2012年7月以降、東京地検特捜部はほぼ捜査に関わっていなかったと思うが、それでも警察は依然として捜査を続けていた。同時に行われていた違法な工作や拷問は公安が行っており、広範な監視と違法行為は地元の警察によって担われていたが、基本的に金融捜査を担っていたのは捜査2課である。大阪府警も行っていたので、捜査の主体になっていたのは警視庁と大阪府警の両方だった。

 

それに加えて、金融庁もまだ捜査を続けていた。それは金融庁のインサイダー一斉調査がまだ終わっていないことからも明らかだった。実際に、自分に対しても、陰に陽にインサイダー取引の追及はあった。もちろん、犯罪行為がないため自分は逮捕されず、警官とはここまでの過程で何度も話しているが、任意で呼び出されることもなかった。

 

彼らが主に利用した手段は遠隔尋問であり、自分の周りの人を通して犯罪の探りを入れることであった。ただし、電波操作もおそらく同時に行われており、心理的に追い込むことによって、えん罪に嵌めようともしていた。そして、様々な手法を動員しながら、自分が落ちるのをずっと待っていた。

 

それ以外にも方法があり、それは偽情報をいろんなところに流し、それを自分の目や耳に触れるように操作し、そこからインサイダー情報を追及することであった。その中にはマスコミに流された情報もあれば、スパムメールから流れてくる情報もある。これだけ書くと妄想のように感じるかもしれないが、実際には警察が偽情報でインサイダー取引を追及していた証拠がある。その際に、実際に工作に関わった警官の名前を分かっている。

 

この際に電波操作もされていたと思う。そのため、インサイダー取引をしていない確信があったものの、常に犯罪を犯したのではないかという不安に悩まされていた。あまりにも追及される件数が多く、それぞれの取引がどんなものだったのかを思い出すまでに時間が掛かり、それらに問題がなかったと確定できるまでは常に極端な不安に襲われていた。そして、このサイクルを彼らは永遠と繰り返していた。

 

特捜部の捜査が終わった7月以降、証券監視委員がどのような立場にあったかは分からないが、金融庁は依然としてこの捜査に関わっていた。彼らは金融のプロであり、この調査に関しては警視庁捜査2課よりも知見があるため、警察は彼らの参加を必要としていたのかも知れない。

 

それともう1つ自分が気になっていたことがあり、それは野村證券に対する処分がまだ確定していなかったことである。社長は既にいなくなっていたが、野村を含めて全ての証券会社に対するインサイダー調査は続いていた。自分は犯罪をしていないが、インサイダー取引を行ったという嘘の申告をする人がいれば、自分はそれだけで逮捕されると思っていた。その後の裁判がどうなるかは別にして、そのえん罪に落とすために、証券会社への捜査を続けていると思っていた。

 

その調査は9月に入って終結する。それは金融担当大臣の松下忠洋が自殺した翌日に決まる。それ以降も自分に対するインサイダー取引操作は続くが、主体は諜報機関と警察になり、金融庁はもう関わらなくなった。それは金融庁からマスコミへとリークされる記事や、全体のインサイダー一斉調査が終わったことからも明らかだった。

 

 ただし、どうして、この自殺が起こったかには大いに疑問がある。

 

 

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