、対象者の無害化にはほぼ成功している。

 

 

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