一般的には、電波はマニピュレーションの補助として利用されることが多く、性質的には政治的工作に利用されている。その範囲は信用の毀損から病気にまで至る。最終的に暗殺もできるが、その場合は補助としての電波ではなく、工作の中心として電波が存在する。

 

 例えば、美人局の工作を行うのであれば、電波によって性的興奮を高められるため、電波はその工作を補助する上では重要な役割を果たす。ただし、美人局を行うためには女性か男性を用意する必要があり、基本的にはその人たちが工作の中心となる。

 

そのため、電波は補助的な役割しか果たさないが、それでも脳内のケミカルバランスを操作できるため、工作対象者が本能のままに行動すると工作に落ちてしまう。それは実際には本能による結果ではなく、ケミカルが生じた結果でもなく、電波によって脳内のバランスが操作され感情が変化した結果である。

 

 アメリカの場合、政治が基本的に猟官制であるため、より広範囲に工作を行う機会がある。議会にいる政治家だけを工作の対象とするよりも、行政機関のトップとなる政治家に対しても電波工作が行えるため、よりピンポイントでよりセレクティブな効果が得られる。また、アメリカには国際機関が集まっているため、国際機関もその対象になる。

 

 これらの工作を誰がやっているのかは分からない。アメリカ国外におけるアメリカの諜報機関の工作はほぼ間違いなくCIAが担当しているが、アメリカ国内の工作もCIAが担っているどうかは分からない。CIAに主たる問題がある可能性が高いが、少なくとも、インテリジェンスサークル全体に問題があるのは間違いない。

 

 そのサークルにはコントラクターも含まれる。彼らは政府の完全なコントロール下にはなく、彼らの技術は確実に悪用される。彼らがどれくらい電波の技術を持っているかは分からないが、その技術も悪用の対象になる。ただし、スクールシューティングに現れている事象はコントラクターが技術を悪用したというよりは、諜報機関の命令か暗黙の指示の可能性の方が高いだろう。

 

 電波を含む工作技術の悪用は問題であるが、諜報機関が意図的に使えば問題がないということではない。政治的工作として暗殺が行われることが一般的に認められるとは思えない。暗殺はそれ自体が問題である。アメリカがどう考えるかはアメリカの問題であるが、日本国内では暗殺は一切認められておらず、それが事故に見えたとしても、本質的な因果関係が証明できるなら、暗殺の実行者は法によって裁かれるべきである。また、実行者だけでなく、命令者も法の支配に服する必要があり、それが日本の法制度である。

 

 電波技術の悪用の問題は普通の人でも被害者になる点にある。その悪用が更にひどくなると、諜報機関の敵として仕立て上げられるときがある。それは諜報機関が自らの存在の正当性を主張するために敵を必要としているからであり、その敵としてはできるだけ制御された敵である方が好ましく、制御されていれば諜報機関の希望の範囲に被害を抑えられ、最終的に諜報機関がその作られた敵を制圧する。この工作を行うためには、電波でマニピュレーションを行うのが最適である。

 

 つまり、銃による大量殺人の中には以前から電波による工作が存在する。ただし、ここ数年の増え方は異常であり、諜報機関が正当性の証明を超えて、アメリカ政府を脅しているように感じる。そして、これらは全てインテリジェンスサークルのテロであり、アメリカにおける大量殺人の一部はインテリジェンスサークルによってもたらされている。

 

 世界にとってはイスラムのテロリストの方が危険であるが、アメリカの国内においてはアメリカのインテリジェンスサークルの方が危険である。

 

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