自分の家に向けて赤外線カメラがセットされていた。そのカメラは3軒の家に置かれており、それは写真に撮って証拠を残してあるので、誰もその存在は否定できない。問題は誰が仕掛けたかであるが、これはすごく微妙な問題である。

 

赤外線カメラは近在の家から自分の家を狙っており、どこに赤外線カメラがあったかも証拠として残ってある。そして、その家人も自分が証拠を持っていることを知っている可能性が高い。少なくとも、彼らは赤外線カメラで監視していたことを否定できない。

 

ただし、彼らが自らの意思でそのようなことをしたとは思っていない。公安が用意したと思うが、その確証は手元にはない。赤外線カメラの確証があっても、それだけでは誰の責任によるものかは言えないが、同じ日に少なくとも3ヵ所から撮っており、それが同一の理由である蓋然性までは認められる。つまり、それらが同一のグループによって設置されたことまでは確実である。

 

誰が付けたかを確定するためには、彼らに法的に喋って貰う必要があり、そのためには彼らを訴える必要がある。彼らが個人的に用意したのであれば、それは刑事罰の対象になり、民事の損害賠償の対象になる。それ故に、これは裁判として成立し、自分は間違いなく必要なものを得られる。つまり、誰がそのカメラをセットしたかの確証である。

 

ただし、訴えるのは簡単な行為ではない。自分の理解では、彼らは偽防犯情報を与えられ、その中で警察に協力し、監視カメラはその結果として家の中に取り付けられただけだと思う。ただし、警察や公安が自らの責任をはっきりと認めない限り、自分が訴えられるのは警察ではなく、それぞれの家人だけになる。なぜなら、警察を対象に訴えるには証拠が十分でないからである。

 

 もちろん、裁判を起こした結果、警察がやったと確定できれば、それぞれの家人は刑事も民事もいずれの問題もなく、警察の行為に問題があったかどうかだけが焦点になる。しかし、小さなコミュニティの中で裁判を起こすと、地域は不安定になる。それは公安が目指しているという「治安の維持」とは全く異なる結果である。「治安の維持」を図るためには、これが警察のやったことだと了解して、自分が彼らを訴えないと言うことがベストになる。逆に言うと、公安は「治安の維持」のために、全ての間違いを認める必要がある。

 

それとも、警察はその3軒の家人が別々に監視用の赤外線カメラを買ってきて、設置したとでも言うのだろうか。それも、それぞれのカメラは自分の部屋の中と、自分が外に出られる経路全てに設置されており、それが偶々の結果として起こったと言うのだろうか。そして、そのうち1つは固定カメラではなく、誰かがそこで常時監視しており、それもその家人がやったとでも言うのだろうか。

 

自分は依然として訴えを起こして誰がやったかを確定させるつもりはないが、それは警察が過ちを認めない理由にはならない。

 

 

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