ロサンジェルス在住のカルマさん （盲目な人に対して対処）
先日アメリカ NY在住の日本人の方のブログでミネアポリスの黒人抗議デモについて
取り上げていました。その方は不動産も扱い、日本にもファッションのオンラインショッピング
も行っているかなり有名なブロガーです。その方がミシェル・オバマのような影響力の
ある方にコメントして欲しいとか、トランプ大統領がアメリカの分断を引き起こしていると
書かれており、すっかりアメリカのメディアに洗脳されていることに驚きました
ミシェル・オバマが男だとか、オバマ元大統領がISISを作り戦争を起こしたなど
正体をまったく知らないで、心酔している様子でした
これから真実が明かされ、オバマやヒラリーが軍事裁判にかけられると
距離感が近いからショックは相当なものだと察します。
本当はこうなんだと真実が語れないときがあるとQは言っています。単なる議論は
分断を産むだけです。私の心の中ではホントはこうだと教えてあげたい気持ちが
むくむくと沸き上がりましたが、バー司法長官の元にこの夏に多くの証拠・報告書が
渡されるまで、トランプ大統領も辛抱強く真の攻撃、真実を明かすことを待っているのだと
思います。出来る事なら早めに赤い薬（この世界の闇 真実）を知っておく必要があります
だけれど、カルマさんが仰るように、エンターテイメント業界だったり、多くのアメリカ人が
洗脳されており、眠っているのが一般的だということですね～
彼女がFacebookなどで暴露記事をあげると、友達から「陰謀論はUPしないで」と
バッシングをうけるそうです。フォーカスして自分のエネルギーを下げないで
あきらめず（その人の覚醒のタイミングがあるから）、自分も工夫してバランスをみて
発信は続けるけれど、自分の波動を下げず、キープすることが大事と語っています。
闇も含めて知っていることは、マスコミに煽られても、ワクチンを打たなければいいだけだし
自分の選択として、綺麗な水、身体によいハーブや野菜を選択すればよい
藤井厳喜氏 （なぜマスコミを信じちゃいけないのか）
国際政治学者の藤井厳喜さんは、スポンサーや利益などのしがらみが一切なく
世界でおこる真実をありのまま伝える言論活動をされています
日本のマスコミにはバイアスがかけられていて、違和感を感じてはいるけれど
いつから？どのようにそうなったのかを明確に説明している神回です
必見
日本のマスメディアは左（リベラルな）の傾向を持ち、野党の肩をもち、国際政治経済では
アメリカを攻撃し、中国とロシアに優しい
第二次大戦後 アメリカとロシアは同盟国であった。この時にマスコミや大企業
の部長クラス以上はやめさせられ、課長クラス以下しか残らなかった
それからプレスコードといい、言論の自由は昭和２０年までの歴史を否定するような
言論しか許されなかった。占領軍によって言論は統制された＝反日てきなものしか許されなかった
欧米がアジアに対して行った、侵略主義・帝国主義に関しては一切言ってはいけない
悪いのはすべて日本だったんだ。日本を打ち破った連合軍に全面的な正義があったんだ
という形のマスコミのコントロールが始まった。
昭和２５年 （１９５０年に朝鮮戦争が始まった）に米ソの冷戦が始まった
アメリカが共産主義と戦わなくてはならなくなり、日本がソ連の社会主義、中国の共産主義と
戦おうとしていたことは間違いではなかったと気がついたが
その頃の日本のマスコミは親ロシア寄りの、社会主義、共産主義者によって占められていた。
もともと新聞がテレビを作ったが、新聞社のエリートはテレビ界には行かなかった
６０年代安保の左翼よりの人がテレビ業界に流れて、テレビのメディアは新聞よりも左翼よりになった
１９９１年に旧ソビエトが崩壊し、ロシア共産主義の影響は衰えたが、代わりに中国共産党が台頭し
日本のメディアは中国共産党寄りのメディアになっていった
だから、台湾の独立問題、チベット・ウイグルの人は反共産党の意識を持っているから
虐殺（臓器狩り）されたりしている、またウイグルでは人間実験による核実験が行われ
何十万人が犠牲になったが、日本のマスコミはタブーとされ一切報道されない
トランプ大統領の批判は言いたい放題だが、習近平の批判はできないのはなぜなのか？
その答えは上記の通りです
終戦後 日本はアメリカの属国だという人がいますが、それが本当ならなぜアメリカは
沖縄の基地問題であんなに苦労するのでしょうか？よく考えてみてください
日本においては中国共産党の影響力が大きくなり、アメリカと言えども自由にできない
日本において、米中の代理戦争をやっているというのが妥当でしょう
元CIAのスパイ エドワード・スノーデン氏 （すでに監視社会になっている）
エドワード・スノーデンはアメリカ元CIAの職員でNSA契約業者として働く。
機密情報を持ち出しロシアへ亡命。現在は報道の自由財団の理事として
様々な国の組織と対談をしている
携帯電話による、全人類の移動の記録と監視は始まっている
政府は接触追跡の為だと説明している
感染者がどこを訪れ、誰と会っていたのか
政府は警告を発することが出来、一見よいことのように思える
築きあげているのは抑圧の構築だ
政府は言います”プライバシーは理解しています。個人が特定できないように
匿名化します。個別の携帯をみているのではなく、全体の動きをみています”
実は１０万人規模の追跡となると個人を匿名化できないのです
問題はその情報を誰がどうやって管理するのか？
米国には基本的なプライバシ―権利はない
危機から生まれた非常事態宣言下の権限は歴史上いつも悪用されてきた
ブッシュ政権の通信傍受プログラムは一部は停止したが
いまだに続いている。９．１１と愛国者法の名残だ
２０年前の戦争から逃れられない。９・１１の結果がイランの核開発だ
対抗勢力のイラクが壊滅した
緊急事態法が拡大し,私権が犠牲になるとき、抑止力も失っている
新型コロナウィルスが過去のものとなったとき、
権限とデータが維持されないと信じられるだろうか？
軽微な犯罪や検問に利用されないと信じられるだろうか？
データはいづれ他の国や人間や他の国に渡る
中国は効果的な運用をするだろうか？すでに強制収容所がある
揺り戻しによる、批判や制裁がなければ常態化し拡大してゆく
私達は問われている ”どんな社会を望むのか？”
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監視する技術はまずファーストグループはアメリカのためのNSAのもの（他国には提供されない技術）
セカンドグループはファイブアイズと呼ばれる（イギリス・オーストラリア・ニュージーランド・カナダ
アメリカ）の５か国。英国の影響力下にあるグループの諜報機関は共有しあっている
オーストラリアの首相が国内にあるNSAのシステムを排除しようとしたとき
その首相の首をはねたのは何とエリザベス女王だったオーストラリアの女王はエリザベス女王で
影響力はあるのです
サードグループは日本などのそれ以外の国だそうですよ