●佐野元春が共謀罪を批判！
「判断するのは権力、
戦前の治安維持法に似ている」
ケラ、ロマン優光、
アジカン後藤も
リテラ /
2017年5月19日 10時59分
●佐野元春が抱く共謀罪への危機感！
「僕の蒼い鳥がそう言っている」
「共謀罪」がきょう、衆院法務委員会で強行採決される見通しが強まってきた。
国会の政府答弁で、
恣意的な解釈が
いくらでも可能なこと、
その目的がテロ対策などでなく、
政権批判を
取り締まる目的が
あることから、
国民から批判が噴出しているが、
与党は国会内でまともな
議論に応じようともせず、
どうしても
無理やり
成立させる腹づもりらしい。
そんななか、今月17日、
佐野元春が自身の公式
フェイスブックアカウントに
こんな文章を投稿した。
〈政府が進めている
「共謀罪」に危険なシルシが見える
スーザン・ソンタグは言った
「検閲を警戒すること、しかし忘れないこと」
アーティストにとって、検閲は地雷だ
表現が規制されることほどきついことはない
政府は言う
普通の人には関係ない
しかし判断するのは
権力を持つ者、警察だ
ダメと言われたらそれでアウト
戦前の治安維持法と
似ている
当時のアーティストはどう感じただろう
あの人は言う
自由に唄えるだけましだ。
個人は全体に尽くすものだ、と
そうだとして
もし真実が醜い幻ならば
自分は何を信じればいいのだろう
あの人は言う
気にくわないから逮捕する
そう言われたら、誰もが面倒になって黙ってしまうだろう
スーザン・ソンタグは言った
「社会においても個々人の生活においても、
もっとも強力で深層に
ひそむ検閲、
それは自己検閲」
丘の向こう、陽が暮れる前に、歌わなくちゃいけないことがある
僕の蒼い鳥がそう言っている〉
●ECDは共謀罪成立後に
やって来る
相互監視社会を危惧
佐野元春といえば、
1988年に原発政策や真実を報じないマスコミへの怒りを歌った
「警告どおり 計画どおり」
という楽曲を発表するなど、
社会的視点をもっていることでも知られている。
そんな佐野は、
「僕の蒼い鳥がそう言っている」という
佐野らしい詩的な言い回しと、
アメリカの高名な作家・思想家であるスーザン・ソンタグの言葉を引用しながら、
「共謀罪」によって起きるであろう
作家や芸術家への検閲、
また、そういった
公権力からの暴力への
恐怖によって起こる
自己検閲への
危惧を綴ったのだ。
佐野が抱く危惧は
絵空事でも妄想でもない。
公権力による
恣意的な解釈により、
どこまでも適用範囲が
拡大する可能性をもつ
「共謀罪」は、
自分たちに都合の悪い
意見をもつ者を
排除するための武器として、
確実に権力者によって
悪用される。
それは歴史が証明していることだ。
治安維持法によって
逮捕され
激しい拷問を受けた経験をもつ杉浦正男氏は、
17年5月12日付日刊ゲンダイでインタビューに答え、
当時のことを振り返ってこのように話している。
「当局が都合が悪いと判断すれば
市民弾圧が容易に可能になることです。
治安維持法は大学への
弾圧から始まり、
労働運動、文化・芸能活動へと
対象が広がりました。
支配層にとって際限なく権限を拡大し、
弾圧する武器に
なるのです」
民主主義も
表現の自由も
破壊する
「共謀罪」に反対の声をあげている
ミュージシャンは佐野元春だけではない。
たとえば、ラッパーのECDはツイッターにこのような文章を投稿している。
〈共謀罪が通ったあとに待っているのは
密告を奨励する社会だよ。
それがどれほど陰湿な
社会か。
そんな社会を子供たちに残したくない〉
〈いやな奴はもっと
いやな奴になる。
いい奴だと思ってた奴も
いやな奴になる。
そんな世界〉
〈オーウェルの「1984」を初めて読んだのは75年、15の時だったと思う。
その時はニュースピークとかダブルシンクについては正直
今ほどにはピンと来なかった。
だけど作中に登場する
子供の密告者は
本当に恐ろしかった〉
これも治安維持法が
存在した時代に
現実に起きたことだ。
戦時下、
政府は
近隣住民同士で
「隣組」をつくらせ、
市民同士で
相互監視を行わせた。
戦争に対して
否定的な言動をしている人物を
密告させ、
治安維持法で
次々と逮捕していったのだ。
安倍政権はこれまで、
テロ対策のために「共謀罪」が必要だと
嘘を
並べ立てて議論を
押し通してきた。
新たな法整備などなくても、
現行の法律で
テロ対策は十分可能であり、
その詐術は
多くの専門家から指摘されているのだが、
安倍政権を
信奉してやまない人々は
それでもなお「共謀罪」の必要性を
がなりたてる。
彼らは「共謀罪」の
真の恐ろしさを認識して
いないのだろう。
確かに、いまの時点では
独裁状態の安倍政権を
応援するマジョリティだから
お咎めはないのかもしれないが、
彼らネトウヨだって
いずれ摘発される側に
まわる可能性はある。
治安維持法も、
当初は共産主義革命運動を対象にしていたのが、
その後、宗教運動や右翼活動にも
なし崩し的に範囲が拡大。
政権に都合の悪いものであれば
すべて摘発の範囲に拡大解釈されていった。
●ロマン優光やケラリーノ・サンドロヴィッチも共謀罪に警鐘を鳴らす
掟ポルシェとともにロマンポルシェ。
として活動し、プンクボイ名義でソロとしても音楽活動を展開しているロマン優光は
ツイッターでこのように警鐘を鳴らす。
〈共謀罪の怖いところは、
政権担当しているグループが
恣意的に自分たちの
都合の良いように
気に食わない人間を
逮捕できる可能性があるからで、
あれが通ったからといって
今すぐ独裁国家になるとかは
さすがにないと思うが、
将来的にそれが可能になる要因を
残すことは
非常に危険だ〉
〈あれは別にサヨクとか反日とかいったものを
取り締まるものではなくて、
政権にとって
都合の悪いものを
取り締まるものなわけだから、
適応される対象は
政権担当するグループの
その時の都合によって
変わるし、
政権担当するグループがいつまでも同じだとも限らない〉
日本が民主主義を標榜する国であるならば、
「共謀罪」なんて法案が
通過することは
決してあってはなってはならないのだが、
ご存知の通り国会では
まともな議論がなされていないまま
法案が
ゴリ押しされている。
金田勝年法務大臣は
稚拙な答弁を繰り返し話は二転三転。
その当然の結果として、
「共謀罪」の内容について
国民の周知が行き届いたとは
言い難い。
しかし、それでも法案は政権与党の
数の暴力で
どんどん先へ進んでいく。
そういった状況を見て、
劇作家でミュージシャンのケラリーノ・サンドロヴィッチも警鐘を鳴らす。
〈断固、サミットへの手土産なんかのために共謀罪を
強行採決されてはならない。
賛成の方も
どうか急がず慎重に。
納得のいく根拠は
なにひとつ明確に示されていないのだから。
とんでもない未来が
待ってるかもしれないのだから。〉
この「共謀罪」は、
2003年、04年、05年と、
これまで三度も廃案となっている法案だが、
今回「共謀罪」が審議入りされるまでの議論は
まさしく
メチャクチャな
ものだった。
政府は国際組織犯罪防止条例を批准するために
この「共謀罪」が必要だと説明。
これがなければ東京オリンピックにおけるテロ対策が十分に行えないとしている。
条約批准にあたっては
現行法で
十分であり、
新たな法整備が必要という主張が
完全な嘘っぱちなのは
先に述べた通りだが、
たとえその政府の主張が正しかったとしても、
そもそも
そんなリスクの高いスポーツイベントを開催する
必要性が本当にあるのか？
それでなくとも、
五輪招致の演説に際して
福島第一原発のことを
「アンダーコントロール」だのと、
世界に
嘘をばらまいて
呼び寄せたオリンピックである。
●アジカン後藤正文
「共謀罪が必要なら東京五輪は辞退すべき」
ASIAN KUNG-FU GENERATIONの後藤正文は
かつてツイッターにこのような文章を投稿していた。
〈五輪というイベントが、本当に
共謀罪を創設したり、
基本的人権を制限しないと
開催できないような
空恐ろしいイベントであるのだとしたら、
そんな剣呑なイベントの開催は、
いまからでも
ぜひ辞退するのが
賢明だということだ〉
「女性自身」(光文社)
17年2月7日号に掲載された坂本龍一と吉永小百合の対談で、
坂本はドナルド・トランプ大統領の誕生をめぐるアメリカの混乱を見て
「いまこそアートが必要だと強く思った」と語っている。
「僕はアメリカに住んでいて、
アメリカ市民ではないので選挙権はないですが、
やはり、トランプ氏が大統領選挙で当選したときには
本当にショックで。
周りにはショックで泣いている人もたくさんいましたけれど、
翌日には
「こんな時代だから、
今までになく音楽やアートが必要だ」と、
僕は強く思ったし、トランプ以前とトランプの時代では、
アメリカにおける音楽やアートの存在の仕方が、
たぶん違ってくるような気がします」
音楽でも
映画でも
小説でも
漫画でも
絵画でも
演劇でも
詩歌でも
漫才でも、
ありとあらゆる文化や芸術は、
人々の相互理解と連帯を促すものだ。
「声高に主張しても、違う考えを持っている人の心を開くことはできませんから。
跳ね返ってくるだけで。
固く閉じている心を開くのは、
アートや音楽、映画や物語の強さだと思います。
だから、こういうときこそ、より必要だと思います」
(前同)
しかし、「共謀罪」が通ってしまえば、
権力者を
批判するような
表現をつくり出すことは
許されないことになってしまう。
「共謀罪」が成立した後の
この国は、
まさしく
安倍晋三"独裁"政権が
支配する
ものいえぬディストピアだ。
最後の最後まで反対の声をあげ続けていく必要がある。
(編集部)
「判断するのは権力、
戦前の治安維持法に似ている」
ケラ、ロマン優光、
アジカン後藤も
リテラ /
2017年5月19日 10時59分
●佐野元春が抱く共謀罪への危機感！
「僕の蒼い鳥がそう言っている」
「共謀罪」がきょう、衆院法務委員会で強行採決される見通しが強まってきた。
国会の政府答弁で、
恣意的な解釈が
いくらでも可能なこと、
その目的がテロ対策などでなく、
政権批判を
取り締まる目的が
あることから、
国民から批判が噴出しているが、
与党は国会内でまともな
議論に応じようともせず、
どうしても
無理やり
成立させる腹づもりらしい。
そんななか、今月17日、
佐野元春が自身の公式
フェイスブックアカウントに
こんな文章を投稿した。
〈政府が進めている
「共謀罪」に危険なシルシが見える
スーザン・ソンタグは言った
「検閲を警戒すること、しかし忘れないこと」
アーティストにとって、検閲は地雷だ
表現が規制されることほどきついことはない
政府は言う
普通の人には関係ない
しかし判断するのは
権力を持つ者、警察だ
ダメと言われたらそれでアウト
戦前の治安維持法と
似ている
当時のアーティストはどう感じただろう
あの人は言う
自由に唄えるだけましだ。
個人は全体に尽くすものだ、と
そうだとして
もし真実が醜い幻ならば
自分は何を信じればいいのだろう
あの人は言う
気にくわないから逮捕する
そう言われたら、誰もが面倒になって黙ってしまうだろう
スーザン・ソンタグは言った
「社会においても個々人の生活においても、
もっとも強力で深層に
ひそむ検閲、
それは自己検閲」
丘の向こう、陽が暮れる前に、歌わなくちゃいけないことがある
僕の蒼い鳥がそう言っている〉
●ECDは共謀罪成立後に
やって来る
相互監視社会を危惧
佐野元春といえば、
1988年に原発政策や真実を報じないマスコミへの怒りを歌った
「警告どおり 計画どおり」
という楽曲を発表するなど、
社会的視点をもっていることでも知られている。
そんな佐野は、
「僕の蒼い鳥がそう言っている」という
佐野らしい詩的な言い回しと、
アメリカの高名な作家・思想家であるスーザン・ソンタグの言葉を引用しながら、
「共謀罪」によって起きるであろう
作家や芸術家への検閲、
また、そういった
公権力からの暴力への
恐怖によって起こる
自己検閲への
危惧を綴ったのだ。
佐野が抱く危惧は
絵空事でも妄想でもない。
公権力による
恣意的な解釈により、
どこまでも適用範囲が
拡大する可能性をもつ
「共謀罪」は、
自分たちに都合の悪い
意見をもつ者を
排除するための武器として、
確実に権力者によって
悪用される。
それは歴史が証明していることだ。
治安維持法によって
逮捕され
激しい拷問を受けた経験をもつ杉浦正男氏は、
17年5月12日付日刊ゲンダイでインタビューに答え、
当時のことを振り返ってこのように話している。
「当局が都合が悪いと判断すれば
市民弾圧が容易に可能になることです。
治安維持法は大学への
弾圧から始まり、
労働運動、文化・芸能活動へと
対象が広がりました。
支配層にとって際限なく権限を拡大し、
弾圧する武器に
なるのです」
民主主義も
表現の自由も
破壊する
「共謀罪」に反対の声をあげている
ミュージシャンは佐野元春だけではない。
たとえば、ラッパーのECDはツイッターにこのような文章を投稿している。
〈共謀罪が通ったあとに待っているのは
密告を奨励する社会だよ。
それがどれほど陰湿な
社会か。
そんな社会を子供たちに残したくない〉
〈いやな奴はもっと
いやな奴になる。
いい奴だと思ってた奴も
いやな奴になる。
そんな世界〉
〈オーウェルの「1984」を初めて読んだのは75年、15の時だったと思う。
その時はニュースピークとかダブルシンクについては正直
今ほどにはピンと来なかった。
だけど作中に登場する
子供の密告者は
本当に恐ろしかった〉
これも治安維持法が
存在した時代に
現実に起きたことだ。
戦時下、
政府は
近隣住民同士で
「隣組」をつくらせ、
市民同士で
相互監視を行わせた。
戦争に対して
否定的な言動をしている人物を
密告させ、
治安維持法で
次々と逮捕していったのだ。
安倍政権はこれまで、
テロ対策のために「共謀罪」が必要だと
嘘を
並べ立てて議論を
押し通してきた。
新たな法整備などなくても、
現行の法律で
テロ対策は十分可能であり、
その詐術は
多くの専門家から指摘されているのだが、
安倍政権を
信奉してやまない人々は
それでもなお「共謀罪」の必要性を
がなりたてる。
彼らは「共謀罪」の
真の恐ろしさを認識して
いないのだろう。
確かに、いまの時点では
独裁状態の安倍政権を
応援するマジョリティだから
お咎めはないのかもしれないが、
彼らネトウヨだって
いずれ摘発される側に
まわる可能性はある。
治安維持法も、
当初は共産主義革命運動を対象にしていたのが、
その後、宗教運動や右翼活動にも
なし崩し的に範囲が拡大。
政権に都合の悪いものであれば
すべて摘発の範囲に拡大解釈されていった。
●ロマン優光やケラリーノ・サンドロヴィッチも共謀罪に警鐘を鳴らす
掟ポルシェとともにロマンポルシェ。
として活動し、プンクボイ名義でソロとしても音楽活動を展開しているロマン優光は
ツイッターでこのように警鐘を鳴らす。
〈共謀罪の怖いところは、
政権担当しているグループが
恣意的に自分たちの
都合の良いように
気に食わない人間を
逮捕できる可能性があるからで、
あれが通ったからといって
今すぐ独裁国家になるとかは
さすがにないと思うが、
将来的にそれが可能になる要因を
残すことは
非常に危険だ〉
〈あれは別にサヨクとか反日とかいったものを
取り締まるものではなくて、
政権にとって
都合の悪いものを
取り締まるものなわけだから、
適応される対象は
政権担当するグループの
その時の都合によって
変わるし、
政権担当するグループがいつまでも同じだとも限らない〉
日本が民主主義を標榜する国であるならば、
「共謀罪」なんて法案が
通過することは
決してあってはなってはならないのだが、
ご存知の通り国会では
まともな議論がなされていないまま
法案が
ゴリ押しされている。
金田勝年法務大臣は
稚拙な答弁を繰り返し話は二転三転。
その当然の結果として、
「共謀罪」の内容について
国民の周知が行き届いたとは
言い難い。
しかし、それでも法案は政権与党の
数の暴力で
どんどん先へ進んでいく。
そういった状況を見て、
劇作家でミュージシャンのケラリーノ・サンドロヴィッチも警鐘を鳴らす。
〈断固、サミットへの手土産なんかのために共謀罪を
強行採決されてはならない。
賛成の方も
どうか急がず慎重に。
納得のいく根拠は
なにひとつ明確に示されていないのだから。
とんでもない未来が
待ってるかもしれないのだから。〉
この「共謀罪」は、
2003年、04年、05年と、
これまで三度も廃案となっている法案だが、
今回「共謀罪」が審議入りされるまでの議論は
まさしく
メチャクチャな
ものだった。
政府は国際組織犯罪防止条例を批准するために
この「共謀罪」が必要だと説明。
これがなければ東京オリンピックにおけるテロ対策が十分に行えないとしている。
条約批准にあたっては
現行法で
十分であり、
新たな法整備が必要という主張が
完全な嘘っぱちなのは
先に述べた通りだが、
たとえその政府の主張が正しかったとしても、
そもそも
そんなリスクの高いスポーツイベントを開催する
必要性が本当にあるのか？
それでなくとも、
五輪招致の演説に際して
福島第一原発のことを
「アンダーコントロール」だのと、
世界に
嘘をばらまいて
呼び寄せたオリンピックである。
●アジカン後藤正文
「共謀罪が必要なら東京五輪は辞退すべき」
ASIAN KUNG-FU GENERATIONの後藤正文は
かつてツイッターにこのような文章を投稿していた。
〈五輪というイベントが、本当に
共謀罪を創設したり、
基本的人権を制限しないと
開催できないような
空恐ろしいイベントであるのだとしたら、
そんな剣呑なイベントの開催は、
いまからでも
ぜひ辞退するのが
賢明だということだ〉
「女性自身」(光文社)
17年2月7日号に掲載された坂本龍一と吉永小百合の対談で、
坂本はドナルド・トランプ大統領の誕生をめぐるアメリカの混乱を見て
「いまこそアートが必要だと強く思った」と語っている。
「僕はアメリカに住んでいて、
アメリカ市民ではないので選挙権はないですが、
やはり、トランプ氏が大統領選挙で当選したときには
本当にショックで。
周りにはショックで泣いている人もたくさんいましたけれど、
翌日には
「こんな時代だから、
今までになく音楽やアートが必要だ」と、
僕は強く思ったし、トランプ以前とトランプの時代では、
アメリカにおける音楽やアートの存在の仕方が、
たぶん違ってくるような気がします」
音楽でも
映画でも
小説でも
漫画でも
絵画でも
演劇でも
詩歌でも
漫才でも、
ありとあらゆる文化や芸術は、
人々の相互理解と連帯を促すものだ。
「声高に主張しても、違う考えを持っている人の心を開くことはできませんから。
跳ね返ってくるだけで。
固く閉じている心を開くのは、
アートや音楽、映画や物語の強さだと思います。
だから、こういうときこそ、より必要だと思います」
(前同)
しかし、「共謀罪」が通ってしまえば、
権力者を
批判するような
表現をつくり出すことは
許されないことになってしまう。
「共謀罪」が成立した後の
この国は、
まさしく
安倍晋三"独裁"政権が
支配する
ものいえぬディストピアだ。
最後の最後まで反対の声をあげ続けていく必要がある。
(編集部)